約1200人が参加した「日本最大級」のオンライン同窓会が凄まじかった…！ コロナ禍での新しい開催スタイル 「日本最大」の高校同窓会 昨年春からのコロナ禍で、大人数での立食パーティーはできなくなった。例年であればお盆休みに各地で同窓会が開催されていたが、今年は難しかったと思われる。 そんななか、高校同窓会の参加人数「日本一」を誇る香川県立高松高校の同窓会組織「玉翠会」が、7月10日、例年と同じような1000人を超える規模の同窓会をオンラインで開催した。 これだけの人数が参加するオンライン同窓会を一体、どのような方法で実施したのだろうか。 「コロナ禍で7月の東京玉翠会総会はやむなく中止した。でも、2年連続の中止は避け、2021年7月の総会はオンラインで開催したい」 昨年の秋、2021年の総会を主催する幹事団の取りまとめ役である尾崎慎一さんはこう考えた。 玉翠会とは、1893（明治26）年に開校

エリート会社員の誤算 加藤嘉明さん（仮名・退職時49歳）は、大手食品メーカーの営業畑一筋に、第一線で活躍し、社内外からの評価も高く、同期トップで管理職になりました。自他共に認めるエリートです。 しかし、業界全体が低迷する中、会社全体の業績も芳しくなく、ここ数年は管理職の昇給停止や賞与カットが続くこともあり、将来を考えて転職を検討していた時に早期退職の募集が始まり、これは渡りに船とばかりに応募しました。 元の職場で自分を高く評価してくれていた取引先からオファーを受けていたため、すんなりと転職に成功。当初は会社に見切りを付けて早期退職した自分の決断力と先見の明を周囲に自慢していましたが、バラ色の日々は長く続きませんでした。 今までのように会社の看板がない営業で、思うような営業成績を上げることができません。また自己流の営業スタイルに固執し、新会社の社風に馴染もうとしない姿勢に部内でも反発が強まり

現代ビジネスの好評連載を書籍化した『されど愛しきお妻様』、おかげさまで再び重版出来！　お祝いと読者の皆様へのお礼を兼ねて、著者の鈴木大介さんが書き下ろし原稿を執筆してくれました。 ネオお妻様が全く使えない時期 この記事を読んだ読者から「気持ち悪い男」と言われても、もういいと思っている。むしろ批判を切り口にでも考えて欲しいことがある。 半年程前から、毎月お妻様の月経が来ると、彼女の使った布ナプ（布ナプキン）を、僕が洗うようにしている。 布ナプとは、通常使われることの多い紙ナプキン（おむつなどと同じ高分子ポリマーが経血を吸い取る一般的生理用品）に対し、コットン生地にガーゼなどの吸収素材を封じた仕組みの布製生理用ナプキンのこと。 ちょっとロハスとかオーガニック方面に尖った女性が使う傾向があるみたいだけど、夜食はジャンクフード三昧なジャンクお妻様の場合は、単に紙ナプキンだとデリケートゾーンの痒みや

「衰退傾向にある日本」という課題 「衰退傾向にある日本の半導体産業について分析しなさい」 これは、「私」が通うアメリカのMBA（経営学修士）プログラムの企業戦略論という授業の期末試験で実際に出題された問題だ。 ちょうど東芝のメモリ事業売却に関する報道が盛んになされていた時期ではあったが、明確に「衰退傾向にある日本」と書かれていることに、日本人として悔しさを噛みしめながら答案作成をしたことを覚えている。 さて、「私」と書いたのは、この原稿を作成している「後嶋隆一」というのが4人の日本人のペンネームだからである。2017年の秋、私たちは、南カリフォルニアを代表する名門、カリフォルニア大学アーバイン校のビジネススクールに同期生として入学した。これから始まるであろう厳しいビジネススクールの生活を目前に、同じく日本を母国とする仲間として、またライバルとして、お互いを意識し打ち解けるまでに長い時間は必

起きなかった第三次ベビーブーム 1989年の人口動態統計において、合計特殊出生率が過去最低の1.57に低下し、団塊ジュニアは、1990年代以降少子化傾向が顕著となる日本社会の救い手として期待されるようになる。 そもそも「1.57ショック」と言われる数字は、なぜそれだけの衝撃を持って受けとめられたのであろうか。 その根拠は丙午1966年の出生率1.58を下回ったことに由来する。 八百屋お七の伝聞から「丙午年の生まれの女性は気性が激しく夫の命を縮める」との迷信から、丙午の年には産み控えが行なわれ、受胎調整が可能となったため、丙午の前年1965年が2.14、後年1967年が2.02となっている。 つまり、1.57ショックとは「迷信で産み控えた数値よりも低い！」ということが衝撃だったのである。 逆に言えば、それだけ「迷信基準」で性行動すら抑制する人が当たり前とされていたとも言える。ある意味シュール

「兄が母のコピーなら、僕はコピー2号。でも、僕は兄と同じことはしない」—。弟は悲痛な叫びを残して、みずから死を選んだ。大事件のあと、加害者家族を待っていたのは、拷問に近い日々だった。 生きる理由がない 「あれから6年近くの月日が経ち、自分はやっぱり犯人の弟なんだと思い知りました。加害者の家族というのは、幸せになっちゃいけないんです。それが現実。僕は生きることをあきらめようと決めました。 死ぬ理由に勝る、生きる理由がないんです。どう考えても浮かばない。何かありますか。あるなら教えてください」 そう語った青年は、その1週間後、みずから命を絶った。彼の名前は加藤優次(享年28・仮名)。日本の犯罪史上稀にみる惨劇となった、秋葉原連続通り魔事件の犯人・加藤智大(31歳)の実弟だった。 彼の問いかけに対し、どう答えればよかったのか、いまでも答えは見つからない。彼を止められなかったことは悔いが残る。だが

初めての年金は手取、手取り39万円 会社を2月末で退社した僕は、3月に特別支給の老齢厚生年金の請求手続きを行い、4月26日、晴れて厚生労働大臣からの通知書をいただいた。 「国民年金法による年金給付・厚生年金保険法による保険給付を行うことを決定したことを証します」 初めての年金支給日は6月15日。3月～5月までの３か月分で、所得税３万3111円が控除された、39万304円が振り込まれていた。以降は偶数月に2か月分の年金額が支払われることになった。 それにしても、年金制度は複雑である。とくに、60歳で年金が支給されていた時代から、支給年齢が原則65歳と繰り下げられて以降の仕組みはより複雑化している。一例を挙げれば、平成37年までは、移行措置として年金開始年齢が男女別に生まれた年により、覚えられないほど細かく定められている。 僕のケースである「昭和30年4月2日～昭和32年4月1日に生まれた男性

労働はいつから「苦役」になったか 労働を意味するフランス語のトラバイユは、ラテン語のトリパリウムを語源としている。元々は重い荷物を載せた車輪がきしむ音からきた言葉であり、古代の奴隷たちの労働をさす、労苦、苦役というような意味で使われるようになった。 といってもヨーロッパの人たちが、労働を単なる苦役だと思っていたわけではない。 実際に働いている人たちが書き残した文書としては、古くは石工の書いたものが残されているが、それを読むと労働には苦しいことも楽しいことも達成感もあって、けっして労苦だけだと感じていたわけではなかった。 おそらくそれが、中世までの普通の人たちの感覚だろう。 ところが労働＝労苦というとらえ方が、近代になると甦ってくる。 産業革命が起こり、近代的な労働者が生まれてくると、労働者のなかからは自分たちの労働を労苦だととらえる人たちがふえてきた。その原因はヨーロッパの近代社会が、階級

「日本の学校から『いじめ自殺』がなくならない根本理由」で福井県の中学校で起きてしまったいじめ自殺事件を分析した、いじめ研究の第一人者・内藤朝雄氏。 このケースでは調査報告書のなかに「発達障害」という語が19ヵ所みられ、大きなポイントとなっている。診断数が急増し発達障害ブームとも言える中、この概念をどう捉えればよいのか。 発達障害という枠組みには、どんなポジティブな側面があり、また問題点があるのか。批判的に考察しながら、新たな枠組みを提案したい。 前回の記事はこちら：いじめ研究の第一人者が問う、日本の学校が染まる「全体主義」の核心 「発達障害」のストーリーとは？ 現在の「発達障害」の第一人者たち、つまり「発達障害」に関して医学生や医師を指導し、著作や学会などで方針を導き啓蒙する精力的な指導者たちの、最大公約数的な基本方針は次のようなものになっている。 （遺伝子の関与が大きく、神経生物学的な基

東芝、シャープ、三菱自動車や神戸製鋼、そして、森友学園の国有地取得をめぐる公文書改竄事件――相次ぐ大企業の不祥事・経営危機や、国家を揺るがす事態の裏側には、ある病巣があった。 ソニーのカンパニープレジデントや、グーグル日本法人元社長を経て独立起業した実業家・辻野晃一郎氏と佐高信氏の新刊『日本再興のカギを握る「ソニーのDNA」』では、組織に従順で挑戦しないものが出世し、「個」を大事にしない日本型大企業や現政権の問題について鋭く斬り込んでいく。 「戦争で儲ける国にしないために」 佐高さんと知り合うきっかけになったのは、『週刊文春』の連載だ。2014年10月から2016年12月までの2年ほど、私は週刊文春にビジネス連載を持っていた。 安保法制はじめ、安倍政権が次々と強引に進める施策と、それにただ迎合するだけの経済界に強い失望と危機感を覚え、警鐘を鳴らす意味で、同誌の2015年10月1日号の連載に

なぜ息苦しい社会は変わらないのか？ 社会に居場所を見つけられない若者はどのようにつながりを作ればよいのか？ 作家の小野美由紀氏がこのたび発表した『メゾン刻の湯』は銭湯、シェアハウス、そしてSNSなどインターネットを舞台に、7人の多種多様な若者たちの「つながり」を描く傑作青春小説だ。 銭湯が舞台であることが注目されがちだが、SNSでの炎上や、セクシャルマイノリティのアウティング、ハーフが受ける差別など、現代の人間関係についてリアリティを込めて描いた社会派小説でもある。 今回は現代ビジネスのインタビュー「なぜ日本の男は苦しいのか？ 女性装の東大教授が明かす、この国の『病理の正体』」が大きな話題になり、著書『生きる技法』の中でも、「社会システムに適合するな、つながりを作れ」と主張する安冨歩氏と、小野氏に「つながり」について議論してもらった。 （構成：辺川銀） 「リトル・スペース」の時代 安冨：　

もう一人の支えは「整体師」 あの時、流血する羽生に寄り添い、肩を抱きかかえていた初老の人物を、覚えている人も多いだろう。個人トレーナーで整体師の菊地晃氏だ。 羽生にとって菊地氏は「精神安定剤」とも言われ、喘息の治療にも関わってきたとされるが、菊地氏は気功術のようなものを使うため、一部週刊誌で「怪しげな人物」と取り上げられたこともある。 「かつて横綱・貴乃花がそうだったように、スポーツ選手は整体師や占い師に心酔しやすい。菊地氏は『チャクラの仙人』などと呼ばれ、ファンの間でも胡散臭いと思われているようですが、羽生本人はもちろん、羽生の両親からも絶大な信頼を得ています」(前出のスポーツライター) 仙台市内にある菊地氏の接骨院を訪ねると、取材は拒否されたが、施術を受けながら少し話を聞くことができた。 「僕が羽生君の精神的な支えになっている?　そんなことはありません。僕はただの整体師です。むしろ羽生

書店には少子高齢社会の問題点を論じた書物が数多く並ぶ。しかし、テーマを絞って人口減少社会の課題を論じるにとどまり、恐るべき日本の未来図を時系列に沿って、かつ体系的に解き明かす書物はこれまでなかった。それを明確にしておかなければ、講ずべき適切な対策とは何なのかを判断できず、日本の行く末を変えることは叶わないはずなのに、である。 拙書『未来の年表』が、その画期的な役目を果たそう。 具体的な構成として、まず第1部は「人口減少カレンダー」とし、2017年から約100年後の2115年まで、年代順に何が起こるのかを示した。ひと口に「少子高齢化」と言っても、いつ、どのように進み、人口はどのように減っていくのか。それがもたらす未来に迫っていく。 「来年のことを言うと鬼が笑う」という諺があるが、人口の将来推計、そしてそれに基づく諸現象の予測は、どこぞの“未来予想”とは異なり、極端に外れることはない。 第2部

「静かなる有事」が暮らしを蝕む 言うまでもなく、人口が激減していく過程においては社会も大きな変化を余儀なくされる。それは、時に混乱を招くことであろう。 日本の喫緊の課題を改めて整理するなら4点に分けられる。1つは、言うまでもなく出生数の減少だ。2つ目は高齢者の激増。3つ目は勤労世代（20～64歳）の激減に伴う社会の支え手の不足。そして4つ目は、これらが互いに絡み合って起こる人口減少である。まず認識すべきは、社会のあらゆる場面に影響をもたらす、これら4つの真の姿だ。 ところで私は、政府や政府関係機関の公表した各種データを長年、膨大に集め、丹念に分析を試みてきた。本文で詳しく述べるが、そこから見える日本の未来図は衝撃的だ。 最近メディアを賑わせている「2025年問題」という言葉がある。人口ボリュームの大きい団塊世代が75歳以上となる2025年頃には、大きな病気を患う人が増え、社会保障給付費が膨

2020年、この国の教育が劇的に変わる。その理念は「自分で考え、表現する人間を育てる」ことにあるそうだ。 「画一的な詰め込み教育」からの離脱が子どもたちに何をもたらすかを考えた前回に続き、今回は、教育改革のもうひとつの大きな柱である「国際化（英語教育）」問題を考えてみたい。 なぜ日本人はいつまでたっても英語が話せるようにならないのか？　答えはこの国の歴史を振り返ればわかるはずだ。 文／堀井憲一郎（コラムニスト） 英語を習っても話せない問題 「自分で考え、表現する人間を育てる」という目標の他に、もうひとつ今回の教育改革がめざしているのは、国際化である。 東京大学や京都大学が、世界の大学ランキングの位置が落ちてきて、あせっている人たちがいるらしい。国の金をつぎこんだ帝国大学、つまり東大がアジアで1位でなくなったことにショックを受けている。気持ちはわからないでもない。 国際基準に合わせて、日本レ

リオ五輪、個人400メートルメドレーで金メダルを獲得した萩野公介選手と銅メダルの瀬戸大也選手（左）〔photo〕gettyimages 競泳メダル数のふしぎな盛衰 リオ五輪の〝日本メダルラッシュ〟は水泳と柔道の躍進から始まった。 柔道が金3銀1銅8。水泳は金2銀2銅3である。なかなかすごい。 柔道が強いのは、わかる。発祥国なので、がんばっていただきたい。 水泳は、なぜかここのところ「日本人が得意な競技」となってきた。いつもメダルが期待される種目になっている。 ＊　＊　＊ オリンピックでの競泳は、ほとんどメダルが取れない時代があった。そのもっと昔には、水泳王国と呼ばれる栄光の時代があった。 オリンピック水泳メダル数で日本を見直すと、ふしぎな盛衰がある。 1924年のパリオリンピックより競泳に参加した日本は、1928年のアムステルダムオリンピックで鶴田義行が平泳ぎ200mで金メダルを取る。ほか

日本の男はなぜ「生きづらい」のか？　誰も言わない平均的サラリーマンの深い闇 二村ヒトシ×川崎貴子×田中俊之【第2回】 二村ヒトシさんと川崎貴子さんによる人気連載シリーズが一冊の本になりました。題して『モテと非モテの境界線』。今回は書籍化を記念した特別編として、男性学の専門家・田中俊之さんをゲストにお迎えします。恋愛を切り口に、現代の男たちが抱える生きづらさについて、3賢人が冷静に、熱く語り合う――。（構成/崎谷実穂、撮影/村田克己） 第1回【恋愛も生き方も「技術」と考えないと危険です】 女が男を「選ぶ」社会がやってくる？ 二村：　先日スナックで飲んでいたら「ある種の男は、別れた相手ともう一回セックスできると思っている」という話になったんですよ。別れてもまだワンチャンある、相手はいつまでも俺のことを嫌いじゃないと思っちゃう、と。 川崎：　なんと図々しい！ 女性は、特に新しい彼ができると記憶喪

「SNS、オウンドメディア、コミュニティなどなんでもメディアになって、日常に溶け込む時代。情報を発信し受け取る、ぼくらのメディアはどこにある？」 このような問いを掲げて、2015年7月にはじまった講談社「現代ビジネス」とサイボウズ式のメディアコラボレーション「ぼくらのメディアはどこにある？」。半年以上にわたり、「メディア化する◯◯」では「個人」「企業」「場所」を取材、「往復書簡」ではメディア界の先輩たちにこれまでとこれからのメディアを聞いてきました。 その集大成として、2月12日、サイボウズ社にてイベントを共催。ゲストに編集部と世代が近く、社会へのアクションを続ける税所篤快さん（NPO法人「e-Education」創業者）と国内最大のクラウドファンディングサービスを展開する米良はるかさん（株式会社READYFOR代表取締役）を招き、メディア化する個人・企業について伺いました（文・佐藤慶一／

社員の生産性を極限まで高めるには、どうすればいいのか――米グーグルが2012年に開始した労働改革プロジェクトの全貌が明らかになった。 社員同士のコミュニケーションを中心に、その仕事ぶりを徹底的に観察するワーク・モニタリングは、果たして功を奏したのだろうか？ ●"What Google Learned From Its Quest to Build the Perfect Team"　The New York Times, FEB. 25, 2016 プロジェクト・アリストテレスとは 上の記事によれば、米グーグル（持ち株会社に移行後の正式社名は「アルファベット」）は2012年に生産性向上計画に着手した。 この計画は「プロジェクト・アリストテレス（Project Aristotle）」と呼ばれ、同社の「人員分析部（People Analytics Operation）」によって実施された。 グ

鳥越俊太郎氏もダマされていた 先週26日（土曜日）、大阪朝日放送の番組「正義のミカタ」に出た。大阪のニュース情報番組だが、東京とは違って、自由な面白さがある。そこで、「日本経済の諸悪の根源はZ」というコーナーをやった。Zとは財務省である。 その中で筆者が強調したのは「借金1000兆円のウソ」である。借金が1000兆円もあるので、増税しないと財政破綻になるという、ほとんどのマスコミが信じている財務省の言い分が正しくないと指摘したのだ。 借金1000兆円、国民一人当たりに直すと800万円になる。みなさん、こんな借金を自分の子や孫に背負わせていいのか。借金を返すためには増税が必要だ。……こんなセリフは誰でも聞いたことがあるだろう。財務省が1980年代の頃から、繰り返してきたものだ。 テレビ番組は時間も少ないので、簡単に話した。「借金1000兆円というが、政府内にある資産を考慮すれば500兆円。政