毎月2万円以下なら｢オルカン｣と｢S&P500｣はお勧めしない…新NISAで｢素人が本当に買うべき金融商品｣とは もちろん｢個別株｣に手を出してはいけない
投資をしなければ資産は目減りするだけ 新NISAが始まってから「貯蓄から投資へ」とメディアがやたらと煽っています。しかし、具体的に「投資」といってもなにをすればいいのでしょうか？ 多くの人は株を買えと簡単に言いますが、どの株を買ったらいいでしょう？ そういった超初心者が疑問に思うことにすべて本稿で答えていきたいと思います。 まず、そもそもなぜ投資をしなければいけないのかという点について解説します。日銀の金融緩和やロシアのウクライナ侵攻によるエネルギー価格の高騰などによってインフレ期待が完全に定着しました。インフレとは、お金の価値が目減りする現象です。 たとえば、年率3％のインフレの場合、100万円の貯金は翌年97万円の価値しか持ちません。つまり、現金やタンス預金、普通預金で保存していてもお金の実質的価値は目減りしてしまうということです。 100万円で買えるものはどんどん少なくなる 実は、イ
バリウムが原因で腸が破れた…胃がん検診の翌日に｢緊急手術で人工肛門｣となった61歳男性の怒りと後悔 リスクの多いバリウム検査が廃止されない裏事情 (7ページ目)
「水分の補給が少なかったり、別の病気と重なったりして、検査から1週間後に腸内でバリウムが固まったケースが過去5年間で2回ほどありました。検査翌日に手術した例はありません」 男性は、「全国レベルでは、ありますよね？」と食い下がった。これに対して検診団体は「私どもは日本対がん協会の支部でして、（翌日に緊急手術の例は）聞いたことがありません」と回答した。 男性の場合、自治体の胃がん検診で発生した健康被害なので、厚労省の関連組織であるPMDA（医薬品医療機器総合機構）の救済対象になる可能性が高い。自治体や検診団体の関係者であれば、当然知っているはずだが、男性に対して説明しなかった。 彼らが帰った後、私が男性にPMDAの救済制度のことを伝えると、怒りをにじませてこう言った。 「なぜ、教えてくれないのでしょう。責任が問われるからでしょうか。救急車を呼ぶのが遅かったら、命を落としていたかもしれないのに、
事情通の間で常識｢世田谷､横浜で家を買ってはいけない｣…業界の息かかった｢住みたい街ランキング｣の罪深さ 横浜はダメだが川崎はOK､世田谷区はダメだが大田区が狙い目
バス便エリアはもう新築がほとんど建たなくなる 少子化や人口減少は進み放題で、東京圏も人口の減少が始まる。 仕事を東京に求める若者が多い郊外や地方でバス便のエリアではもう、新築マンションはほとんど建たなくなるだろう。 郊外や地方の人口減少を受けて、駅前の買い物需要を奪って発展してきた郊外のローサイドの店舗も都心回帰を始め、都心方向に立地を移している。 ロードサイドの大型店の閉店や撤退が増えているが、マンションなどに土地を再利用できそうな物件はほとんどない。 そうなると、郊外のロードサイド店の周りにできた住宅やマンションの価値も落ちて、若い層もますます出て行くために住人の高齢化に拍車がかかる。 世田谷と横浜は買ってはいけない 高齢者の車の運転による買い物が困難になり、ロードサイドの住宅街はさらに買い手がつかないまま暴落し、新たな空き家地帯になってしまう。 これは、最悪のケースを想定した場合、中
なぜ西松屋はいつもガラガラなのに潰れないのか…赤ちゃん本舗とは全然違う｢売らなくていい｣驚愕の店づくり 縮小市場で生き残るための唯一の必勝法
子ども・ベビー用品を扱う西松屋が成長を続けている。少子化なのになぜ儲かるのか。流通アナリストの中井彰人さんは「西松屋は驚くほど『売らなくていい』店の作り方をしている。これこそが西松屋が見出した縮小市場で生き残り、成長していくための必勝法なのだ」という――。 人口減少のなかでも店舗を増やすチェーンストア 2023年は、最後まで人口が増加していた沖縄県が減少に転じたことで、全都道府県で人口減少となった、という節目であったらしい。我が国の人口は、2009年に既にマイナスに転じていたのだが、地域によってその進行スピードが異なっており、これで全国共通の事象となった。地方ではかなり早くから減少していた地域があり、減少県の数でみると、1981年だと0県だったのが、1991年15県、2001年27県、2011年39県というペースで増えてきた。 こうした環境下でも、チェーンストアは店舗を増やして成長するとい
毎年6000億円が｢コメづくりの維持｣で消えている…稲作が盛んな北陸3県が｢農業コスパ最悪｣である理由 経営規模が大きくなるほど､助成金への依存度が高まる
農水省は2兆3000億円弱の予算のうち、6000億円近くを水田に関連する事業に使っている。ジャーナリストの山口亮子さんは「北陸などの米どころほど農業産出額が低いにもかかわらず、多額の助成金が投入されている。コメに税金を投入する構造を変えなければ、日本の農業は立ちゆかなくなる」という――。
冬が寒い先進国で｢アルミサッシ｣を使う国は日本だけ…国際基準以下の｢寒い家｣を許してきた住宅政策の大問題 寒い地域に住む外国人も｢東京のほうが寒い｣とつぶやく (6ページ目)
家の断熱性能は窓が握っている ただし、住宅全体のレベルを上げるのと比べて、窓の性能を上げることはそれほど難しいことではありません。サッシをアルミから樹脂に変更すれば、性能は大幅に改善します。ペアガラス（Low-Eガラス）と樹脂サッシの組み合わせでは、U値は1.6から1.9（メーカーにより違いあり）となり、アルミサッシの2倍以上の性能にアップします。これなら、多くの国の最低基準にも適合もしくは近くなります。 また、既存住宅を断熱改修する際も、窓の改修はもっとも簡単にできて、費用対効果に優れた方法です。日本の家を暖かくする第一のポイントは、まず窓にあると言えるのです。 樹脂と聞くと、耐久性を心配する人もいます。プラスチックのバケツや洗濯バサミが、紫外線でボロボロになる様子を思い出す方もいるのではないでしょうか。しかし、樹脂にはさまざまな種類があります。洗濯バサミやバケツなどは、破損しやすい「ポ
水俣病のように無視されてはいけない?…｢あきたこまちR｣の"風評加害"をあおる国会議員のあきれた言い分 なぜ｢放射線育種｣という言葉に過剰反応するのか
県内の生産者に対する誹謗中傷も多い 秋田県を代表するコメ「あきたこまち」に変わり、同県が2025年度からの生産を予定している新品種「あきたこまちR」が切り替え前から風評被害にさらされている。 従来の「あきたこまち」に比べ、土壌に含まれる重金属のカドミウムをほとんど吸収しない特徴を持つあきたこまちRだが、育種の過程で放射線を使っていることを理由に、「危険だ」とする誤った認識が一部で広まっているのだ。 県に苦情が寄せられるだけでなく、県内の生産者に対する誹謗ひぼう中傷も多いという。背景には、いたずらに人々の恐怖心をあおる「不安商法」とも言える無責任な政治活動がある。 待望された「カドミウムを吸収しない稲」 カドミウムは自然界に広く存在する。人体に有害で、日本の四大公害病の一つ「イタイイタイ病」が富山県神通川流域で生じた原因ともなった。かつて鉱山があった地域などに、その濃度の高い土壌が存在する。
安楽死が合法の国で起こっていること…｢生活保護｣より｢安楽死｣の申請のほうが簡単というカナダの事情 合法化からわずか5年で安楽死は4万人超
後発国でありながら「安楽死先進国」になったカナダ カナダは安楽死の合法化では2016年と後発国でありながら、次々にラディカルな方向に舵を切り続け、今ではベルギー、オランダを抜き去る勢い。ぶっちぎりの「先進国」となっている。 カナダではケベック州が先行して2015年に合法化したが、その際に法律の文言として積極的安楽死と医師幇助自殺の両方をひとくくりにMAID（Medical Assistance in Dying）と称し、翌年の合法化でカナダ連邦政府もそれを踏襲した。Medical Assistance in Dyingを平たい日本語にすると「死にゆく際の医療的介助」。しかし、これでは積極的安楽死から緩和ケアまでがひと繫がりのものとして括られてしまう。 安楽死を推進する立場はそれまでにもAID（Assistance in Dying）、VAD（Voluntary Assisted Dying
3億円超だった｢世界初のつぶやき｣は21万円に大暴落…｢NFTバブル｣を煽りまくったエセ富裕層の末路 セレブが買った｢サルの絵｣はマイナス95%
投機ブームから一転、無価値になったNFT パーティー帽をかぶったまま目を潤ませるサル。日本刀を凜々しく肩に担ぐ女性剣士。それに3Dメガネをかけたミミズクのような鳥……。いずれも一昨年から昨年にかけ、仮想資産として流行したデジタル・アート「NFT」だ。 NFTブームに乗り、米人気歌手・ジャスティン・ビーバーが2022年1月に130万ドル(1億5000万円)で購入した「サルの絵」は、マイナス95%の大暴落となっている。マドンナなど著名人も、巨額の含み損を出しているのが現状だ。 NFTは平たくいえば、デジタルで証明された所有権だ。主にコレクター性の高いデジタルアートなどについて、その所有権をネット上で売買。購入・売却履歴をブロックチェーン技術で記録し、現在の所有者を証明する。将来の値上がりを見込み、実体のないデジタル作品に巨額の値が付いた。 ブームが去ったいま、現状は厳しい。ビットコインやイーサ
本当のプロなら｢賞味期限1週間｣は可能…｢無添加の手作りマフィン｣が食中毒を引き起こした"3つの問題" そもそも｢具材ごろごろ｣は製造・保存が難しい
無添加をうたった手作りマフィンを食べた人の健康被害が報告されている。科学ジャーナリストの松永和紀さんは「添加物や砂糖を減らせば食品は安全になるというのは幻想だ。手作り・自然派で食品を売り出すには、原材料に対する豊富な知識や調理場での入念な衛生管理、職人としての高度な技術と経験が求められる」という――。 「砂糖少なめ・無添加なら安全」は幻想 東京ビックサイトで11月11日、12日に開かれたイベントで売られたマフィンが、ソーシャルメディアで大炎上しています。買って食べた客がX（旧ツイッター）で腹痛と吐き気を訴え、ほかの購入客も「腐った臭いと味。糸を引いている」などと投稿して、騒ぎになっています。 販売した焼き菓子店は、Instagramで「全て防腐剤、添加物不使用で市販の焼き菓子の半分以下のお砂糖の量で作っており、離乳食完了期のお子様より安心してお召し上がりいただけます」とアピールしていました
看板商品｢ぽぽちゃん｣はなぜ生産終了となったか…"断捨離のプロ"の異名持つ社長に直撃でわかった意外な真相 若手からベテランまで全社員が反対､受け入れに1年かかった
そこで、ぽぽちゃんの製造・販売元で乳幼児玩具メーカーのピープル取締役兼代表執行役の桐渕真人氏に生産終了の理由について聞いた。同社は「いたずら1歳やりたい放題」「ピタゴラス」「ねじハピ」などのヒット商品を出している。取材で浮かび上がってきたのは、「時代の波に抗えずやむなく苦渋の決断を……」といった、企業の浮き沈みの一部分を切り取った月並みなドラマではなく、子どもを喜ばせること・子どもの成長に寄り添うことにとことんまで向き合おうとするメーカーの、ストイックな姿勢であった。 商品力で勝負してきた ――ぽぽちゃんはどのようなことにこだわって開発してきたのでしょうか。 【桐渕（真人）さん】そもそも、うちのような小さい会社が40年間生き残ってこられた理由は、ひとえに商品力だったと考えています。社内にあるモニタールームには、日々誰かしらがお子さんを連れてきてくれているんです。保護者の方と雑談をしたり、ダ
解雇通知書はカネになる…2社から裁判で計4700万円を勝ち取ったモンスター社員の｢円満退社｣の手口 ｢賠償金を払うなら円満退社する｣と会社側と交渉する
解雇通知書はカネになる…2社から裁判で計4700万円を勝ち取ったモンスター社員の｢円満退社｣の手口 ｢賠償金を払うなら円満退社する｣と会社側と交渉する 年収500万円。でも、唯一納得いかないことが… 私は人生で2度、勤めていた企業を訴えたことがある。23歳の時は不当解雇された美容の商社を訴え、20カ月ほど法廷で争った後、和解金700万円を獲得した。安心したのもつかの間、中途入社した運送会社でも2回目の解雇通知書を渡されてしまう。しかしここでも約2年争った結果、最終的に解雇は撤回。4000万円の和解金（賠償金）を受け取る条件で、円満退社する運びとなった。 なぜ、私は合計4700万円もの和解金を得ることができたのか。今回は2社目との訴訟経験をもとに、不当解雇が抱えるリスクと会社との戦い方を解説する。 人生2度目の解雇通知書を渡されたのは運送会社から。私は配車係と呼ばれる仕事を担当していた。具体
アマゾンの従業員は｢かわいい女の子｣だけを覗いていた…米国で大問題になった家庭用監視カメラの恐怖 女性81人のプライベートは丸裸だった (4ページ目)
アマゾンの従業員は｢かわいい女の子｣だけを覗いていた…米国で大問題になった家庭用監視カメラの恐怖 女性81人のプライベートは丸裸だった RingとAlexaをめぐる問題には共通項がある。それは、AmazonおよびRing社が、AI開発を急ぐあまり組織的にプライバシーを軽視してしまった点だ。 Alexaをめぐる問題ではデータを消去しないことで、AIの学習材料を確保しようとした可能性がある。FTCは5月31日付の報道発表資料で、子供の会話パターンは大人と異なるため、AmazonにとってAI開発上の価値あるデータだったと指摘している。 Ringをめぐる問題でも同様に、AI重視の姿勢が背景にある。インターセプトは「Ring社がウクライナのチームにこのような（あらゆるユーザーの録画データを閲覧できる）アクセスを許可したのは、自社の顔認識・物体認識ソフトの弱さが一因だった」と指摘する。 ユーザーから収
なぜ朝日新聞社は私の原稿をボツにしたのか…｢夏の甲子園｣との異常な癒着ぶりはジャーナリズム失格である ｢私はそれほどショックでもなかった｣
「甲子園批判はできない」と言う朝日新聞記者への違和感 もう20年以上前のことになるが、北海道にコンサドーレ札幌というJリーグのチームが生まれたとき、朝日新聞北海道支社主催のシンポジウムが開かれ、私は司会を依頼された。 そのときはジャーナリストのロバート・ホワイティング氏や五輪マラソン・メダリストの有森裕子さん、それに朝日新聞運動部で面白い野球コラムを書いていた名物記者の某氏などがパネリストとして参加した。 が、シンポジウムの直前になって某氏が私に、「高校野球の質問は僕に振らないでくださいね」と言ったのだった。それは私が高校野球や甲子園大会を批判する原稿を書いていることを知ってのことだったのだろう。 そのときのシンポジウムはコンサドーレとJリーグが中心で、私は司会者として特に高校野球を話題にしようとは思っていなかったので、笑いながら「ハイハイ、わかりました」と答え、「やっぱり批判はできません
｢マイホームが高すぎて買えない｣という報道が増えたら要注意…不動産価格が急落する直前に起きる"変化" 売りにくいマンションはタイミングを逃すと手遅れになる
首都圏の新築分譲マンション平均価格が1億円を突破した。一方で、中古マンションの売れ行きは悪化している。売却を急ぐべきなのか。スタイルアクト代表の沖有人さんは「不動産価格が下がるきっかけは『令和版総量規制』になる可能性が高い。見極めるにはメディア報道に注目するといい」という――。 中古マンションの売れ行きは悪化している 首都圏の新築分譲マンション平均価格が1億円を突破した（不動産経済研究所調べ）。2023年3月の平均価格が1億4360万円だったのは、浜松町駅直結の世界貿易センタービルの建て替え案件であるWORLD TOWER RESIDENCEと港区三田綱町という億ションしかない立地にできる三田ガーデンヒルズの販売が重なったからだ。1億円以上の億ションの契約戸数は東京23区で694戸で、3億円以上が315戸に及んだ。 一方、中古マンションの売れ行きは悪化しており、2023年に入って価格調整が
｢低賃金も家賃高騰もすべて女性が悪い｣と思い込む……韓国の男性が｢女性専用｣を敵視するツラすぎる理由 韓国大統領の反フェミニズム政策の危うさ
2009年に導入されて以来、女性専用駐車スペースは、駐車場内の比較的明るい場所に設けられ、性被害や暴力事件に怯える女性たちに安全性を提供してきた。市当局は家族用スペースに転用すると説明しているが、今後は女性が単身でこの区画を利用することは許されなくなる。 韓国で声高に叫ばれるフェミニズムは、女性の特別扱いを求めるものではなく、あくまで男性と平等の人権や安全性を訴える内容だ。だがユン大統領は、大統領選挙でこうした運動を逆手に取り、反フェミニズム政策を公約に掲げて男性、特に若い男性からの支持拡大を狙ってきた。 ユン大統領は、男性がむしろ性差別の被害者であるとの論理を展開し、若い男性たちの間でくすぶる経済不安、批判の矛先を、女性たちに向かうように躍起になっているようにも見える。 ドイツではじまった「女性専用駐車スペース」 女性専用駐車スペースは韓国独特のものではない。1990年代にドイツで誕生し
入場者1人あたり3000円の赤字…サンリオが大赤字事業｢ピューロランド｣を32年間も続けている理由 5000円の支払いに8000円分のサービスをしている
サンリオは東京都多摩市と大分県日出町の2カ所でテーマパーク事業を行っている。だが、開業以来、構造的な赤字が続いている。単純計算で来場者1人あたり3000円の赤字となっている事業を、なぜやめないのか。エンタメ社会学者の中山淳雄さんは「そこにはサンリオの長期的な戦略がある」という――。 サンリオピューロランドは成功といえるのか サンリオピューロランド（SPL）といえば、東京都多摩市に位置する、サンリオキャラクターのテーマパークである。 1990年12月にオープンした当時、日本初の「屋内型」で（世界では韓国ロッテワールドに次ぐ2番目の事例）、1960年設立のサンリオにとっては創立30周年記念事業でもあり、総工費650億円を賭けた一大事業であった。続く91年4月には大分県にハーモニーランド（HL）をオープンした。 折しも日本は1983年東京ディズニーランド（TDL）の大成功や1987年のリゾート法
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自己破産しても死ぬまで損害賠償が続く…違法で危険な｢電ジャラス自転車｣に潜むとんでもないリスク 国会関係者も堂々と永田町を爆走しているが…
日本は｢昭和を終わらせる｣ことに失敗した…社会心理学が教える｢失われた30年｣が終わらない本当の理由 変革は何かを｢始める時｣ではなく､｢終わらせる時｣に起こる
これはバリキャリ女性にはきつい…スープストックの｢離乳食無料提供｣が炎上した一番の原因 味方だと思っていた存在に後ろから刺された感覚
