1 名前：風吹けば名無し :2012/12/26(水) 17:52:16.15 ID:FNfwNppA アイスランド　日本 アイルランド　オーストリア フィンランド　ドイツ スロベニア　クロアチア アラブ首長国連邦　モザンビーク 南アフリカ　レソト ニュージーランド たった13カ国ｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗ 続きを読む

岩手県遠野市・佐々木悦雄さん 防除なしでは収穫は無理といわれるリンゴの 無農薬栽培を実現してみせた木村秋則さんは、一躍、時の人となった。 では、その木村さんに弟子入りして、 リンゴの無農薬・無肥料栽培を始めた人の畑はどうなったのか――。 「定年帰農」を機に自然栽培 岩手県遠野市の佐々木悦雄さん（64歳）は、60歳までは地元の建設会社の社長だった。27歳で会社を継いで30余年。土建屋の仕事に飽きて、会社を弟にまかせようと思っていたころ、自然栽培の講演のためにちょうど遠野にやってきたのが木村秋則さん（青森県弘前市）だった。 　家には1haを超えるリンゴ畑があったが、管理をするのはおもにお母さん。共同防除の組合に入っているので、防除とせん定は頼むことができた。それ以外の収穫と下草刈り、施肥は自分でやらなければならなかったが、高齢のお母さん中心の管理では手がまわらない。それで、当時もすでに4年ほど

2009年12月24日 「本当に「食べてはいけない」ものとは？〜発がん物質のもう一つの評価方法」 前回、発がん物質のリスク評価方法として「暴露マージン」（MOE：Margin of Exposure）という考え方についてご紹介しました。動物実験で、自然に発生するがんの確率より10％がんが増える投与量（BMDL10）と、実際に食品から摂取する量との差で判断するというものです。摂取量がBMDL10の1/10000以下（MOEが10000以上）であれば安全とされています。 MOEは2005年にWHOとFAOの合同委員会が採用してから使われていますが、今回ご紹介する「ヒト暴露量/げっ歯類発がん用量比」（HERP：Human Exposure/Rodent Potency）はそれ以前からある指標です。ヒトの摂取量が、ラットやマウスに50％の確率でがんを誘発する投与量（TD50）の何％に当たるかという

先日ご紹介した「食卓どこへ…」のシリーズですが，順調に連載が続いています。本日で第三弾です。 食卓どこへ：遺伝子組み換え／２　表示義務「対象外」多く 食卓どこへ：遺伝子組み換え／３　米農家「安全性、疑問ない」 ちなみに第三弾の「米農家」は「米（こめ）農家」ではなく「米（アメリカ）農家」です。 正直ここまで偏向的な連載記事になることは予想していなかったので，かなりあきれています。第二弾はまるでイオンの宣伝広告です。遺伝子組換えの影響があるはずもない植物油などの加工品について， 一方、消費者庁食品表示課は「表示は品質の違いを示し、選択の幅を広げるのが目的」としながらも「遺伝子が残っていない食用油などでは品質上の差があるとはいえない」と慎重な姿勢を示している というコメントを紹介していますが，この書き方ではまるで「官僚が言い訳をしている」かのようにしか見えません。当然，先日私がしたような「科学的

前の記事　『ファイナルファンタジー』音楽の植松伸夫氏、米国で大人気 絶滅危惧で価格が高騰するマグロと、養殖技術の現状 2009年7月27日 Brandon Keim Image: NOAA オーストラリアはポートリンカーンのとある倉庫では、場違いな巨大水槽の中を、60匹のマグロが泳いでいる。生後約4ヵ月で全長約30センチに育ったこのマグロたちは、絶滅が危惧されている雄大な生物の救済策となるかもしれない――解釈がさまざまなな、はっきりしない救済ではあるが。 このマグロを所有するのは、オーストラリアのClean Seas Tuna社だ、飼育マグロの産卵という困難な課題にこの10年間取り組んできた会社であり、日本や欧州の研究者もわずかな遅れで同社に続いている。完成は遠いものの、以前はまず考えられなかったマグロの養殖が、同社の研究でひとつの可能性となった。[日本語版注：日本の近畿大学は、2002年

賞味期限が切れて２年が過ぎた炭酸飲料が１０円、１年過ぎたチューブ入り調味料は３８円−−。東京都江東区の食品スーパーが、「モッタイナイ商品」と称して賞味期限切れの格安商品を専用コーナーに陳列している。 保健所から指導を受けても、「まだ食べられるものを捨てる方がおかしい。今の日本人は無駄をしすぎ」と撤去を拒否。「期限切れ」と明示しているので、日本農林規格（ＪＡＳ）法違反には問えないという。 この店は同区亀戸の「サンケイスーパー」。経営者の水野二三雄さん（７６）によると、賞味期限切れの商品専用のコーナーは４、５年前、店舗の２階奥に設置した。 １畳ほどのスペースには、ケニアの女性環境活動家でノーベル平和賞受賞者のワンガリ・マータイさんの名前と共に「平和賞バンザイ　モッタイナイ商品棚」と記された看板が掲げられる。「期限切れ品」「試飲済みです。風味ＯＫ」と添え書きもある。 置かれているのは２０

信頼性か、割安感か　中国産離れにスーパー悲鳴（1/2ページ）2008年10月24日6時1分印刷ソーシャルブックマーク 農薬や殺虫剤による汚染問題が相次いで発覚し、中国産の食材に対する信頼が揺らぐ中、スーパーなどの小売業者が苦悩している。信頼が寄せられる国産は中国産より仕入れ値が高く、利益を確保するのが難しい。厳しい家計をやりくりする消費者からは「中国産でいいから安いものを」との声も上がる。信頼か価格か、板挟みは今後も当分続きそうだ。 名古屋市中心部の大型スーパー。店内に入ってすぐの目立つ場所に、色鮮やかな野菜や果物が並んでいた。商品を紹介する札には、大きく「北海道産カボチャ」「フィリピン産パイナップル」といった文字が躍る。「中国産」の文字は見あたらない。 一方、陳列棚の片隅にはタケノコやレンコンの水煮など十数品目があるが、札に産地の記載はほとんどない。「産地は商品の記載をご確認下さい」。棚

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政府保有の汚染米２００トン、焼却処分へ2008年9月22日19時1分印刷ソーシャルブックマーク 政府は２２日、国が保有している事故米約２００トンを焼却処分する方針を明らかにした。民間に売却すれば、食用に転用される危険性が完全には排除できないと判断した。 内閣府の増原義剛副大臣が２２日の会見で明らかにした。農林水産省は、残留農薬やカビ毒が検出された場合は相手国に返却する方針だが、国内の倉庫でカビが生えた分については今後の検討課題としていた。今後は単純な水ぬれなどを除き、すべて廃棄処分にする。 アサヒ・コムトップへニューストップへ