【動画】 90年前の電池がまだ動いた！ Twitterに投稿された「大正時代の電池」動画に衝撃 1 名前：朝一から閉店までφ ★＠＼(^o^)／：2017/06/29(木) 21:37:19.54 ID:CAP_USER.net 見るからに古い乾電池を電卓に繋いでみたら起動した……そんなウソみたいな本当の話がTwitterで話題になっています。 投稿したのはノイビス@比叡提督（@hieiteitoku1121）さん。古い物を集めるのが好きで、この乾電池はたまたまネットで発見し購入したそうです。 実は乾電池は明治時代には日本でも実用化されており、意外にも歴史が長い製品。ノイビスさんのツイートによると、どうやら「日本乾電池」という会社の製品で、ラベルを見るかぎりでは約90年前（大正時代）のものらしいとのこと。年月が経っているため電圧は低めのようですが、しかし「さすがに起動するのはびっくりです」

京都大学、炭酸ガスと水で石油の合成に成功 ／ 3円の電気で100円の石油 1 名前： メンマ(芋)＠＼(^o^)／：2015/10/03(土) 08:42:20.59 ID:D9MZuoIw0.net 京都大学名誉教授の研究グループが、炭酸ガスと水を使い効率的に石油を合成することに成功したと発表しました。 合成に成功したのは、今中忠行・京都大学名誉教授の研究グループです。 今中教授によりますと、水と石油を混ぜ合せた物質に炭酸ガスを含ませる手法により、水分が減少し、石油の分量が増えたということです。 今回、開発された手法により、炭酸ガスと水と石油から化学合成でき、低コストでエネルギーを生み出せるようになります。 合成油は精製する必要がなく、硫黄や窒素成分を含まないので燃焼時に地球温暖化ガスも出ないということです。 今中教授は今後、石油の量産システムの開発を行い、実用化を進めたいとしています。

この夏の全国の電力需給を電力各社に取材したところ、需要が最も高まるピーク時の電力使用率が９５％を超える「厳しい」日はゼロだったことが分かった。節電の定着や企業・自治体の大手電力離れで需要が減る一方、電力会社間の融通や太陽光発電の増加で供給力を確保し、電力の安定につながった。８月に川内（せんだい）原発１号機（鹿児島県）が再稼働した九州電力を除く地域は今夏も原発なしで乗り切った。　（岸本拓也）　本紙は、原発のない沖縄を除く電力九社に、今年七月～九月中旬までの月－金曜日のピーク時の電力使用率を取材した。使用率は、電力会社が気温などから需要を予測して事前に準備した供給力に対する実際の最大需要の割合で、どれだけ電力に余力があったかを知る目安となる。昨年の夏は中部電力と関西電力でそれぞれ一日「厳しい」日があった。　今年は東京で過去最長の八日連続の猛暑日となるなど、全国的に八月上旬に暑さのピークを迎え、

東京都心で７日、最高気温３５度以上の「猛暑日」が過去最長の８日連続となるなど、各地で記録的な猛暑が続くなかで、大手電力各社は比較的余裕のある電力供給を続けている。すべての原発は止まったままだが、太陽光発電の普及や節電の定着で、真夏の電力不足の心配は遠のいている。 電力供給にどれだけ余裕があるかは、その日の電気の供給力と、一日で最も電力の需要が多いピーク時を比べた「最大電力使用率」でわかる。東京電力や関西電力の場合、これが９０％以上だと電力の余裕が「やや厳しい」、９５％以上だと「厳しい」とされる。１００％に近づくと、必要な電力に供給が追いつかず、停電の恐れがでてくる。 ７日までの１週間で、東京、中部、関西、九州各電力の最大使用率をみると、９５％以上になったのは１日の中部電だけだった。東電では９０％以上が４日あり、あとは９０％未満の「安定的」だった。 関電と九電は震災前に原発依存… この記事は

再生エネルギー活用の起爆剤とするため、電力会社による「全量買い取り」を大前提として始まった再生可能エネルギー買い取り制度は、わずか２年でその根幹がもろくも崩れた。 失敗のもとをたぐれば、制度の詳細が作られた平成２３年当時の政治状況に行き着く。東日本大震災後の数々の失政で与野党から退陣を迫られていた菅直人首相は、同制度の根拠となる特別措置法の成立を自らの首相辞任の３条件の一つに挙げた。「菅の顔をみたくなければ、早く法案を通した方がいい」とまでうそぶき、自民、公明両党と修正法案合意に持ち込んだ。 制度は２４年７月に導入されたが、“あしき置き土産”として、同年１２月に発足した自民党政権にそのまま引き継がれた。 修正合意までの制度づくりには、今も数々の矛盾が指摘されている。太陽光の買い取り価格は、事業者の利潤に特に配慮するとの修正が入り、国際的にみてもかなり高額に設定された。その結果、事業者の大量

指出編集長が佐藤に「THE SOLAR BUDOKAN」で得たものは何かたずねると、佐藤は太陽光発電の電力を利用したことで「音が全然いい。低音も高音も広がった」と音質が改善したことを挙げる。佐藤はライブ前に電力消費量を把握するためにスタジオでテストしたはずが、ソーラー電源の使用による音のよさのほうが気になったというエピソードを披露した。この発言について指出編集長は「『ソトコト』のエネルギー特集は取り組まなくてはならないテーマなので、なにか楽しくできないかなと思っていました。音のよさは（佐藤）タイジさんじゃないとわからない視点。勉強になりました」と述べた。 そして今回のイベントでもソーラー電源が使用されていることが紹介されると、佐藤は「やってみますか？」とギターを手に実演へ。彼はアンプを会場の電源に繋いだ状態でギターを演奏したあと、ソーラー電力の蓄電システムにて再びプレイ。両サウンドを聴き比

アニメーション企画・制作などを行っているLMDと、「WESYM」の運営管理を行っているドリーム・フォーは、太陽光発電や風力発電等を啓発することを目的に、再生可能エネルギー"萌えキャラ化"プロジェクトを開始。太陽光発電と風力発電をモチーフにしたキャラクター「きらら」と「ふうか」を発表した。 同プロジェクトは、キャラクターの世界観や設定を"成長させていく"ことで、啓発、普及促進支援を行うという、「萌え」と「ゲーミフィケーション(ゲーム制作のノウハウを利用すること)」、「社会啓発」を融合した内容になっている。 キャラクターデザインには、「もし高校野球の女子マネージャーがドラッカーの『マネジメント』を読んだら」の挿絵を描いたイラストレーター「ゆきうさぎ」を起用。また、キャラクターの使用については、非商用二次利用の際、無償で使用することができるようにしているという。 なお、両キャラクターは、今後、ソ

Close-Up Enterprise 日々刻々、変化を続ける企業の経営環境。変化の中で各企業が模索する経営戦略とは何か?『週刊ダイヤモンド』編集部が徹底取材します。 バックナンバー一覧 中部電力が新設する火力発電所のプラント建設を、東芝‐ＧＥ連合に発注したことが近く、正式に発表される。世界最高レベルの熱効率62％を目指すという華やかな計画だが、その舞台裏では電力業界をひっくり返し、取引メーカーが青ざめるような資材調達の“革命”が起きていた。その内実に迫る。 「今までの案件よりも1割とか2割安いどころの話じゃない。衝撃的な数字だ」 3・11後、初といえる巨大案件として電力インフラ関係者の間で注目を集めていた、中部電力の西名古屋火力発電所プロジェクト。出力200万キロワット超で世界最高レベルの高効率な火力発電設備を新設する計画とあって、「是が非でも受注したい」（タービンメーカー幹部）と垂涎の

関西電力の大飯原子力発電所の再稼働は本当に必要だったのか---。再稼働から40日間の状況をみると、こんな疑問が湧いて来る。 関電の発表をみると、電力使用量が今夏最大に達した8月2日でさえ、その使用量は2650万kWで、供給力(2959万kW)から差し引いた余力は309万kWもあった。この余力は、再稼働した大飯原発3、4号機の最大出力236万kW(2機合計)を大きく上回るものだ。 ピークが続く9月半ばまで速断は禁物だが、現状なら、稼働していない大飯原発の1、2号機はもちろん、原子炉を3基持つ美浜原発、4基持つ高浜発電所などの原発は「無用の長物」という計算になる。大飯の２機分ぐらいなら、早期に、火力発電に置き換えることも可能だろう。 関電の場合、節電と地元の有力製造業の業績不振という事情はあるものの、全国レベルでみても、今夏の現状は「電気が足りない」という原発必要論の根拠の乏しさを浮き彫りにし

「デンマーク人がアメリカ人よりハッピーな本当の理由がわかった！」 不況の影響を受けているとはいえ、北欧諸国の生活水準や福祉のレベルは、いまだ高い水準を保っています。 かたや先進国でありながら、医療危機などアメリカのシステムのまずさを指摘するニュースも増えてきました。 アメリカ国民の悲鳴なども聞こえてくるほどですが、それを踏まえて、「デンマーク人がアメリカ人より幸せな本当の理由」と題された画像が人気となっていました。 アメリカのコンセント デンマークのコンセント ははは…はは…は…　…　…。 く、くだらない…けど少し笑えます。 コンセントの差し込み口の違いですが、確かにアメリカよりデンマークの方がハッピーに見えますね。 これを毎日見ている効果というのは、知らず知らずの内に影響が出ているのかもしれません。 フランスあたりのコンセントも、ひょうきんな顔をして味がありますね。 各国の差し込み口につ

2012年06月07日13:00 カテゴリ書評/画評/品評東日本大震災 組織を守って、国を滅ぼす - 書評 - 東電国有化の罠 出版社より献本御礼。 東電国有化の罠 町田徹 東京電力をめぐる「どうしてこうなった」を知る、現時点における最良のまとめ。 それだけに、「これからどうする」かに対して、もう一言欲しかった。 変えられるのは、未来なだけなのだから。 本書「東電国有化の罠」は、現在提示されている東京電力国有化のスキームが カバーより …「東電国有化」は、事故を起こして賠償責任を背負い込んだ当の東電に自腹をきらせていることなく、おカネの問題を丸ごと国家の公的資金で肩代わりする政策にほかならない。…ステークホルダーは当然負うべき経済的責任を免れる。その分かりに国民が真っ先に負担を強いられるという負担義務の順位の大逆転が起こるのだ。… というものであることを示すと同時に、なぜそうなってしまった

先日、シノドスジャーナルに「この夏を乗り切るために私たちがすべき10のこと」と題して、節電しよう、みたいな文章を書いたのだが、昨日「報道ステーション」で、家庭やオフィスの具体的な節電提案をしていて、そうそうこれこれ、と思った。単に節電が必要、じゃなくて、視聴者に自分たちの問題ととらえさせようとしている姿勢は好感がもてる。 脱原発をアツく語り続けている同番組がやるべきなのは、電力が足りてる足りてるとぶちあげて危ない橋を渡らせることじゃなくて、圧倒的な節電でおもいっきり電力余らせて「なんだこれなら原発ほんとにいらないじゃん」とみんなに思わせるための具体的な提言だろう。根拠なくいうが、世の再稼働容認派の大半は原発が好きなんじゃなくて電力不足の影響がイヤなだけなので、産業界に無理をさせずにそういう状況を作れるなら、世論は一気に固まる。 でも、せっかくなら、テレビにはまだできることがあるはずだ。もっ