マジコン談義に思ったこと。 - あなたわ しにました
ゲーム | 09:00 | 昨日のひろゆき氏のエントリとはまた別に、マジコン談義が活発な感じ。でも、素人の言説に対して業界人が触ったら展開によっては余計に恥だったりするので（触ったこと自体が「あちゃー」ということです）、触らないで耐えてました。でも、ブクマしちゃった……。トラックバック送ったりはしませんでした……。だいぶ「ブクマすらしない」というのにも慣れてきたんだけど（そのおかげで「あとで抜く」タグをつけたエロ記事ばっかりブクマに残っている有様）、やっぱり「わかってねーなー」という極端なスットコドッコイ言説をうっかり読んでしまうと、頭の中がヒートしちゃう。別に、ボクが業界の代表というわけでもなんでもないのにね……。でもやっぱ、我慢できない……。トラバ送ると火種になるのでなんもしないで愚痴ることにする。カーッと来るんですよ。業界にいる人、みんな、それぞれゲームというものに対していろいろ背負
今度はオークションに「マジコンを購入する権利」が出品される
ニンテンドーDSでダウンロードしたコピーソフトを遊ぶことなどが可能となる「マジコン」と呼ばれる機器が東京地裁により不正競争防止法に基づいて販売差し止めと在庫廃棄などを命じられたことを受けて、Yahoo！オークションでマジコンの出品が禁止されたことを昨日GIGAZINEでお伝えしましたが、今度はマジコン本体ではなく、「マジコンを購入する権利」が出品されていることが明らかになりました。 詳細は以下の通り。 業界最大手のYahoo！オークションによると、現在「購入権利書」としてマジコンを購入できる権利が大量に出品されています。 「ds 購入権利」で検索した結果はこんな感じ。 昨日もお伝えしたとおり、Yahoo！オークションは「マジコン」の出品について発見次第削除するとしていますが、はたして削除は行われるのでしょうか。 「禁止されているマジコン本体の売買ではなく、あくまで購入する権利を売買している
ヤフオクでマジコン出品禁止 販売禁止判決受け
ヤフーは2月27日、「Yahoo！オークション」（ヤフオク）で、「ニンテンドーDS」ソフトを不正コピーしたデータを利用できる機器「マジコン」の出品を禁止した。同日までに出品されたマジコンも、発見次第削除する。 任天堂とゲームソフトメーカーがマジコンの販売差し止めを求めた訴訟で、東京地裁が同日、業者に対しマジコンの輸入販売禁止と在庫廃棄を命じる判決を言い渡したことを受けた措置。「マジコンの違法性について一定の判断がなされた」として出品を禁止した。 ヤフオクでは1月から「マジコンを取り扱っている出品者や落札者は、法的責任が追及される可能性がある」と注意を促していた。「楽天オークション」では昨年8月からマジコンの出品を禁止している。 関連記事 「マジコン」販売禁止命じる 東京地裁、任天堂の訴え認める判決 マジコンの輸入販売差し止めを求め任天堂とゲームメーカーが訴えていた訴訟の判決があり、東京地裁
時事ドットコム：違法ソフト用機器、販売禁じる＝ニンテンドーＤＳ訴訟−東京地裁
違法ソフト用機器、販売禁じる＝ニンテンドーＤＳ訴訟−東京地裁 違法ソフト用機器、販売禁じる＝ニンテンドーＤＳ訴訟−東京地裁 任天堂の携帯型ゲーム機「ニンテンドーＤＳ」のソフトを不正コピーして遊べる機器をめぐり、任天堂とソフトメーカー５４社が、機器を輸入している５社に販売差し止めなどを求めた訴訟で、東京地裁の市川正巳裁判長（大竹優子裁判長代読）は２７日、機器販売や輸入を禁じ、在庫機器の廃棄を命じる判決を言い渡した。販売、輸入禁止については仮執行も認めた。 問題の機器は「マジコン」と呼ばれ、複製ソフトを使えなくするＤＳの機能を解除する。ソフトを取り込んだ記録媒体を機器に装着し、ＤＳ本体に挿入すれば、違法にコピーされたソフトも起動できる。 任天堂は、インターネット上にソフトのプログラムが出回り、計１億回以上ダウンロードされたと主張。「正規のソフトが売れなくなり、天文学的な損害を受けた」と訴え
ニュースリリース : 2009年2月27日
任天堂株式会社（本社：京都市南区、取締役社長：岩田聡）は、ニンテンドーDS（ニンテンドーDS Liteを含む）で起動するゲーム・プログラムを開発・販売しているソフトメーカー５４社と共に、いわゆる、「マジコン」と呼ばれる機器の代表的な機種「Ｒ４ Ｒｅｖｏｌｕｔｉｏｎ ｆｏｒ ＤＳ」を輸入・販売していた複数者に対して、不正競争防止法に基づく同行為の差止等を求める訴訟を、東京地方裁判所に提訴しておりました（平成２０年（ワ）２０８８６号）。 上記に関しまして、本日、東京地裁より、当社およびソフトメーカー各社の主張を全面的に認める旨の判決が下されました。本判決は当社等の主張の正当性が認められたものであり、妥当な判決であると認識しております。 当社およびソフトメーカー各社は、同種同等のいわゆる「マジコン」と呼ばれる機器に対して、今後も継続して断固たる法的措置を講じる所存です。 以上
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