「カメ止め」の監督が作ったショート動画「みらいの婚活」が面白いと話題に IT関係者も絶賛する理由とは？映画「カメラを止めるな！」などで知られる上田慎一郎監督が公開したショートフィルム「みらいの婚活」が、IT業界や医療福祉関係者の間で話題になっている。実業家の堀江貴文さんも「めちゃくちゃいい！」と絶賛する、その内容とは？
radikoでラジオは聴けるけど、あえて携帯ラジオを買いたい理由
筆者は在宅勤務なこともあって、ラジオをよく聴いている。インターネットラジオ「radiko」のおかげで東京にいても故郷・関西の番組が聴けるのがありがたく、関西から東京、北海道まで、いろいろな番組を聴いている。 この記事を執筆中に聴いているのは、FM大阪の「LOVE FLAP」。関西弁女性ラジオDJの草分けである谷口キヨコさんの番組で、チャキチャキの関西おばちゃんトークに爆笑できる。 一方で、昔ながらの携帯ラジオも買った方がいいのではないか、と最近よく思う。防災のためだ。 「映像がない」メリット 筆者は1995年1月の阪神淡路大震災で停電・断水した地域に住んでいた。地震が起きた早朝、当時高校1年生だった筆者は、CDコンポ付属のラジオで、FM大阪の「朝錬5」（アサレン ファイブ）という番組を聴きながら宿題をしていた。最初は小さな揺れを感じて「あれ？ 地震かな？」と思っていたらラジオが途切れた。揺
「スマホのバッテリー交換」を容易にする動きが進む それでもデメリットが消えない理由
EUにてスマートフォンのバッテリー交換規制が強化され、2027年にはバッテリーを容易に交換できる機種でないと、同地域では販売できなくなる見込みだ。これについてメーカー各社も既に手を打ち始めている。今回は最新の動向について追ってみよう。 現状の機種でも、交換用の工具を付属させれば規制はクリアできる 現在報道されるEUのバッテリー交換規制は、従来の携帯電話のように「工具なしで交換」できる状態を強制するわけではない。工具なしでの交換方法以外に、市販の工具を用いて容易に交換できる構造にすること、市販の工具で修理できない場合は、専用の工具などの修理に必要な道具を部品とともに無償で提供することで規制をクリアできるとしている。 例えば、バックパネルがプラスねじで固定されている構成の機種はもちろん、従来のiPhoneでもねじを外すための専用ドライバー、画面やバッテリーを固定する接着剤を溶かす薬品などを交換
Twitterに厳しい一時制限 未認証アカの閲覧件数は「1日600件まで」── 「Twitter終わり」「API規制」トレンドに【更新：1日1000件に緩和】
Twitterの投稿が読み込めないと、日本時間の7月1日午後11時ごろから話題になっている。これにより「Twitter終わり」や「API規制」といった単語がTwitterの日本トレンドに入った。Twitterを運営する米Xのイーロン・マスク氏は2日午前2時、「一時的な制限を加えた」とツイートした。例えば未認証のアカウントは1日当たり600件までの読み込みが上限になるとしている。その後、マスク氏は状況を更新し、2日午前7時時点までに段階的に制限を緩和している（記事下部に追記あり）。 認証済みのアカウントは1日当たり6000件まで、新規に作られた未認証アカウントは1日当たり300件まで。1日のリセットタイミングがいつあるのか、いつまでこの制限が適用されるのかは明らかにしていない。 一時的な制限を始めた理由について、マスク氏は「極端なレベルのデータスクレイピングとシステム操作に対処するため」と説
それでも「PPAP」を使い続ける国内企業はどのくらい？ 有害と知りつつ使う企業も、そのワケは
Innovative Tech： このコーナーでは、テクノロジーの最新研究を紹介するWebメディア「Seamless」を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。Twitter: ＠shiropen2 東京大学空間情報科学研究センター、大阪公立大学大学院情報学研究科、東京大学大学院情報理工学系研究科ソーシャルICT研究センター、株式会社国際電気通信基礎技術研究所に所属する研究者らは「日本国内におけるメールセキュリティに関する実態把握」の研究報告を発表した。 パスワード付き圧縮ファイルを添付したメールとそのパスワードを書いたメールを別々に送るセキュリティ対策手法（通称：PPAP）において、脆弱性が高いにもかかわらずまだ使い続けている有無や理由、脆弱性の認識はあるかなどの質問を組織344社に行い、分析した研究報告である。 取引先や顧客など社外の相手とファ
わずか1年で時価総額76兆円が消失のメタ 「脱・Facebook」の大きすぎた代償
同社の「Horizon Worlds」は、1兆円をかけて開発されるとうわさされていたメタバースアプリケーションだ。しかし、8月にCEOであるマーク・ザッカーバーグ氏がFacebookアカウントでそのティーザー画像を公開すると、あまりの品質の低さから、ただでさえ下落基調であったメタ社の株価はそこから下げ足を加速させた。 同社が10月26日に発表した2022年度第3四半期決算によれば、売上高は前年同期比で4％減となる277億1400万ドルだった。直近のドル高によるドルベースの広告収益低下やFacebookなど主力SNSの伸び率低下、そして企業の広告出稿を控える動きがメタ社の業績パフォーマンスを蝕んでいるようだ。 さらに、TikTokのような後発の有力SNSの存在が苦境のメタ社に追い打ちをかける。これは、Googleの検索データにも如実に現れている。GoogleTrendsによれば、22年現在、
移動スーパー「とくし丸」はなぜ“独走”しているのか 1000台突破の舞台裏
とくとくと～く、とくし丸～♪ 軽快な音楽を流しながら軽トラックが走っているのを見たことはないだろうか。生鮮食品などを販売している移動スーパー「とくし丸」が“快走”していて、クルマの稼働台数が1000台を超えたのだ（2022年5月末）。とはいえ、利用者の9割は80代以上の人たちなので、「買ったことがないなあ」「見たこともないよ」といった向きも多いかもしれない。 とくし丸が“産声”をあげたのは、2012年1月のこと。その昔、移動販売といえば、豆腐屋さんが豆腐を販売していたり、養鶏場が卵を売っていたり、扱っている商品は絞りに絞っているところが多かったが、同社は違う。生鮮食品や日用品など400品目ほど扱っているので、さながらミニミニスーパーといった感じである。 ビジネスモデルはどうなっているのかというと、同社は総合スーパーや地域のスーパーと契約して、移動スーパーのノウハウなどを提供する。一方のスー
「高級食パン」ブームは本当に終了したのか？ “大量閉店”騒動が隠した本当の姿
高級食パンのブームが去ったと、今年に入ってよく報道されている。SNSには、高級食パンの店が潰れていたという“閉店情報”の書き込みも目立ってきた。 実際、以前にできていた行列がなくなっていたり、飛ぶように売れていた商品が夜の帰宅時にまだ残っていたりと、1店当たりの売れ行きが鈍っていて、飽和点に近づいているのではないかと感じることがままある。 参考までに、「開店閉店.com」という全国における店舗の開店と閉店をまとめたWebサイトを見てみよう。過去半年のパン・ベーカリーの開店と閉店は、2022年3月（開店56／閉店16）、同年2月（開店40／閉店10）、同年1月（開店32／閉店23）、21年12月（開店59／閉店50）、同年11月（開店66／閉店8）、同年10月（開店77／閉店14）となっている。 パン・ベーカリーのカテゴリーには、高級食パン以外の業態も含まれてはいるが、おおよその傾向はつかめ
「全国放送っぽくふるまっていた」 テレビ東京が“お詫び広告”
テレビ東京は4月10日、一部経済新聞に「全国放送っぽくふるまっていた件に関してのお詫び」を掲載した。一部地域では放送していないにもかかわらず、他の全国放送と同じような雰囲気を醸し出すなど「背伸びをしていた」。 お詫び文の周囲には「なーんで長崎はテレ東映らないかなあ」「テレ東？どこそれ（映らない）」「テレ東映らない地方民、手を取り合おう」など過去にTwitterに投稿された一般ユーザーの声を並べた。「テレ東は全国で放送していません。今さらですが、すみません」と謝罪している。 しかし11日に始まる「TVer」のリアルタイム配信では、全国どこにいてもテレビ東京のプライム帯の番組をリアルタイムで視聴できるようになる。テレビ東京は「もう背伸びをしなくていいんだ」と喜びを隠さない。 これまでの「お詫びの品」として、7万円相当の「純金ナナナ像」や「Amazonギフト券1000円」が当たるTwitterキ
セガ、ゲームセンター事業から完全撤退 店名から「SEGA」消える
アミューズメント事業を展開するGENDA（東京都大田区）は1月28日、ゲームセンターを運営するGENDA SEGA Entertainment（旧セガ エンタテインメント、GSE）の全株式を取得したと発表した。セガグループはゲームセンター事業から完全撤退することになる。 GENDAがセガからGSE株14.9％を取得し、持ち株比率が100％になった。取締役会からはセガサミーグループ所属の吉澤秀男氏が退任。社名はGENDA GiGO Entertainment（GGE）とし、SEGAブランドで運営しているゲームセンターの店舗名は「GiGO」に変更する。 セガエンタテインメントはセガサミーホールディングスの完全子会社としてゲームセンター事業とゲーム機の開発製造を手掛けていたが、コロナ禍でゲームセンターの経営が悪化。2020年11月には株式85.1％をGENDAに売却していた。 セガはゲームセンタ
N高から初の東大・京大合格者が誕生 ドワンゴ夏野社長は「進学校のよう」と手応え
角川ドワンゴ学園が運営する通信制高校「N高等学校」（N高）は3月18日、2019年度の大学合格実績を発表した。N高が卒業生を輩出するのは2度目で、同校として初めて、東京大学に1人、京都大学に3人が合格した。ドワンゴの夏野剛社長は「東大の合格者を出すのは全国の高校にとって1つの指標。合格者が出てうれしい」「まるで進学校のようだ」と手応えを語った。 19年度の卒業生は約3000人で、大学進学率は14.6％、現役合格率は82.3％。東大合格者は18年度の卒業生だが、浪人生支援のトライアルとして、N高の担当者がネットを介して勉強法や学習計画の立案を継続的にサポートしたという。この他、筑波大学に4人、慶應義塾大学に13人、早稲田大学に8人、私立大医学部に3人が合格した。 N高は16年に開校。時間・場所を問わずWeb上で授業を受けられ、3年間で高卒資格を取得できるのが特徴。主な授業はオンライン学習アプ
日本マイクロソフト、今夏に週休3日制を試験導入
日本マイクロソフトは4月22日、今年8月の全ての金曜日を休業日とする週休3日制を試験的に導入すると発表した。働き方改革推進の一貫だという。 休業日は「特別有給休暇」の扱いで、各社員がもともと持つ有給休暇は消費されない。そのため、社員の立場としては給料と有給休暇日数は据え置きのまま、通常月より4日多く休めることになる。今年と20年8月に実施し、完了後に効果測定の結果を発表する予定。 同社は週休3日制の実施に併せ、「仕事」「生活」「社会貢献」の3方面から社員を支援するプログラムも用意する。例えば、資格取得などの自己啓発に関わる費用の補助、家族旅行に関わる費用の補助、社会貢献活動参加のマッチングプログラムなどを社員は利用できるという。 「全社員が短い時間でよく働き、よく休み、よく学ぶことにチャレンジし、生産性や創造性の向上を目指す」（同社）としている。 関連記事 働き方改革の“即効薬”？ いま「
mixiまだ使っている人、7割が「毎日利用している」
mixiは終わっていない。利用者アンケートによると、現在も利用しているユーザーのうち、毎日利用している人は7割に上るという。 ミクシィが運営するSNS「mixi」は2004年のサービス開始から急成長し、11年にはアクティブユーザーが1500万人を突破したが、その後はTwitterなどほかのSNSが台頭して利用者が急減。アカウントはあるがもう利用していない“幽霊会員”が大多数とみられる。 だがmixiは終わっていない。昨年9月～10月にミクシィが行った利用者アンケートによると、現在も利用しているユーザーのうち、毎日利用している人は7割に上るという。ユーザー規模は縮小したが、まだ使っているユーザーの間では、濃密なコミュニケーションが行われているようだ。 アンケートは昨年9月28日～10月12日にかけWebで行い、1879人から回答を得た。 mixiを利用している人の利用年数は「10年以上」のベ
“毎日安売り”のオーケーとコスモスが着々と進める“西友包囲網”
ウォルマートによる売却報道が飛び出た西友は、毎日安売りをするEDLP（Everyday Low Price）で苦戦している。しかし、同じスーパー業態のオーケーや、ドラッグストアのコスモス薬品のように、EDLPで成功しているケースもある。どこで差がついたのだろうか。 2018年7月に世間を騒がせたウォルマートによる西友売却報道は、当の西友が否定している。しかし、日本市場において、特売ではなく毎日一貫して安売りをするEDLP（Everyday Low Price）の確立に、ウォルマートは苦慮しており、いつ西友を売却してもおかしくないと考える流通関係者も多い。 2010年、西友の店舗数は373店ほどだったが、現在は335店となっている（18年5月時点）。不採算店閉鎖で財務は改善されただろうが、停滞、むしろ衰退している印象がある。西友は現在非上場で業績を公開しておらず年商は明らかではないが、ECは
登山家・栗城史多さんを「無謀な死」に追い込んだ、取り巻きの罪
登山家・栗城史多さんを「無謀な死」に追い込んだ、取り巻きの罪：赤坂8丁目発 スポーツ246（1/4 ページ） 日本中が今、日大アメフト問題に揺れている。しかしこの間に報道の世界に身を置く者として、非常に考えさせられる出来事があったことも忘れてほしくない。登山家の栗城史多（くりき・のぶかず）さんがエベレスト登頂に挑戦したものの失敗し、下山中に死亡したことだ。 世界最高峰のエベレストに自身初登頂を目指していた栗城さんが遺体で発見されたのは5月21日。今月20日には自身のFacebookで7400メートルに到達したことを明かしていたものの、翌21日に体調が悪化したことを理由に下山すると書き込んでからは無線連絡が途絶えていた。標高6400メートルのキャンプ2を発った捜索隊が栗城さんの遺体を発見したという。 詳しい死因は明らかになっていないが、彼の死を悼む人々と対照的に登山家の有識者や関係者からは一
いまだにガラケーからスマホに移行できない人たち その理由は？
周囲には、いまだにキャリアメールで連絡しなければならない人がいます。その理由は簡単で、相手がまだ「フィーチャーフォン（ガラケー）」を使っているからです。彼らはなぜスマホに移行できないのでしょうか？ 筆者が家族と連絡を取り合うのに使うのはLINEとキャリアメールです。数年前からほとんどの家族、親戚はLINEで連絡が取れるようになりましたが、いまだにキャリアメールで連絡をしなければならない人がいます。その理由は簡単で、相手がまだ「フィーチャーフォン（ガラケー）」を使っているからです。 本音を言ってしまえば、その人にだけ連絡をするのにキャリアメールを使うのはなかなか面倒で、できることなら今すぐにでもスマートフォンへ買い替えてほしいとも思っています。 筆者に限らず、読者の方々にも「スマホに変えたら？」と言いたくなる、フィーチャーフォンユーザーが周りにいるという人は少なくないでしょう。それと同時に、
映画のチケット購入、「ネット予約」が窓口上回る ネット調査
映画のチケット購入方法について、約6割が「ネット予約」しているという調査結果が発表された。映画チケット予約アプリ「映画ランド」を運営するホットモブ・ジャパン調べ。 「映画のチケット購入方法は、約6割がネット予約」――映画チケット予約アプリ「映画ランド」を運営するホットモブ・ジャパンは1月16日、こんな調査結果を発表した。インターネット調査を実施したところ、2016年の結果と比べ、ネット予約の割合が約10％増加したという。 「ネット予約」が57.3％で「窓口購入」（42.7％）を上回った。チケットを購入するタイミングは、「当日より前（ネット予約）」が41.9％で最多。次に「当日（窓口）」（33.0％）、「当日（ネット予約）」（21.7％）が続く。
「ドリーム 私たちのアポロ計画」邦題変更 「ドリーム」に
「ドリーム 私たちのアポロ計画」のタイトルが、「ドリーム」へと変更になる。「内容に即していない」といった批判の声が上がっていた。 9月29日公開の映画「ドリーム 私たちのアポロ計画」（原題：Hidden Figures）のタイトルが、6月9日「ドリーム」へと変更になることが決定した。「私たちのアポロ計画」という副題に対し、「アポロ計画ではなく、マーキュリー計画を扱った作品であり、内容に即していない」といった批判の声がファンから上がっていた。 「ドリーム」は1960年代、NASAでマーキュリー計画に参加した3人の女性たちを描いた作品。全米映画興行ランキング1位を獲得している。原題は「Hidden Figures」だが、日本では「ドリーム 私たちのアポロ計画」というタイトルで公開される予定だった。配給は20世紀FOX映画が担当している。 6月9日に副題「私たちのアポロ計画」を取った「ドリーム」
「500円ピザ」の「NAPOLI」運営会社が破産
東京商工リサーチによると、ピザを中心に飲食店を展開していたベンチャー「遠藤商事・Holdings．」（東京都目黒区）が4月28日、東京地裁から破産開始決定を受けた。500円前後の安価なピザを提供することで話題になり、急成長していたが、コスト負担も重くなっていたという。負債総額は約13億円。 「NAPOLI」「Napoli’s PIZZA＆CAFFE」「DROP」「Barta」といった店舗を運営。職人技をシステム化し、窯焼きピザを1枚90秒で焼けるシステムを開発し、500円からの「ワンコイン窯焼きピッツァ」を売りにしていた。 2010年設立ながら、2016年9月期には25億円の売上高に成長。餃子専門店や和食など他業態にも進出し、海外展開も視野に入れていたという。 だが一方で、出店費用や人件費、広告費などがかさんで経営を圧迫、借入金の負担も増していたという。今年に入り、取引先への支払遅延が起き
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