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●はじめに MIKIKO氏「外し」の意味? オリンピック開会式について、さすがにあれだけ無茶苦茶な経緯で現場に振られたパフォーマンスについて「日本のダンスは」とかいわれてもたまらんなと思って、内部事情などはわからないままにあくまでもレビュー的に書いていたのだが、その最中に追い打ちをかける文春砲が、とんでもないものを発表した。 「台本11冊を入手 五輪開会式“崩壊” 全内幕 計1199ページにすべての変遷が」 (※以下、「台本11冊」) 今回の件で一番モヤっとしていたのが、なぜあんなタイミングで、あんなやり方でMIKIKO氏を演出責任者から外す必要があったのか、ということだった。 電通と、後任の元電通の佐々木宏氏が手柄を独り占めにしたかったから、という論調になっているが、いくらなんでもそんな馬鹿なことをするだろうか、と思ったのだ。 なぜならMIKIKO氏のように、これだけの規模のイベントの演
国際オリンピック委員会(IOC)の第138次総会が20日、都内ホテルで始まり、トーマス・バッハ会長(67)が登壇した。 冒頭「ついにここまで来ました。東京で結束し、リアルでお目にかかれている」と述べ、オンラインではなくオンサイトで終結した委員らにあいさつ。3日後の東京オリンピック(五輪)開幕に向けて「開催できるのは、英雄的な努力が成されたからです。医療従事者やボランティアの皆さんが真の英雄だ。日本国民の皆さん、世界の皆さん、新型コロナウイルスに感染された皆さんもそうだ。(出席者へ)ご起立ください。亡くなられた方々に1分間の黙とうをお願いしたいと思います」とし、冥福を祈った。 続けて「菅義偉総理、その前の安倍晋三総理、小池百合子都知事、そして偉大なオリンピアンである(大会組織委員会の)橋本聖子会長、森喜朗前会長のリーダーシップで、ここまで来られた。五輪の創始者であるピエール・クーベルタン男爵
慶応大学名誉教授でパソナ会長の竹中平蔵氏が6日、読売テレビで放送された「そこまで言って委員会NP」に出演。東京五輪・パラリンピックについて、「世界に対して『やる』と言った限りはやる責任がある」と発言。そもそもが開催か中止(延期)か議論事態がおかしいとの意見を述べた。 竹中氏は「なんでやるか、やらないか、あんな議論するか、私は分からない。だって、オリンピックってのは、世界のイベントなんですよ。世界のイベントをたまたま日本でやることになっているわけで、日本の国内事情で、世界に『イベント(五輪)やめます』というのは、あってはいけないと思いますよ。世界に対して、『やる』と言った限りはやる責任があって」と『世界の五輪』を新型コロナウイルス感染拡大という「日本の国内事情」を理由に中止するなどはありえない、とした。 さらに、落語家・立川志らくが「世論の6、7割が(五輪は)中止だって言ってる、世論が間違っ
『週刊ポスト』(5月24日発売号)が、東京オリンピック・パラリンピックの是非を考える貴重なデータを公表している。スポンサーとなった71社の企業を対象にアンケートを実施し、1、7月開催に賛成か、2、開催の場合は無観客にすべきと思うか、3、有観客で開催の場合、社員に会場での観戦を推奨するか、という3つの質問を投げかけた。国民の7割、8割が反対する巨大イベントを3720億円もの協賛金で支えている彼らには、「なぜ五輪を後押ししているのか」を答える義務がある。 【写真】総理会見では厳しい質問をするのはフリー記者、外国人記者ばかり 実は、こんな当たり前の報道が他メディアでできないことこそが日本の重大事なのだ。その理由は簡単だ。世界のどこでも、これまでの五輪ではあり得ないことだったが、今回は国内の大手新聞社すべてが五輪スポンサーに名を連ねているからである。五輪には莫大な税金が投入され、環境負荷や国民負担
国連のアントニオ・グテーレス事務総長(72)が新型コロナ禍を「戦時中」との見解を表明し、東京五輪の開催中止につながる可能性が出てきた。 フランスメディア「キャピタル」は、24日に行われた世界保健総会の開会式でグテーレス事務総長が「我々には戦時体制が必要だ」と呼びかけたことを大々的に報道。「我々はウイルスと戦争をしているんだ。戦時体制の論理と緊急性が必要だ」と続けて力説したという。 同メディアがこの発言に注目したのは、東京五輪への風向きが変わる可能性があるからだ。 「多くの専門家によると、新型コロナウイルスはアジアで公式発表よりもはるかに多くの命を奪っている。感染拡大の第4波に直面している日本は東京五輪があと2か月足らずで開幕するが、ワクチン接種の遅さが批判を浴びている。2回接種した人が米国では40%、フランスでは15%であるのに対して、日本はわずか2%だ」と日本の危機的状況を強調する。 日
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日本を元気にしたいという自分の創業の原点に立ち戻り、(実業界ではタブーだけど)勇気を振り絞ってストレートに言うことにしました。「五輪に関しては、現状を鑑み、冷静に開催の見直し、または順延をIOCと協議すべきだ。」あまりにもリスクが大きすぎる。
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