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ニューギニア戦記を追う＜6＞ 第二十師団の野砲兵第二十六連隊で第三中隊長を務めた大畠正彦氏の著作である。野砲兵とはいえ昭和十七年十一月に山砲編制に変わっており、タイトルに「砲兵隊」とあるのはそうした事情からと考えられる。 食糧や病気や転進に関する話は他書に譲る。ニューギニアに送られた野砲兵とその戦闘が本書には詳しく記されている。戦闘場面がプロローグから書かれているのだが、砲撃を求める第一線とのやりとりや、敵前の将兵が距離と間隔を過大に見誤る事例などいろいろと興味深い。射撃に際しては「砲の安定」「砲手の練度」「天候気象」といった要素と並んで「戦場心理」が誤差に加味されていたという。これは士官学校や砲工学校の射撃学で教えていたことであったらしい。大畠氏は士官学校を出たエリートである。 歓喜嶺と呼ばれたフィニステル山系西部の分水嶺（れい）における戦いに本書の記述重点は置かれている。しかし大畠氏に

Palmer Luckey氏は、仮想現実（VR）ヘッドセット「Oculus Rift」の開発により、テクノロジー業界で名声を得た。Oculus RiftはVR技術への関心を生み出すことに貢献した製品だ。Luckey氏が創業したAnduril Industriesは米国時間9月10日、それとは異なる種類のテクノロジー製品を発表した。それが軍用ドローン「Ghost 4」だ。 このドローンは全長約2.7mで、持ち運びでき、軍事作戦につきものの砂や泥、海水にも耐えられるよう設計されている。飛行可能時間は100分以上で、自律的に飛行することもリモートで操縦することもできる。カメラや電波妨害システム、標的を照射するレーザーを取り付け可能だ。最大35ポンド（約15kg）の荷物を投下することもできる。 搭載されている人工知能（AI）アルゴリズムは、人やミサイル、戦場にある設備を識別して追跡できるよう調整さ

台湾は米国から新たに製造されたF-16V Block70を66機導入するのと引き換えにミラージュ2000-5を退役させる可能性が浮上している。 参考：Could India Purchase Taiwan’s Ageing Mirage 2000 Jets? French Built Fighters Scheduled For Early Retirement 台湾が導入したミラージュ2000-5は予算を食い潰す金食い虫か？台湾は1990年代にフランスからミラージュ2000-5を60機（単座の5Eiを48機＋複座の5Diを12機）導入したのだが結論から言えば非常に評判が悪い。 ミラージュ2000はF-16と同じ単発エンジンを備えた小型の第4世代戦闘機として誕生したのだが、ミラージュ2000が搭載していたエンジンの推力が同時期のライバル機（F-16やMiG-29など）よりも劣っていたため最

最近韓日中３カ国が東アジアの海上主導権をめぐり海洋戦力増強に積極的に乗り出す局面だ。空母導入を急ぐかと思えば、海上兵力を増やそうとする試みまで行われている。 ◇中国、米国に対応するため素早い動き ３カ国のうち海軍力強化に最も著しい動きを見せる国は南シナ海をめぐり米国との覇権競争を行う中国だ。中国は１日から渤海で２日間にわたり空母「山東」の訓練を実施するとして世界の耳目を集めさせた。空母戦力の実戦能力を速やかに完了するという意図が多分に米国のインド太平洋戦略を狙ったものと解釈されたためだ。 中国が今回の訓練に動員した山東は「遼寧」に続く中国２隻目の空母だ。山東は昨年末に就役したが、実際の戦闘能力を確保するには時間が必要だという評価を受けてきた。中国メディアは今回の２２日間の訓練を通じて艦載機「殲－１５」の運用能力を引き上げれば山東が年末までに実戦能力を備えるのが可能とみている。 ◇中国、２隻

イギリスは世界で最も有名な秘密情報部を持つ国です。これは主に映画”ジェームズボンド” が影響を与えており、ジェームズボンドはMI6で働くイギリスのスパイを演じています。ジェームズボンドは架空の人物ですが、MI6は実際に存在する組織です。この記事では、イギリスの秘密情報部について詳しく説明するとともに、興味深い情報をいくつかご紹介したいと思います。 「MI6」とは何の略でしょう？ まず「MI」は「Military Intelligence」を表し、日本語では「軍事情報部」を意味します。では「6」にはどのような意味があるのでしょう？ もともと「MI」にはいくつかの異なる組織があり、それぞれに番号が振り分けられています。すでに「MI5」という名称をご存知の方もいるかと思います。簡単に言えば「MI6」は国外の秘密情報の収集、「MI5」はイギリス国内の秘密情報の収集や防諜を専門としています。 これら

Color photography had only just become widely available when World War II began. Existing color images of the war are not hard to come by, but they are considerably rarer than black and white images.

装甲艇（そうこうてい）は、大日本帝国陸軍の砲艇/戦闘用舟艇。日中戦争（支那事変）や太平洋戦争（大東亜戦争）で使用された。AB艇とも。 概要[編集] 古くから上陸戦の研究に熱心だった日本陸軍は、上陸用舟艇の護衛と上陸支援のために専用の戦闘用舟艇の開発を計画。1928年（昭和3年）に試作艇が完成し、装甲艇「さきがけ」と命名された。その後、2号艇「勝鬨」、3号艇と改良を重ね、1930年代前半から3号艇を基本とした量産型を生産に移した。以後も、若干の改良が続けられている。 装甲艇は、名称の通り船体と上部構造物に装甲が施されている。武装は、戦車砲1門と機関銃2丁をそれぞれ砲塔式で搭載するのが基本で、1号艇では37mm狙撃砲、2号艇以降は八九式中戦車の主砲と同じ九〇式57mm戦車砲を搭載していた。1938年（昭和13年）以降の艇では57mm戦車砲2門と機関銃となった。 日中戦争では沿岸や河川で広く活躍

いわゆる「イージス艦」における戦闘システムの根幹をなすといえるのがレーダーです。最新レーダーと最新システムの組み合わせで、既存の同型艦に比べ戦闘力が飛躍的にアップするとか。カギとなる「AN/SPY-6（V）1」に迫ります。 既存艦アップデートのカギ 「AN/SPY-6（V）1」 2020年7月21日、アメリカの工業メーカーであるレイセオン・テクノロジーズは、同社が開発と製造を担当している艦艇搭載用多機能レーダー「AN/SPY-6（V）1」の送受信アンテナの集合体、「レーダー・アレイ」を初出荷したと発表しました。 拡大画像 アーレイ・バーク級フライトIIIの1番艦「ジャック・H・ルーカス」のイメージ（画像：アメリカ海軍）。 このアンテナ・アレイは2019年12月に起工された、アメリカ海軍のアーレイ・バーク級ミサイル駆逐艦の最新仕様である「フライトIII」の1番艦「ジャック・H・ルーカス」に搭

ロシアしか作っていない最強神経剤「ノビチョク」　3月４日、元ロシア情報機関「軍参謀本部情報総局」（GRU）大佐のセルゲイ・スクリパルとその娘が、英国南西部の町・ソールズベリーのショッピングセンターで瀕死の状態で発見されました。スクリパルは90年代半ばからイギリス情報機関「MI6」の二重スパイとして密かに活動していましたが、２００４年にロシア秘密警察「連邦保安庁」（FSB）により逮捕。その後、２０１０年に米ロの間で行われた拘束スパイ交換で英国に引き渡され、ひっそりと潜伏生活を送っていました。 捜査の結果、スクリパルは何者かに「ノビチョク」という神経剤を投与されていたことが判明しました。ノビチョクは70～80年代に旧ソ連が開発した化学兵器で、同じ神経剤のＶＸの５～10倍もの毒性があります。もともと２つの前駆物質を混合することで毒性を持つバイナリ型という方式の化学兵器で、前駆物質で取り扱うことに

ミサイルといえば、着弾して爆発しその破片などで周辺を加害する兵器というのが一般的ですが、アメリカ空軍のR9Xは弾頭（爆薬）の代わりにブレード（刃）を備えるといいます。目的は「暗殺」。その開発経緯などを追います。 ミサイルで「暗殺」する時代の「ニンジャ・ブレード」 近年、有人攻撃機または無人機に搭載された誘導兵器によって特定個人を暗殺した、といったニュースを耳にします。2020年初頭には、非人道的行為を命令したとされるイラン革命軍のガーセム・ソレイマニ将軍が、アメリカ空軍の戦闘型無人機であるMQ-9「リーパー」の攻撃を受けて死亡しました。この事件はそののち、旅客機誤射事件を引き起こすまでにエスカレートするなど、世界的にも大きな問題へと発展しました。 AGM-114 R9X「ヘルファイア」。その形状や暗殺という目的に特化していることから「シュリケン」など忍者にまつわるニックネームで呼ばれる（作

国防中期計画発表、物議かもす 2021～2025年の国防中期計画が発表 5年間に301兆ウォンを投入する史上最大の増強 軽空母や原子力潜水艦などの導入を公式化 朝鮮半島の条件に合わないという批判 「朝鮮半島が空母なのに、空母の導入は非効率」 F35B搭載の5兆ウォン事業、公論化なく 作戦に限界のある原子力潜水艦の導入は実効性も疑問 軍縮の約束後、北朝鮮の反対にもかかわらず兵器導入 「尻尾が胴を揺さぶることがありうる」。中央大学のイ・ヘジョン教授はこのように懸念した。戦時作戦権の移管や米中対立などを前面に出して軍備増強を当然視し、軽空母や原子力潜水艦などの戦略兵器を導入することに対する指摘だ。両兵器体系は朝鮮半島の事情に合わないという指摘が続いていた。国防中期計画に盛り込まれた軍備増強計画により、兵器体系（尻尾）が北東アジアの平和の全体（胴）を揺るがすことがありうるという懸念が出ている。 「

アメリカ空軍は「エリア51」で様々な新型機のテスト飛行を行っています。そのなかにはアメリカ製ではない機体も含まれていました。自国製ではないのに試作を示す「Y」の型式が付与された秘密の機体について見てみます。 エリア51の周辺を飛び回っていた未確認機とは UFO（未確認飛行物体）や、いわゆる「ロズウェル事件」などとの関連で知られるアメリカ・ネバダ州の「エリア51」。この一帯はアメリカ軍の試験訓練エリアであり、一角には同空軍のグルーム・レイク航空基地も存在します。 この基地は1955（昭和30）年に開設され、広大な試験訓練エリアで各種新型機や実験機のテスト、訓練などが行われてきました。有名なところでは超音速偵察機のSR-71「ブラックバード」や、世界初のステルス戦闘機であるF-117「ナイトホーク」などが挙げられます。 そのような安全保障上の機密事項があふれているからこそ、グルーム・レイク航空

前回の本コラムでは、アメリカ政府は20年近く前に台湾に潜水艦（通常動力潜水艦）8隻を供与すると約束したにもかかわらず、通常動力潜水艦を自ら建造できないため、その約束を果たせないでいる事情を述べた。 表だって手を貸せない日本 ついに台湾当局は、アメリカを当てにして待つだけでなく、自らの手で国産潜水艦（ＩＤＳ）を建造する方針に転じた。しかし、最先端かつ特殊技術の固まりである高性能潜水艦を造り出すには、それなりのノウハウが必要で、潜水艦建造の経験がない台湾には、極めて難事業になる。 そこで、かねてより是が非でも台湾海軍に新鋭潜水艦を装備させ、中国海軍への圧力を強化しようと考えている米海軍や米シンクタンクの対中警戒派には、日本の世界最高レベルの潜水艦技術を何らかの形で台湾に授けることができないか、と考える人びとも少なくない。 実際のところ、安倍首相が陣頭指揮を執ってオーストラリアに新鋭潜水艦の売り

「クソ采配」「韓国人をヒーローにさせたくないのか」イ・ガンインの“２試合14分”に母国憤慨！ パリSG指揮官を痛烈批判「エンリケの無能のせいで負けた」 05-09 05:29

ヘリコプター「ＵＨ―１Ｎ」＝２０１２年１月、イタリア/Gisele Tellier/Getty Images （ＣＮＮ） 米空軍のヘリコプターがバージニア州マナサス付近を飛行中に銃撃され、搭乗していたパイロット２人のうち１人が負傷した。空軍が明らかにした。 銃撃されたヘリコプター「ＵＨ―１Ｎ」は１０日、マナサス近郊の上空を約３００メートルの高度で訓練飛行していた。銃撃を受けて首都ワシントン西部にあるマナサス地域空港に緊急着陸し、パイロットは病院に運ばれた。命に別条はなく、手当てを受けて帰宅したという。 米連邦捜査局（ＦＢＩ）は、空軍と連携して捜査に乗り出し、何者かが故意にヘリコプターを狙ったのか、それとも空中に向けて無差別に発砲したのかを調べている。機体も入念な点検を行ってほかに損傷がないかどうかを確認する。 空軍ヘリのパイロットは管制塔との通信の中で、「医療的緊急事態」を報告し、マナサス

ご長寿兵器が話題になる一方で、制式採用されながら短命に終わるものもあります。そのひとつが、アメリカ海軍の小型水上戦闘艦、フリーダム級とインディペンデンス級です。就役からわずかな期間で退役開始する理由に迫ります。 もう退役？ アメリカ海軍艦艇「LCS」とは 2020年6月20日（土）、アメリカ海軍は水上戦闘艦「LCS」（Littoral Combat Ships、沿海域戦闘艦）の1番艦「フリーダム」、2番艦「インディペンデンス」、3番艦「フォートワース」、4番艦「コロナド」の4隻を、2021年3月31日をもって実任務から外して、予備保管状態に置く方針を発表しました。 拡大画像 アメリカ海軍 フリーダム級LCS「フリーダム」（画像：アメリカ海軍）。 現代の軍艦は運用期間が長くなる傾向にあり、通常は30年以上運用されますが、「フリーダム」は2008（平成20）年の就役からわずか13年、「コロナド

コロナ禍に乗じ中国の準軍事活動活発化 新型コロナウイルスの世界的な感染拡大に伴う社会混乱に乗じた中国の自国に有利な国際秩序の形成や影響力の拡大が目立っている。 そうした中で尖閣諸島（沖縄県石垣市）周辺での多数の漁船と公船による領海侵入、さらには日本漁船を「中国領海での違法操業」と明言、「法に基づき追尾・監視する」とまで言い出した。 習近平政権による露骨な尖閣諸島をめぐる領有権主張がエスカレートしていることを示す証左だ。 こうした中国の動きに米国は強い警戒心を見せている。 というのも米国は尖閣諸島は日本の施政の下にある領域であり、日米安保条約第5条の適用範囲だとの認識を持っているからだ。 直近では、2017年2月に訪日したジェームス・マティス国防長官（当時）がこの点を明確に再確認、中国を念頭に「米国は尖閣諸島に対する日本の施政を損なおうとするいかなる一方的な行動にも反対する」と強調している。