1：以下、名無しにかわりましてVIPがお送りします[]：2012/11/08(木) 07:23:48.75 ID:zr5iDdVu0 日本人「うぅ～んと・・・ぶ、ブッディスト？です・・・。」 外人「まあ！私はプロテスタントの一家に生まれたから仏教の事について興味があるの！」 4： 忍法帖【Lv=5,xxxP】(1+0：15) []：2012/11/08(木) 07:25:02.06 ID:h6c0EBZv0 素直に無宗教と答えろよ 合衆国民でも昔に比べて増えてるらしいぞ 5：以下、名無しにかわりましてVIPがお送りします[]：2012/11/08(木) 07:25:28.78 ID:zr5iDdVu0 外人「仏教の教義について教えてくださる？」 日本人「え、えぇ～とぉ・・・」 「こんな民族で大丈夫か？」 日本「大丈夫だ。問題ない。」 6：以下、名無しにかわりましてVIPがお送りします[]：

で。熊本の実家ではハーレーのサイドカーに乗った住職が犬（ゴールデンレッドリバー）をのせてサングラスで現れて祖母の7回忌の法要をされておりました。が、これは相談をもちかけられておいてなんですが、大不評でした。母とか血圧あがりまくりでした。説法は大変よかったんですけど。

相談というより愚痴なんですが、我々僧侶は江戸時代に生きていないと檀家さんから怒られるような状況におかれています。 スクーターで道を走っていても奇異の目で見られます。 我々も現代に生きていることを説明するいい説法はないものでしょうか。ですか。

市民の平和を願う行動から自治体幹部の発言、選挙での候補者の主張、宗教者の動向まで、国民生活のあらゆる場面を執拗（しつよう）に監視する自衛隊情報保全隊。すでに監視活動が明らかにされて強い批判を浴びながら、無反省に監視活動を続けていたのです。人権も思想信条の自由も踏みにじる憲法違反の実態は―。 「仲井眞氏は県外移設を…」 選挙候補者の活動　自治体幹部発言も 情報保全隊の「週報」には、自治体幹部や選挙候補者の活動記録が多く記されていました。その執拗（しつよう）さは、戦前の憲兵隊をほうふつとさせます。 「仲井眞（弘多＝沖縄県知事）氏は県外移設を表明して立候補していることから、辺野古移設に向けた動きは難航すると思われる。（中略）将来、経済振興策等の条件如何（いかん）によっては、在任中に移設容認に転ずる可能性」 沖縄県知事選挙（２０１０年１１月２８日投開票）の結果を分析。関連資料には、県知事選で普天間

8/27付朝日新聞デジタル「緩和」「末期」　暗い響きを見直すより、 がんの患者さんで、がんが進行し、心身ともに痛みを感じている人たちが入院する「緩和ケア施設（ＰＣＵ）」（英語でｐａｌｌｉａｔｉｖｅ　ｃａｒｅ　ｕｎｉｔ）がいま、日本には２４４施設（４８３６床）あると言われます。ＰＣＵのある病院に入院すれば、身体的な痛みやその他の症状はモルヒネで取り去ることができ、精神面では、不安を軽減する薬を処方したり、音楽療法などで心を静めたり、といった対策が取られます。 とはいえ、このような「緩和ケア」を受けている患者さんで、たとえ痛みが和らいだとしても、やはり死が近づく足音を心に感じて、思い悩みながら生活しているケースがあります。「自分は『緩和ケア』を受けている」ということが常に気になり、「死が近いのではないか」と心の中でおびえる患者さんが、決して少なくないのです。 そんな問題がある中、２００７年に米

日本の場合は、一般的にも、医療関係者も、EOLといえば、癌しか、その認識はないのだろうか？ それぞれの事情があるのだろうが、一般論として、根本的治療不能な患者さんで、血圧低下に昇圧剤投与するという意味はどれほどあるのだろう？それが”キリスト教精神の下に患者さん中心の診療と看護を実践している”はずの高名な病院であるが故に、疑問を感じてしまう。 この論文は、“がん”終末期の最終週患者QOLに関わる要素を検討した報告。 QOLアウトカム設定といっても、最後の瞬間を、最後の数分を、最後の数時間を、最後の数日を、最後の1週間を、最後の数週間を、最後の1年間をそのアウトカムにすべきなのか・・・すら、議論のあるところだろう。周囲とのコミュニケーション、特に、親族・友人達とコミュニケーションのとれる最後の瞬間、最後の数分・・・が大事と思うことが多い。 この報告の結論は、QOLを決定する因子のほとんどは不明

死因究明推進法案と警察による死因・身元調査法案の２法案が１８日の衆院内閣委員会で採決され、可決しました。死因究明推進法案は全会一致、同調査法案は日本共産党のみが反対。 死因究明推進法案は、国に死因究明のための体制整備などの計画策定を義務付けたもの。同調査法案は、犯罪の疑いがなくとも遺族の承諾なしに警察が解剖できることを盛り込んでいます。 質疑で日本共産党の塩川鉄也議員は、死因究明推進法案について「諸外国と比較して解剖率が低いなど貧弱な死因究明の組織・体制強化が急務であり、その計画作成を義務付けることで改善が期待できる」と述べました。 警察による死因・身元調査法案については、警察庁の研究会が、解剖専門機関として警察庁と厚労省共管の「法医学研究所」を提言するなど、議論があることを紹介。警察に権限を独占的に付与する点や遺族への情報開示などの論点があり、「国民的議論が不足している」と述べました。死

１月９日、ローマ法王ベネディクト１６世は、同性婚が「人類の未来」を損ねるとして、伝統的家族の在り方に対する脅威の１つだと表明した。バチカンで代表撮影（２０１２年　ロイター） ［バチカン市　９日　ロイター］　ローマ法王ベネディクト１６世は９日、同性婚が「人類の未来」を損ねるとして、伝統的家族の在り方に対する脅威の１つだと表明した。 法王は新年のあいさつの中で、約１８０カ国から集まった外交官に対し、同性婚に対する強い反対姿勢を改めて示した。「（異性婚は）単なる社会的慣例ではなく、あらゆる社会の根本を支えるものだ」とし、「子どもの教育において、適切な家族形態は極めて重要」だと伝統的家族の重要性を強調した。

ニューヨーク（New York）の教会前で、ロザリオを手に祈りを捧げる信者（2008年4月9日撮影）。(c)AFP/Getty Images/Mario Tama 【12月4日 AFP】宗教を信仰している人びとは、世界で推計5億人いる無神論者を、強姦犯と同じくらい信用していないとの研究結果が2日、専門誌「Journal of Personality and Social Psychology（パーソナリティ・社会心理学ジャーナル）」に掲載された。 論文の主執筆者、カナダ・バンクーバー（Vancouver）のブリティッシュ・コロンビア大学（University of British Columbia）博士課程のウィル・ジェルベー（Will Gervais）氏（心理学専攻）は、「宗教を信仰している人びとが多数派の場所、つまり世界のほとんどで、無神論者は最も信用できない人びとのグループに入る」と