活版印刷以来の最大の革命を引き起こした、現代のインターネットともいえる「電信」の誕生──『ヴィクトリア朝時代のインターネット』 - 基本読書
ヴィクトリア朝時代のインターネット (ハヤカワ文庫NF) 作者:トム スタンデージ早川書房Amazon約200年前の19世紀。科学は未発達で、現在は一般的なものが存在しない時代だ。抗生物質はみつかっていないし(抗生物質は20世紀)、ライト兄弟が飛行を成功させたのも1903年のこと。しかしヴィクトリア朝時代には「インターネット」はあったのだ──というのが、本書『ヴィクトリア朝時代のインターネット』の主張である。 いくらなんでもヴィクトリア朝時代(一般的に、ヴィクトリア朝は、ヴィクトリア女王がイギリスを統治していた1837年から1901年の期間を指す)にインターネットはないでしょと思うだろうし、実際現在と同じようなインターネットは存在しない。しかし19世紀には「電信」が存在し、それは現在のインターネットと同じものとして機能していた。都市間、国家間にケーブルを張り巡らせることで、今のインターネッ
ガジェット通信を讃えよ
1971年東京生まれ。デイリーポータルZウェブマスター。主にインターネットと世田谷区で活動。 編著書は「死ぬかと思った」（アスペクト）など。イカの沖漬けが世界一うまい食べものだと思ってる。（動画インタビュー） 前の記事：海外旅行から帰ってきた人になる ＞ 個人サイト webやぎの目 僕の好きなインターネットだ 讃えよ、と書いているがヘッダに広告とある通り、この記事はスポンサード記事である。だからといっておべっかを書いてるのではない。 数年前、「WEBメディアびっくりセール」というウェブメディアがZINEやグッズを売る即売会を開催していた。ガジェット通信のブースには雑多なものが並んでいて、その雰囲気がまさにインターネットという感じでしびれたのだった。 そして今回、デイリーポータルZの独立を機にスポンサードコンテンツを依頼してくれた。よし、堂々と思いの丈を語ろうじゃないか。
テレビや新聞とは全然違う…広告収入はピーク時の3分の1でも｢ラジオの未来は明るい｣と言い切れる理由 ｢AM放送の廃止｣はラジオ復活の起爆剤になる
リスナーの反応や社会的影響を検証するとの名目で、全国47社のうち、まず13社が、2月から8月にかけて順次、試験停波に踏み切っている。中でも、山口放送はいち早く、7月末には県内全域ですべてのAM放送を休止する。そして、2028年秋には、大半の民放ラジオ社が、AM放送を終了する方針だ。 だが、転換後のFM放送を受信できるラジオの普及率はまだ5割程度で、28年までに広く行き渡るかどうかは見通せない。 一方で、パソコンやスマートフォンで受信できる番組のネット配信サービス「radiko（ラジコ）」や「ポッドキャスト」が急速に浸透、ラジオの聴取手段は多様化しており、ラジオのイメージは様変わりしつつある。 1925年にAM放送で始まった日本のラジオ放送は、まもなく100年。1世紀の時を経て歴史的転換点を迎えている。 13社34中継局が試験停波を実施 「AM廃止」は、正確に言うと、全国の民放AMラジオ47
ネット記事に発信元情報 偽情報の拡散抑止、来年開始へ ｜ 共同通信
全国の新聞社やテレビ局、IT企業、広告代理店が加盟する団体が、偽情報の拡散を抑止するため、インターネット上の記事や広告に発信元の情報を付ける技術の開発を進めている。ユーザーが発信元を確認して、信頼できる情報かどうかを判断しやすくする。 この技術は「オリジネーター・プロファイル（OP）」と呼ばれ、記事や広告に、第三者機関が確認した発信元の企業情報やコンテンツの編集方針をひも付け、表示する仕組み。来年、米グーグルの「クローム」などの閲覧ソフトにこの機能を追加できるようにする計画だ。 ネット上には真偽不明の情報も多い。報道機関の配信記事の見出しや内容を改ざんするケースも発生している。生成人工知能（AI）の技術進化で、コンテンツが真正かどうかを見極めるのが難しくなっている。 OPの技術研究組合の理事長は「日本のインターネットの父」と呼ばれる村井純・慶応大教授が務める。村井氏は「偽情報の拡散が抑制さ
「ABEMA」含むメディア事業、初の四半期黒字に サイバーエージェント、24年9月期2Q決算は増収増益
サイバーエージェントは4月24日、2024年9月期第2四半期決算を発表した。連結の売上高は4082億500万円（前年同期比12.4％増）、営業利益は273億5500万円（同56.0％増）、純利益は98億6600万円（同240.4％増）の増収増益となった。2Q単体は、売上高が2151億円（同10.0％増）で過去最高、営業利益は210億円（同12.2％）と8四半期ぶりに200億円を超えたという。
株式会社スター・チャンネルの株式取得に関する株式譲渡契約締結のお知らせ | ジャパネットグループサイト
株式会社ジャパネットホールディングス(本社：長崎県佐世保市／代表取締役社長 兼 CEO：髙⽥旭⼈)のグループ会社で放送事業を担う株式会社ジャパネットブロードキャスティング（本社：東京都中央区／社長執行役員：佐藤崇充）は、株式会社スター・チャンネル（本社：東京都港区／代表取締役社長：山口哲史）の全株式を取得し、株式会社東北新社と株式譲渡契約を締結しましたのでお知らせいたします。 ■実施の背景 ジャパネットブロードキャスティングが運営する『BSJapanext』（読み：ビーエスジャパネクスト）は、2022年3月27日に開局し今年で3年目を迎える無料のBS放送局です。世の中に埋もれているモノや考え方、スポーツやエンターテインメント等のコンテンツ、地域の魅力を広めていくことで、社会に貢献していく放送局を目指しています。「パネルクイズ アタック25 Next」の復活やゴルフの「PGAツアー」中継、旅
「暇空茜」インタビュー ”陰謀論者”という批判への反論「僕は石川五右衛門みたいなもん」「インターネットの華はレスバと炎上です」 | デイリー新潮
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【先行公開】時評：宮下祥子「社会心理学領域における「災害ボランティアの専門家」の言説の検討―令和6年能登半島地震をめぐるマスメディア報道の問題性に関連して―」公開のお知らせ
当会は、国内外において人々の生命や人権を脅かす諸状況（戦争と基地問題、震災等自然災害、原発事故、感染症等）を歴史学の問題として受け止めることを活動方針に掲げ、特集とは別に時事問題を批判的に論じる「時評」の会誌掲載にも力を入れてきました。2024年春刊行予定の会誌『新しい歴史学のために』第304号には、宮下祥子氏の時評「社会心理学領域における「災害ボランティアの専門家」の言説の検討―令和6年能登半島地震をめぐるマスメディア報道の問題性に関連して―」を掲載予定ですが、速報性の観点からウェブサイトへの先行公開を決定しました。ぜひご一読ください。 本時評の原稿データの改竄は固く禁止します。無断転載もご遠慮ください。また、引用・参照に際しては会誌掲載のものをご参照ください。批判等のご意見については、お問い合わせフォームよりお願いいたします。 時評（『新しい歴史学のために』第304号掲載予定） 宮下祥
3兆円市場になるとは....｜miyasaka
インターネット広告がついに3兆円の見込みとのこと。メディア＆広告の最前線からは10年以上も離れてるけど3兆円は驚いた。 自分も昔、この業界で仕事してたんだけどいつからこんなに巨大化したんだろうと思って市場推移を調べてみたら 1996年 16億円 1997年 60億円 2003年 1,000億円 2009年 新聞を上回る 2014年 1兆円突破 2019年 テレビを上回る 2024年 3兆円超予測 良質なコンテンツは大事だけどそれ支えるのはアドテク。コンテンツが花だとするとアドテクは地下茎。両方ケアしないとね。地下茎が弱ると花は咲かない。 そして大事なアドテクノロジーを内製化できてるか？他社依存しちゃってるかはメディアの将来にとってとても大きいと思う。最近だと課金型メディアも増えてきたので地下茎に課金決済システムも入るのかな。地下茎が外部か？自分のものか？ これは自分の印象なんだけど、メディ
メディア・スタディーズ——どこで何を学び、どのように活かすか？/シノドス・オープンキャンパス04 / 石田佐恵子 - SYNODOS
メディア・スタディーズ——どこで何を学び、どのように活かすか？ シノドス・オープンキャンパス04 / 石田佐恵子 情報 #シノドス・オープンキャンパス 融合するメディア経験 メディアは、あなた自身の暮らしに欠かせないものでしょうか？ 「メディアって、テレビや新聞のこと？」とイメージした人は「最近はテレビも見ないし別になくても困らないかも……」と思ったかもしれません。スマートフォンやインターネットもメディアに含まれます、と聞いたら、多くの人が「それなら欠かせないです！」と答えるでしょう。ここでは、まずメディアの定義から話を始めましょう。 そもそも、メディア（Media）とは、「情報やメッセージを伝える手段や媒体」を意味する単語メディウム（Medium）の複数形です。もともと英語でも複数形で使われることが多く、日本語においてもメディアが多用されメディウムはあまり聞きません。メディアとは、言葉の
ノア・スミス「週末の小ネタ：アメリカ社会の不穏な情勢が退潮しつつある小さなきざし」（2024年3月29日）
アメリカの不穏な情勢はピークを迎えていると，かなり早いうちにぼくは発言していた――だいぶさかのぼって，2021年中盤のことだ．それ以来に起きたいろんなことは，その判断と広い範囲で整合している．ただ，もちろん，不正だとして選挙に異論が唱えられたり今年の大統領選挙でトランプが当選したりすれば，状況は大きく変わるかもしれない．ともあれ，社会の不穏な情勢はちょっぴり引き潮になりはじめている小さなきざしはひとつまたひとつと現れている． たとえば，2020年2月（パンデミックが全面的に社会を襲う前）に比べて，いまニュースウェブサイトを人々が見る量はだいぶ減っている．また，右派系ウェブサイトへのトラフィックを見ると，非主流・過激派サイトも主流派サイトも，いっそう流入数が減っている． Source: TheRighting 左派はどうかと言うと，ハサン・パイカーみたいな主要な左派系ストリーマーの視聴数も，
ネット広告を良くしなければ社会が悪くなる、2024年度はその分岐点です。 | AdverTimes.（アドタイ） by 宣伝会議
大手メディアのネットニュースでも増える「通せんぼ広告」 連載と言いつつ、1年ぶりの寄稿となってしまいましたが、どうしても「Advertimes」で広告界の皆さんに訴え、考えてほしいことがあり書きます。 突然ですが「広告は民主主義を支えている」と言われて皆さんどう思うでしょう。広告と民主主義なんて関係ないでしょ。そう笑う人も多いでしょう。私も最近までそうでした。 でもみなさん、いまネットがおかしなことになっていると思いませんか？かなり危機的な状況ではないか。それをはっきり思い知らされたのが、2月27日に電通が発表した「2023年日本の広告費」でした。 毎年恒例の、メディア別に広告費を集計して発表する、日本のメディアを考える上で重要なデータです。今年は広告費全体が史上最高の7兆3167億円、中でもインターネット広告費は3兆3330億円で前年比7.8%増。相変わらずネット広告の成長が広告業界全体
NHKのネット配信「必須業務」へ 配信利用者はテレビなくても契約対象──放送法改正案
総務省は3月1日、NHKによる番組のインターネット配信を“必須業務”とする放送法改正案が閣議決定されたと明らかにした。法案は今後、国会に提出される。 改正案では、放送との同時配信、見逃し配信、番組関連情報の配信を必須業務と位置づける。配信の利用者は、テレビを持っていなくても「同等の受信環境にある者」として、受信契約締結義務の対象になる。 ただし、総務省「デジタル時代における放送制度の在り方に関する検討会」などを通じた議論の中で、NHKは「スマートフォンを保有するだけで契約をお願いするようなことは入らない」としている。 総務省は「NHKの放送番組をテレビなど受信設備を設置していない者に対しても継続的かつ安定的に提供するため、インターネットを通じて放送番組等の配信を行う業務をNHKの必須業務とする」としている。
岸田首相の偽画像などがSNSで相次ぎ拡散 注意を呼びかけ | NHK
岸田総理大臣の偽画像などがSNSで相次いで広がっています。写真が合成されたものや、実際の映像を切り貼りして異なる文脈で使ったものもあり、専門家は生成AIなどで加工が簡単になっているため、政治に関するフェイクも増えているとして注意を呼びかけています。 2月12日以降、旧ツイッターのXでは、岸田総理大臣がソファに座って足を組んだアメリカ政府の高官ににらみつけられているようにも見える偽の画像が出回りました。 画像は2022年4月のアメリカ政府の高官とブラジルの外務大臣が面会した際の写真を岸田総理大臣に置き換えたもので、指の形が不自然で背景の一部がゆがみ、じゅうたんの柄やいすのひじ掛けなどが加えられていました。 この偽画像を投稿したのはロシアを支持する投稿を繰り返しているアカウントで、転載されたものを合わせて70万回以上見られていました。 また、岸田総理大臣の発言の映像を切り貼りして、「日本人の割
警察の書類送検（送付）と付される意見について
暇空茜さんがColaboに名誉毀損を行ったとのことで書類送付されたそうだ。 書類送付自体は警察が捜査を行った場合必ず行われるもので、かつ名誉毀損は親告罪であり警察自ら捜査したのではなく被害届等に基づいて捜査したものであるので、この情報自体に自体に特段の意味はない。 ただ、警察が検察に書類送付する場合、処分について意見を付すことになっており、それが「相当処分」だったということで話題だ。（付さなくても良いが原則として付される） 書類送付に付される意見の種類４種類となっている。ただ、あくまで警察の意見であり検察はこれに拘束されない。 厳重処分起訴すべき 相当処分判断は検察に委ねる 寛大処分起訴猶予（犯罪の事実はあるけれども起訴し有罪を求めるまでではない）とすべき しかるべき処分不起訴（犯罪の事実なし・不十分）とすべき 検察官の受け止め重要なのはここからだ。 検察は警察の意見に拘束されないとは言っ
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詐欺広告シェア4割のMeta(旧Facebook)、被害対策として実質ゼロ回答のお気持ちを仰々しく表明 : 市況かぶ全力２階建
日本は米・韓より「偽情報にだまされやすい」、事実確認をしない人も多く…読売３０００人調査（読売新聞オンライン） - Yahoo!ニュース
NHKが運営するネット上の特設ページ、続々と運営終了。放送法改正を見据えた動きか【やじうまWatch】
404 | 集英社オンライン | 毎日が、あたらしい
「誰1人笑ってる人がいなくて怖くなっちゃったな…」ガジェット通信の『生卵ライス』という造語を用いたネタ記事が反感を買っているのは何故なのか
