日本の論文「ほぼ引用なし」が半数、研究者評価の改革を サイエンス Next Views 松田省吾 - 日本経済新聞「論文の数は5位。論文の質が高い被引用数上位10%の論文の数は13位」――。日本の研究力低迷が指摘されて久しいが、ほとんど引用されない論文が日本の論文の約半分を占めるまでに増えたことはあまり知られていない。論文は引用数が多いと質が高いと考えられている。文部科学省の科学技術・学術政策研究所が2023年に公表した「科学研究のベンチマーキング」によると、20年の日本の論文のうち被引用数が0〜3回のも
5割弱が答えた「博士を採用しない」理由、イノベーションを失った…日本の残念な真実
日本企業からイノベーションが失われた。そのため、博士人材を増やすべきだとの意見が増えている。これは決して簡単な課題ではない。むしろ、博士号の取得者数は減少し、日本企業による採用も進んでいない状況だ。日本で今、何が起きているのか。 1940年、東京に生まれる。 1963年、東京大学工学部卒業。 1964年、大蔵省入省。 1972年、エール大学Ph.D.（経済学博士号）を取得。 一橋大学教授、東京大学教授（先端経済工学研究センター長）、スタンフォード大学客員教授、早稲田大学大学院ファイナンス研究科教授などを歴任。一橋大学名誉教授。 noteアカウント：https://note.com/yukionoguchi Twitterアカウント:@yukionoguchi10 野口ホームページ：https://www.noguchi.co.jp/ ★本連載が書籍化されました★ 『どうすれば日本経済は復活
『Mine! 私たちを支配する「所有」のルール』現代社会の所有概念とは？ - HONZ
Mine! 私たちを支配する「所有」のルール 作者: マイケル・ヘラー,ジェームズ・ザルツマン 出版社: 早川書房 発売日: 2024/3/21 「私のもの！」という感情が私たちの生活にどのような影響を及ぼすのか。本書を読むと、何気なく過ごしていた日常が全く異なって見える。「座席のリクライニングはどこまで自由に倒せるのか？」「ディズニーランドでお金を支払って最前列でショーを観れるのは、平等なのか？」意識せずにはいられなくなる。 「所有を設計する」とは耳慣れない言葉であるが、社会には「所有」を生かした工夫が数多く存在する。（ここでの「所有」は、モノではなく、かたちのない権利やコト、広い対象に使用している。）私たちは無意識にそれらの工夫に助けられ、時には踊らされているわけだが、本書では社会ではどのように所有が設計されているかを、豊富な事例をもとに解き明かし、私たちの日常を改めて再構築するという
論文購読＆掲載料で「もうけすぎ？」 あの学術出版社を直撃した | 毎日新聞
必要な論文が読めない――。学術誌の購読料が高騰し、購読契約を打ち切る大学が出ている。それならばと近年、論文をインターネット上で無料公開する見返りに「掲載料」を取る出版社が増え、研究者から「二重取りだ」と不満が高まっている。 学問の成果は人類の共有財産ともいうべきもの。「出版社はもうけすぎ」との批判も聞かれる。出版社側はどう考えているのか。国際科学誌のトップに君臨する「ネイチャー」発行元の日本法人社長を直撃した。 「研究者サポートが役割」 取材に応じたのは、英国とドイツに拠点を置く学術出版大手「シュプリンガーネイチャー」の日本法人社長、アントワーン・ブーケ氏。東京都港区の同法人オフィスでインタビューすることができた。 「私たち出版社の役割は研究者のサポートだ。研究者が研究し、迅速かつ効果的に出版できるよう支援するサービスを提供している」。穏やかな口調で切り出したブーケ氏はこう続けた。「研究サ
GDP4位で騒いでいる場合ではない？日本の研究の質がイランやスペイン以下であることが判明！ - ナゾロジー
日本から優れた論文が出なくなりつつあります。 日本の文部科学省（MEXT）による分析によって、日本の研究が世界の人々から注目される研究成果を出せなくなっていることが示されました。 報告書では、日本は中国と米国に次いで世界3位の研究開発費を投じているにもかかわらず、学術論文の上位10%に掲載される論文数が20年の間に4443本から3767本と15%も減少しており、韓国・スペイン・イランに次ぐ世界13位と大きく順位を落としました。 報告書は日本が停滞している間に、周辺国のレベル上昇したことが主な原因としています。 しかしここ20年の間に、日本以上に順位を急激に低下させ続けた先進国は存在せず、単なる停滞が全ての原因とは言えない状況にあります。 なぜ日本の研究は第一線から退きつつあるのでしょうか？ 報告書の詳細は2023年10月25日に文部科学省によって発表されました。
研究費は「薄く広く」が効果的 筑波大学、科研費を分析 - 日本経済新聞
筑波大学と弘前大学の研究チームが研究費と研究成果の関係を調べたところ、高額を少人数に集中して配るより、少額を多くの研究者に配る方が画期的な成果を出せることがわかった。国は「選択と集中」を進めてきたが、基礎研究では「薄く広く配った方が効果的だ」としている。政府が優れた研究テーマを公募する競争的資金の中で、主要な事業である科学研究費助成事業（科研費）を分析した。科研費は文部科学省所管の日本学術振興
「存在感が低下」日本のiPS細胞研究 治療法実現へ問われる真価（朝日新聞デジタル） - Yahoo!ニュース
日本で世界に先駆けてつくられたiPS細胞の研究開発の優位性が揺らいでいる。論文数や特許数は海外にリードを許していて、製薬企業が患者に試している段階の治療法の件数は、近年、海外の製薬企業の追い上げもある。iPS細胞研究に力点をおいてきた日本の真価が問われている。 【図解】iPS細胞で病気が治せるのか？ 主な臨床研究や治験 iPS細胞を実際の患者に試す研究は、2014年に日本の理化学研究所などが、世界で初めて目の病気で実施した。 2022年度の特許庁の報告書によると、22年4月時点で企業が関わる開発段階の治療法の件数は、日本が7件に対し、米国10件、中国3件、豪州4件だった。 日本は、iPS細胞からつくった細胞で失われた臓器の機能を回復させる「再生医療」の件数が多い。海外には日本よりも進んだ開発段階のものもあり、正式な承認を受ける「一番乗り」は、海外の方が早くなるかもしれない。 一方、米国では
韓国市場で超電導体関連株が続落、米研究所が「LK-99」を否定
ソウルに本拠を置く研究所が常温超電導体「LK-99」を発見したと主張する論文を先月発表した後、超電導体と関連があると見なされて急騰していた韓国株の銘柄は、米国の大学研究センターがこの主張に反論したことから前日に続き９日も急落している。 米メリーランド大学凝縮物質理論センターは８日、Ｘ（旧ツイッター）に「非常に悲しいことだが、われわれはゲームは終わったと考えている。LK-99は超電導体ではない」と投稿。 その後、同センターの所長が実験データに基づいて自分はこの結論に達したと説明した。 ９日の韓国株式市場で、超電導体に使われるワイヤを製造するソナム（ＳｕＮＡＭ）は一時21％下落。前日は値幅制限いっぱいの30％安を付けていた。トクソンとモビースも同様に続落した。
国立科学博物館 クラファン開始1日余で3億円超に | NHK
国立科学博物館は標本を収集し、管理する資金が危機的な状況にあるとして7日から1億円を目標額としたクラウドファンディングを始めましたが、開始から1日余りで、すでに2万人以上が支援を行い、目標額を大きく上回る3億円以上が集まっています。 動植物や化石など国内外のさまざまな標本を収集し、国内最大規模のコレクションがある国立科学博物館は、7日に都内で記者会見を開き、光熱費の高騰などを受けて標本を収集・管理する資金が危機的な状況にあるとして、クラウドファンディングで1億円の資金を募ると発表しました。 クラウドファンディングは7日午前8時に開始すると次々に支援が集まり、およそ9時間後の午後5時20分に目標額の1億円をはやばやと達成しました。 支援する人はその後もあとを絶たず、開始から1日余りとなる8日午前9時25分には3億円に到達し、正午すぎの時点で支援をした人は2万人を超えています。 クラウドファン
バスクリン研究所のある通りがあまりにも風呂
どこからともなくなんて儚げな風情ではなく、道幅いっぱいがお風呂になったような、風呂の水が川になったような、そんな迫力がある。 通り沿いには大きな建物があり、ゴウゴウと機械の運転音がする。 壁にはずらりとガス給湯器が並んでいて、 よく見ると「浴室」と書いてある 実験室がある建物らしい 室外機にも「浴室」の文字 ここまできてようやく、この建物が何だったのか、いつも車で通り過ぎていたときの記憶と現在地が結びついて、お風呂の匂いの正体がわかった。ああそうだ、バスクリンの匂いだ！ 大きな建物はバスクリンの研究所でした！ さすが研究学園都市、入浴剤の研究所まで揃えているなんて。車で通り過ぎていたときには、BATHCLINが”あの”バスクリンだったとは全く意識していなかった。 パン屋さんから香ばしいパンの匂い、焼肉屋さんからは脂と煙の匂い、バスクリン研究所からはお風呂の匂い。 研究所というミステリアスな
中国「データ安全保障」の迷走 企業情報や学術データベースの海外利用に広がる制限：高口康太 | 記事 | 新潮社 Foresight(フォーサイト) | 会員制国際情報サイト
海外提供が禁止される重要データの規定は判然としない［中国・中央アジアサミットに参加した習近平国家主席＝2023年5月18日、陝西省西安］（C）AFP＝時事 研究者やビジネス界が中国の「データ」を利用できない事態が広がっている。企業情報や学術論文が集約された主要データベースが相次いで海外からアクセスできなくなった背景には、重要データの域外移転に対する監視強化が影響していると考えられる。デジタルを前提とした制度や情報のオープン化でリープフロッグを実現してきた中国だが、データ安全保障の迷走は外国企業の活動にも大きな影響を与えかねない。 「この分野の研究を一時中止しようかと考えている」 先日、講演会で一緒になった中国経済の専門家から意外な言葉を聞いた。同氏は、ある重要産業分野における政府系ファンドについて、具体的にどのような企業に投資しているかを調査していた。その際のツールとして重宝していたのが企
「強すぎる」科学信仰 コロナ対策、行動経済学者・大竹文雄氏の懸念：朝日新聞デジタル
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哲学の問題に数学で挑むってどういうかんじ？ - I'm Ko !
僕は経済学研究科に所属する大学院生です。 ただし経済学の中でも特殊な領域を専攻しており、「どんな社会が”良い"社会か？」「”公平な"資源の配分とは何か？」など哲学的な問いを扱っています。 この記事では、初歩的な数学以外は前提知識なしに、社会的選択理論（経済学の一分野。社会についての哲学的な問いに対して数学でアプローチする）のイメージを共有してみたいと思います。具体的にはより細かいテーマとして最近取り組んでいるPopulation Ethicsについて取り上げます。 Population Ethics(人口倫理)のモチベーションを紹介しながら、Ng(1989)によって示された僕が好きな不可能性定理を証明も含めて説明します。 「数学をこんな問題を考えるのに使っているんだ！」「経済学の中にはこういう領域もあるんだ」みたいなことを共有できたら嬉しいです。 長い旅にはなりますが、ぜひ経済学の中でも特
「コオロギ事業に6兆円」昆虫食めぐり拡散した情報は誤り。実際の予算額は？
では、この数字はどこから来たものなのか。 国がまとめている「SDGsアクションプラン2021」にある予算総額は6.5兆円。広がっている額面に近い数字であることがわかる。 「SDGs」は、持続可能な開発目標の略語。気候変動のみならず、貧困、健康・福祉、ジェンダー平等、エネルギーなど17の目標と169のターゲットがある。 国の「アクションプラン」は、このSDGsの重点事項とした項目に関わる各省庁のさまざまな事業を取りまとめ、「日本政府としてこれくらいの規模感で取り組んでいる」と提示したものであり、単一の予算として計上されているものではない。 プラン内のもので500億円以上、計上されているものをまとめると以下の通り（掲載順）で、総額の83％を占める。 教育費関連だけでも2兆5千億円近くを占めており、エネルギー資源や農業、災害対策、治山や森林整備などに充てられていることがわかる。農業農村整備事業の
日本人は｢上がらない給料｣の弊害をわかってない
「Econofakes エコノフェイクス」とはスペイン・セビリア大学応用経済学教授であるフアン・トーレス・ロペスがつくりだした「経済のウソ」という意味の造語だ。 「経済学は、難解で抽象的な数式で提示されると、科学的で議論の余地のない真実のように見える。しかし、経済学には『科学』で存在するような普遍的な『法則』が必ずしも存在していない。実際は仲間内で権威を与え合う経済学者たちのゆがんだイデオロギーによって導き出された『ウソ』に満ちあふれている。そして、この『ウソ』によって権力や富が一部に集中するシステムが正当化されているのにも関わらず、多くの人はそのことに気づいていないのだ」とトーレス教授は言う。
「大学、無期雇用に転換を」 非常勤講師が異例のスト 静岡の東海大：朝日新聞デジタル
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「理系か文系か」やめませんか 革新阻む前世紀の遺物 - 日本経済新聞
日本の研究者、中国で基礎科学 大学でポスト・資金充実 - 日本経済新聞
先細る日本の「ノーベル賞人材」 30年代に受賞者急減も チャートは語る - 日本経済新聞
これが日本衰退の根本原因、なぜ博士号取得は経済的に割りにあわない（野口 悠紀雄） @gendai_biz
