“知の巨人”とChatGPT、質問するならどちらが有益？ 意地悪な質問にChatGPTはどう答えたか（クーリエ・ジャポン） - Yahoo!ニュース
ChatGPTに聞くのもいいが、専門家との対話の機会をぜひ活用してほしい Photo： Malte Mueller / Getty Images クーリエ・ジャポンでは、世界的経済学者ガブリエル・ズックマンへのインタビューに際して、読者のみなさまからの質問を募集します。日々の生活でふと抱いた経済や税制、経済的不平等に対する疑問や問題意識などを伝えてみませんか。 経済学者ガブリエル・ズックマンへの質問を募集 対話型AI「ChatGPT」が2022年11月30日に公開されてから1年が経つ。開発元のオープンAIは最近、経営陣や理事会をめぐる“お家騒動”で注目されているようだが、このAIチャットボット自体は、いまも週間アクティブユーザー数が世界全体で1億人超という高さで推移している。 風聞によれば、ChatGPTのおかげで仕事の生産性がどんどん上がる人も各業界に出現しているらしい。英誌「エコノミス
ChatGPTと「知の巨人」、質問するならどっち？ | いまこそ「知の巨人」に聞いてみよう
クーリエ・ジャポンでは、世界的経済学者ガブリエル・ズックマンへのインタビューに際して、読者のみなさまからの質問を募集します。日々の生活でふと抱いた経済や税制、経済的不平等に対する疑問や問題意識などを伝えてみませんか。 対話型AI「ChatGPT」が2022年11月30日に公開されてから1年が経つ。開発元のオープンAIは最近、経営陣や理事会をめぐる“お家騒動”で注目されているようだが、このAIチャットボット自体は、いまも週間アクティブユーザー数が世界全体で1億人超という高さで推移している。 風聞によれば、ChatGPTのおかげで仕事の生産性がどんどん上がる人も各業界に出現しているらしい。英誌「エコノミスト」に載っていた記事では、2024年は企業内での生成AIの利用が実験段階から投資段階に移る1年になると書かれていた。データ管理がしっかりしていない業界で生成AIを利用するとリスクが大きいので、
いい仕事がなさすぎて… 就職せず「専業子供」になる中国の若者たち | 薄給で働きまくるなんて割に合わない！
中国では2023年6月、若年（16～24歳）の失業率が21.3％と過去最高を記録した。これ以降、当局は数値の公表を取りやめている。 膨大なカネと時間を注いで勉強してきたのに、結局働き口がない──そんな事態に直面した若者たちは今、実家に帰って「専業子ども」になることを選んでいる。 「フルタイムでは働かないと決めた」 何気なくSNSを見ていたティアン・イーナン（23）は、昨年の秋、心惹かれる「新しいタイプの仕事」を紹介する動画日記を見つけた。 その動画では、若い女性がエレガントなピンク色のバスローブ姿で朝を迎え、テイクアウト用の容器に入った辛口の鍋料理をのんびり口に運んでいた。午後は読書にいそしみ、夕食はテレビを見ながら赤いドラゴンフルーツと殻むきヒマワリの種をつまむ。彼女は「専業娘」を自称していた。 ティアンはそんなシンプルな生活が羨ましかった。彼女は観光マネジメントを専攻する大学生で、中国
週休3日制って本当にいい？ カリフォルニアの社員たちが本音を明かす | 休みが1日増えることによるメリットとデメリットは？
給与が同じまま休日が増えると聞けば、大半の社員が歓迎するだろう。だが、毎週1日少ない労働時間で同等のパフォーマンスを求められるのだと気付けば、諸手を挙げて賛成とは言えなくなるはずだ。その実態はどうなのか？ 米紙「ロサンゼルス・タイムズ」は、週4日勤務制を採用しているカリフォルニア州の企業の実態に迫っている。 「4日で仕事を全部片付けるのは困難」 最近のある水曜日の正午過ぎ、衣料品リセールサイトを運営するスレッドアップのオークランド本社のキッチンとパティオは、大勢の従業員で賑わっていた。 キッチンの長テーブルを囲んで、彼らはランチを食べ、おしゃべりに興じていた。屋外では少人数のグループが集まって、数週間続いた雨の後の、晴れた春の日を楽しんでいる。 だが、午後1時40分になると、共同スペースは静まり返る。 従業員たちはデスクに戻って静かにタイピングをし、足早にミーティングへ向かうか、会議室にこ
指を切断しても仕事を続けた配達員が象徴する「日本企業の深刻な問題点」 | なぜ自分の指を拾わなかったのか…
ある日、小学生が帰宅途中、道端に人間の指が落ちているのを見つけた。この切断された指は、宅配業者が仕事中に指を挟んで切断したものだった。宅配業者はなぜ切り落とした自分の指を拾わなかったのか……そこから見える日本企業の問題点とは。 道端に落ちていたのは… 4月のある月曜日の午後、普段は平和そのもので風光明媚な海沿いの街、舞鶴で、歩いて帰宅中の小学生が路上に人間の指が落ちているのを見つけた。 小さな子供にとってはトラウマになりかねない恐ろしい出来事だが、日本全体、とりわけ日本企業にとっては、それ以上に大きな衝撃だったことは間違いない。この事件は、古くから日本を弱体化してきた恐怖を浮き彫りにしただけでなく、新しく有益なやり方に置き換える緊急性をも示している。 この切断された指が提示したのは、その持ち主である60代の宅配業者の運転手が、車のスライドドアで切断された指を、故意に車道に放置したという問題
話し方より「黙り方」が大事？ 戦略的“沈黙”を会得するための3ヵ条 | 黙り方が9割
トップレベルのビジネスパーソンは、意見を言うべきときと口を閉ざすべきときを心得ている。名門ウォートン・スクールの経営学専門家マイケル・パークが最新研究で明かした「戦略的沈黙」の活かし方とは。 いつ話すかより「いつ黙るか」 然るべきタイミングや活かし方がわかっていれば、ビジネスシーンにおいて「沈黙は金なり」だ。 優れた業績を誇る従業員のなかには、頭のなかに情報やアイデア、問題点などがあっても、然るべきタイミングが訪れるまで“あえて”何も言わない人がいる。そんな事実が、米ペンシルベニア大学ウォートン・スクールの経営学助教マイケル・パーク率いる研究チームが発表した最新研究で明かされた。 「戦略的沈黙（strategic silence）」と呼ばれるスキルは、上司がその従業員の意見が組織や目下の課題にとって有益だと考えていると、高く評価されることが多い。 一般的には、仕事に関する問題などが生まれた
女性は仕事も家庭も「すべてを手に入れる」ことが成功なのか？ | すべてを手に入れたから「勝ち組」という発想はもう古い！
今年2月に辞任したニュージーランドのジャシンダ・アーダーン元首相。アーダーンは2017年に、37歳で当時世界最年少の女性首相に就任した。その1年後には長女を出産。キャリアも家庭もすべてを手に入れた彼女の、自らの辞任は何を意味するのか。プリンストン大学教授のアン・マリー・スローターが英紙に寄稿した。 「すべてを手に入れる」は成功か 「すべてを手に入れる」──そんな概念から自由になるべき時代がきた。これは「コスモポリタン」誌の編集長を務めたヘレン・ガーリー・ブラウンが広めたフレーズで、1970年代から80年代の女性たちの理想を表現している。 スーパーウーマンという強い女性像が流行したことも手伝い、母のように家庭生活と仕事の板挟みになることなく、父のように自由にキャリアを追い求めたいというのが、当時の女性たちの望みだった。しかしこの考えは、フェミニズムとしてあまりに狭量ではないか。 そこでわたし
同僚のほうが「高給だった」と判明したとき、あなたならどうする？ | キャリアを危険にさらさず、昇給を勝ち取るには
あなたの同僚の給料はいくらなのか。 数年前まで、私たちの給料の額は秘密だった。今では「給与開示法」が米国の各地に広がり、若い労働者がTikTok（ティックトック）で意見を述べ、従業員グループが給与データをクラウドソーシングするなか、自分の給与が全体のなかでどの程度の位置にあるのかを多くの人が知るようになった。時には心臓発作のように感じることもある。 「ソファから転げ落ちそうになった」 リサ・ドワイヤーは、自分が就職した業界団体が始めた匿名のスプレッドシート（表計算ソフト）で、同僚のマーケティング専門家の自己申告による給与・ボーナス・株式報酬のリストをスクロールした日のことを思い出し、こう話す。自分よりはるかに高い報酬額が並ぶその書類を見て、「私の給料は明らかにおかしい」と彼女は思った。 もし、自分の給料が同僚より低いことを知ったら、あるいは自分の給料が会社の求人広告に掲載されているレンジの
「弊社は『週4日勤務』を廃止しました」 あるCEOが明かす失敗談 | 従業員の満足度は逆に下がった…
理論上では、週4日勤務は魅力的である。給料が同額であれば、勤務時間は少ないほうがいいと考えるのは当然のことかもしれない。だが、試験導入の結果、かえって従業員の満足度が下がってしまった企業もある。 なぜ、従業員たちは休日を謳歌できなかったのか──米ビジネス誌「ファスト・カンパニー」の取材に対し、あるCEOが失敗談を語った。 顧客に気づかれぬように… イギリスのヘンリー・ビジネス・スクール（レディング大学）の研究で、週4日勤務制は、雇用主と従業員の双方にメリットをもたらす可能性があるとわかった。仕事の質の向上、ストレスの軽減、人材の獲得・維持能力の向上などが、その例である。 しかし、この制度は本当に期待通りの結果をもたらすのだろうか？ ロサンゼルスを拠点としたマーケティングリサーチ企業「アルター・エージェンツ」の創立者兼CEOであるレベッカ・ブルックスは、必ずしもそうではないと言う。 新型コロ
ノーベル経済学者クリストファー・ピサリデス「経済を刺激しても社会問題は解決できない」 | 必要なのは新しい仕事のためのスキルアップと労働者の移行だ
ロンドン・スクール・オブ・エコノミクスの経済学教授クリストファー・ピサリデスは、労働市場におけるミスマッチに関する研究で2010年にノーベル賞を受賞した。彼は、失業問題の要因の一つに仕事のニーズと労働者のスキルの不一致があるため、マクロ経済の刺激策では解決できないと主張してきた。そんなピサリデスに現在の労働市場の問題について聞いた。 制御不能になるかもしれない今の経済 ──2008年の金融危機後、ユーロ圏では失業が増え、英米では低賃金労働が急増して社会が不安定化しました。その当時と、パンデミックからの回復途上にある現在にはどのような違いがありますか。 まったく異なります。現在はパンデミックに加え、ウクライナ戦争や原材料の価格の高騰からも大きな影響を受けています。一方、2008年の不況時の問題は金融部門に集中し、主に建設・住宅部門に影響が波及しました。 だからこの2つのセクターを制御できれば
今後10年で「リモートワーク」はただの「ワーク」になる！ | オフィスの使い道はひとつだけ…専門家が予言
いまから10年後、オフィスの使い道はひとつ、というか、ひとつだけになろう。同僚と有意義な時間を過ごすための場所になるのだ。 大胆とも思えるこの予言をしているのは、ハーバード・ビジネススクールの准教授で、リモートワークについての専門家でもあるプリトラージ・チョードゥリーだ。 「この10年のうちにおそらく、『リモートワーク』という呼び方はなくなるでしょう。ただ『ワーク』と呼ばれるようになるのです」 「どこからでも働ける」という働き方をずっと推進してきたチョードゥリーは、新型コロナパンデミックになる何年も前から全社リモートにしていたソフトウェア企業など複数の会社を研究してきた。 その研究では、従業員がハイブリッドで勤務するほうが生産性が高く、より会社に忠実で辞めにくいという結果が示されている。 「ツイッター」社からコンサル大手「PwC」に至るまで多くの企業が従業員にこの先もずっと出社せず働く選択
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
