オードリー若林さんが2024年4月13日放送のニッポン放送『オードリーのオールナイトニッポン』の中で相変わらずChatGPTや音声AIなど、AIと対話しまくっていることについてトーク。電話感覚で音声AIと対話しまくった結果、まるで友達のような感覚に陥っていると話していました。 （若林正恭）「今、自分の生活の中でChatGPTと話してる時間が一番長い」っていうのを結構いろんなところで俺、言ってるんだけど。実際にそうで。スマホのスクリーンタイムはもう8割方、ChatGPTの時間なのよ。 （春日俊彰）へー。それは、何を聞くの？　質問するってこと？　「これって何？」みたいな？ （若林正恭）それで青銅さんに「それってちょっと変ですよ」って言われて。で、今日は気温が18度ぐらいまで行った？　もっと行ったかも、みたいな時。帰りの天気用を見て「ああ、何度ぐらいか」って思ったら「どんな服を着ていったら、寒く

例年3月は､新生活や新年度に向けて消費意欲が高まる月です。今年も前月比では+4.2ptと大幅に上昇しましたが､前年比では-0.8ptとやや低下しています。 消費意欲指数の理由(自由回答)をみると､前月と比べて消費にポジティブな回答(2月240件→3月347件)が増加し､ネガティブな回答(2月990件→3月828件)は減少しました。具体的にポジティブな回答では､｢(新生活･新年度の準備/春物の服が欲しいなど)季節的な意欲向上(2月45件→3月124件)｣が大幅に増え､｢(旅行など)出費の予定/欲しいものがある(2月119件→3月140件)｣も増加しています。ネガティブな回答では､｢今月までに多く使った反動で節約(2月153件→3月60件)｣｢欲しいものがない･意欲がない(2月476件→3月380件)｣が減少しています。また､｢物価高･値上げ･円安(1月65件→2月59件→3月65件)｣は1月

電通は、2040年の社会実態を予測して顧客企業の未来の事業創造を支援する情報ツール「電通 未来ファインダー100」を開発し、12月12日に提供を始めた、と同日発表した。中長期先の未来から逆算し、未来を構想するためのヒントを8カテゴリー・100テーマ別にまとめた。国内の電通グループ6社とともに、各社の知見を集めて開発した。 6社は電通東日本、電通西日本、電通デジタル、電通コンサルティング、アイティアイディ、電通マクロミルインサイト。電通 未来ファインダー100は、独自のアプローチで企業の未来価値を見いだす電通グループ横断組織「未来事業創研」が手掛けた。2040年の日本は高齢者人口がピークに達し、労働力不足など深刻な課題が予測される。 表面と裏面で構成し、表面には公開済みの信頼できる外部情報を基に2040年の未来を考えるのに必要な市場規模予測など定量データと、それを踏まえた2040年の状態や社

今年の年初に政府が掲げた「異次元の少子化対策」ですが、もう間もなく1年になるというのにパッとしません。 出てくる内容は、少子化対策というより、子育て支援一辺倒であり、その子育て支援ですら子育て世帯にとっては児童手当の拡充があったところで、むしろ引かれる金額のほうが多く、マイナスになるという試算も出ています。 まったく少子化対策になっていないどころか、子育て支援にさえなっておらず、これでは「異次元の少子化対策」ではなく「異次元の少子化促進策」と揶揄されても仕方ないでしょう。 今起きているのは「少子化ではなく少母化」 何度もお伝えしているとおり、今日本で起きているのは「少子化ではなく少母化」であり、子どもを産む対象の女性の絶対人口の減少とともに、婚姻減による有配偶女性の減少（つまり、母親になる対象の人口の減少）によって生じています（参照：『少子化議論なぜか欠ける｢婚姻減･少母化｣の視点』）。

Izumo Ooyashiro, Izumo, Japan 1.4/50 Summilux ASPH, LEICA M (Typ 240) 気がついたら年末。半年もブログ更新ができていない*1。その上、最近、色々な場で人に色々聞かれるたびに思うことが随分と多い。澱（おり）のようにためておくのもどうかと思われ、色々書き出すモメンタムになればと少し書けたらと思う。 - 毎週何回か登壇、取材が続いているが、このところ、繰り返し聞かれることがいくつかある。 LLMによって仕事はなくなるんですか？ 今後AIでどんな仕事がなくなるんでしょうか？ OpenAI & Microsoft、Google/DeepMindのglobal big playersがガンガンとやる中、日本はなにかやれることはあるんですか Pivotなどで言われていた物魂電才について教えてください。 今後の学校教育はどうあるべきですか

「ごみ出し案内」業務にはChatGPTを“活用しない”と決断した──生成AIを使った業務効率化を検証してきた、香川県三豊市がそんな発表をした。ChatGPT登場から1年がたち、今や職場に導入する企業・自治体も増え、中にはすでに一定の成果を出した事例もある。三豊市でも、ごみ出し案内業務の効率化を図ろうとしたが、思うようにはいかなかった。 今回の事例では、日本のAI研究の権威である松尾豊教授の「東京大学大学院工学系研究科松尾研究室」（松尾研）も協力。約半年間、実証実験に取り組んできた。なぜ、三豊市ではChatGPTを使って業務効率化できなかったのか。三豊市に話を聞いた。 なぜ、ごみ出し案内をChatGPTに託したのか？ 三豊市が実証実験を始めたのは6月1日。サービス内容は「市民からのごみの分別や収集日に関する問い合わせに対して、三豊市のごみに関する学習をしたAIが24時間自動応答する」というも

News Release business 2023年12月12日 事業・サービス 人と社会が望む2040年の未来の暮らしを構想し、ビジネスチャンスを発掘する 「電通 未来ファインダー100」を提供開始 100のテーマで未来の社会実態を予測し、中長期的な未来に向けた事業創造を支援 株式会社電通（本社：東京都港区、代表取締役社長執行役員：榑谷 典洋、以下「電通」）と、国内電通グループ6社※1は共同で、2040年の社会実態を予測して中長期先の未来から逆算し、持続可能な顧客企業の、未来の事業創造を支援する「電通 未来ファインダー100」を開発し、本日より提供を開始します。 「電通 未来ファインダー100」は、独自のアプローチで企業の未来価値を見いだす国内電通グループ横断組織「未来事業創研」が未来の社会実態につながる兆しや情報を集め、国内電通グループ各社の知見により、8カテゴリー・100テーマ別に

ビデオリサーチ、LIVE BOARD、NTTドコモ、電通、博報堂ＤＹメディアパートナーズ（以下、博報堂ＤＹＭＰ）の5社は9月14日、「テレビ×ウェブ×デジタル屋外広告（DOOH）」のトリプルメディアにおける広告効果を可視化する実証実験を開始すると発表した。 実験の目的は、「テレビ×ウェブ×DOOH」のトリプルメディアにおける広告効果を可視化すること。匿名かつユニークな広告 IDをキーとしたデータ連携などを行うことで、どのメディア（テレビ、ウェブ、DOOH）で、どの広告を見た人が、どのような意識変化や行動変容を起こしているのかを把握する。実験期間は、2023年9月15日から2024年3月29日。 本実証実験は、関東の特定エリアを対象に実施される。ビデオリサーチグループが保有するテレビ・ウェブへのメディア接触データと生活者意識データ、およびLIVE BOARD が広告配信ログを利用して加工した

データ侵害、知的財産へのリスク、誤った情報の拡散などが懸念材料 調査結果によると、職場で「ChatGPT」やその他の生成AIアプリケーションを禁止している（もしくは禁止を検討している）日本企業の割合は72％だった。また、「安全ではないアプリケーションが企業のIT環境にサイバーセキュリティ上の脅威をもたらすことを懸念している」と回答した人の割合は81％だった。 関連記事 企業は生成AIのセキュリティリスクとどう付き合うべきか、うっかり情報漏えいやプロンプトインジェクションへの対応方法とは ChatGPTをきっかけとして、生成AIへの関心が急速な高まりを見せている。だがセキュリティリスクも考える必要がある。企業はリスクを制御しながら、生成AIをどう活用していくべきか、NRIセキュアによる説明をお届けする。 生成AIは人間が思うほど賢くはないが、人間も同じだ 生成AIのチャットエンジンから一見知

博報堂DYメディアパートナーズ メディア環境研究所は、生活者のスクリーン（テレビ受像機、PC、スマートフォン、タブレット端末、プロジェクター）の所有・利用実態などからメディア環境をとらえる目的で「スクリーン利用実態調査」を実施しました。 同調査結果によると、上記5つのスクリーン接触時間の合計は1日当たり週平均12時間11分（731.2分）でした。最も接触時間が長いのはスマートフォン（238.3分）、わずかな差でテレビ（236.0分）が続きました。 「テレビ番組（リアルタイム）」の2割はテレビスクリーン以外で見られている サービス別の内訳は「リアルタイムのテレビ番組」（137.6分）、「無料動画配信サービス」（101.1分）、「動画視聴以外のインターネット」（99.1分）がトップ3でした 。テレビ番組の2割（21.3％）はテレビスクリーン以外で視聴されており、有料動画配信サービスの約4割（3

日経クロストレンドは、あまたある「若者の○○離れ」がそれぞれ本当なのか、真相を探るべく、20代の若者400人と30～60代各100人ずつの計800人規模でアンケートを実施。ビールや車、海外旅行など、若者が「離れている」といわれている事象について、「30～60代は今も“現役”なのか？」「その事象が趣味の20代は多数派だと思うか？」を尋ねることで、ジェネレーションギャップが浮き彫りになった。 「若者の○○離れ」という事象・現象はいったいいくつあるのだろうか。特集の第1回でも述べたように、検索してみると、何らかの形で報じられたものだけでも数十の単位で存在するようだ。このフレーズはたいてい、かつて若者だった現中高年が使いたがる言い回しである。 その意味するところは、「近ごろの若いもんは……」に近いニュアンスがある。「近ごろの若者はなっとらん！」などと直接的に言ってしまうと“老害”扱いを受けるため、

『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day

年齢による価値観や趣味・嗜好の違いが小さくなっていく現象「消齢化」について、研究を続ける博報堂生活総合研究所。年齢による分類という従来のマーケの定石に限界が見えてきた今、“年齢”に代わる分類軸が何なのか、多様なデータを分析して迫っている。今回は、2人の研究員が、見えてきた生活者の新たな“モノサシ”について解説していく。 年齢による価値観などの差が小さくなっていく「消齢化」の時代、何が人の傾向を分ける軸になるのか。博報堂生活総合研究所の研究員が徹底分析　出所：博報堂生活総合研究所 突然ですが、質問です。あなたはたとえ不確実でも「理想」を追求したいほうですか？　それとも確実に役立つ「実用」を大事にするほうですか？ さらにもう一つ質問です。あなたは人との「交流」を楽しみたいほうですか？　それとも1人で「没頭」したいほうですか？ 実はこの2つの質問は、私たち博報堂生活総合研究所（以下、生活総研）が

3人に1人が「生成AI」夏休みの宿題に活用、一番使われたツールは「ChatGPT」　学校や保護者も肯定意見が上回る 学生の3人に1人が夏休みの宿題に生成AIを活用し、8割が「宿題がはかどった」と感じている──スマートフォンアプリ情報サイト「Appliv（アプリヴ）」を運営するナイル（品川区）がそんな調査結果を発表した。 調査によれば、夏休みの宿題があると答えた学生の男女533人のうち、34.1％（182人）が生成AIを活用したという。 使われた生成AIのツールは？ 使われたツールは、多い順に「ChatGPT」（134人）、「Bard」（33人）、「Bing Chat」（31人）、「AIチャットくん」（26人）、「Perplexity AI」（25人）、「宿題ポケット」（25人）、「Stable Diffusion」（21人）、その他（7人）だった。

渋谷駅周辺にAIカメラ100台設置 2023年7月開始、1人1人に合わせた理想の渋谷へ渋谷をスマートシティ化し1人1人に合わせた理想の渋谷のまちづくりを エッジAIカメラソリューション「IDEA（イデア）」を提供するIntelligence Design株式会社(本社：東京都渋谷区、代表取締役：中澤 拓二、以下「当社」)は、一般社団法人渋谷未来デザイン（所在地：東京都渋谷区、代表理事：小泉 秀樹、以下「渋谷未来デザイン」）、一般社団法人渋谷再開発協会（所在地：東京都渋谷区、会長：安冨 正文、以下「渋谷再開発協会」）と共に、渋谷をスマートシティ化し1人1人に合わせた理想の渋谷のまちづくりを目的として、渋谷駅周辺に100台のエッジAIカメラを設置し、人流データの取得・解析を2023年7月を目途に開始いたします。 ▶渋谷100台AIカメラ設置プロジェクト 特設サイト：https://idea.i

この図はざっくりと3つの領域に分かれます。まず左下が従来のプログラミングの領域です。これは簡単に言うと「プログラムは間違ってはいけない定形な仕事を奪う」ということです。次にその上の士業が責任を取る領域です。これは「責任」を取る人がいないと成立しない仕事です。ミスが発生した際に罰則を与えるという形で、ミスの発生を防いでいます。最後に右側のホワイトカラーの仕事の領域です。ホワイトカラーの仕事は入出力が不定形であり、作業フローも非定型であったりします。そのため、多少のミスはあっても仕方ないという前提の上で仕事が行われています。 機械学習がビジネスに組み込まれるにつれ、ホワイトカラーの仕事領域はそれらによって少しずつ代替されつつあります。その図がこちらになります。 ホワイトカラーの担っていた領域は、表データの機械学習（重回帰や、Lasso回帰、SVM、RandomForest、LightGBMなど

画像生成AI「Stable Diffusion」やその高性能版「SDXL」などで知られるAI開発企業・Stability AIが、日本語向けの汎用言語モデル「Japanese StableLM Base Alpha 7B」と、指示応答言語モデル「Japanese StableLM Instruct Alpha 7B」を発表しました。 日本語言語モデル「Japanese StableLM Alpha」をリリースしました — Stability AI Japan https://ja.stability.ai/blog/japanese-stablelm-alpha 「Japanese StableLM」は2023年4月に発表されたオープンソース大規模言語モデル「StableLM」の日本語版にあたります。 Stability AIがオープンソースで商用利用も可能な大規模言語モデル「Stable

同社の通信教育講座「進研ゼミ」などを契約している必要はなく、保護者のメールアドレスを用いた利用登録を行えば、誰でもPCやスマートフォンなどのWebブラウザから専用サイトにアクセスして利用できる。 あくまで子供の思考をサポート　答えは提示しない ベネッセが強調するのは、あくまで子供自身が自由研究について考えることをサポートするツールが自由研究おたすけ AIであり、答えそのものを提示するサービスではないということだ。 例えば、AIの回答文は小学生でも分かりやすいように約200文字という文字数制限が設けられている。さらに、答えをそのまま提示するのではなく、子供自身に考えてもらうことを促す内容を返答するようにカスタマイズされている。1日に質問できる回数にも10回という制限を設けることで、子供が好奇心のまま単純な質問を繰り返さないように工夫しているという。

熊谷誠慈 人と社会の未来研究院准教授と古屋俊和 株式会社テラバースCEOは、生成系AI「ChatGPT4」を応用した新型チャットボット「ブッダボットプラス」を共同開発しました。「ブッダボット」は、仏教経典を学習し、様々な悩みに対して宗教的観点から回答する対話型AIで、両開発者が2021年3月に公表しました。ただ、このブッダボットはGoogle社提供のアルゴリズム「Sentence BERT」を応用したものであり、（文章の生成は行わず）仏教経典の文言そのままの形で回答するものでした。ソースについては信頼性があるものの、ユーザーの聞きたい内容について、わかりやすい言葉で回答することはできませんでした。今回、ChatGPT4を応用したブッダボットプラスは、質問への回答として、仏教経典の文言をそのまま提示したうえで、ユーザーの質問内容に即した解釈・追加説明を併せて生成して提示することが可能となりま