英語を話せない男が、外資系企業で働いて得られた学び | 今日も8時間睡眠
もちろん、「英語が話せないのに外資系企業に就職してしまった男」というのは僕のことです。以下では、英語が話せない人間が外資系企業で働いてみたら、どんな学びが得られたか、というのをつらつらと書いていきたいと思います。ほとんどネタです。 CV 外資系企業で働いている知人から「うちの仕事を手伝ってくれ」と声がかかったことからすべてがスタートしました。会社には外国人はいるけど、僕に任される仕事はすべて日本語で、やり取りする人も日本人しかいない、っていう条件でした。その人は、僕が英語を話せないことを知っていたので、その条件は信頼できそうだったし、その条件の通りなら問題がなさそうな気がしていました。 で、「一応、面接はするので、CVを出して」と言われました。僕は「了解です」と即レスした（承知しました、のほうが正しいんでしたっけ？）のですが、残念ながらCVが何なのかわかりません。 光の速さでググってみる
活況に沸く「五反田バレー」、とその次
ベンチャー企業の流入が相次ぐ東京・五反田。渋谷の「ビットバレー」に続けとばかりに「五反田バレー」の構想が動き始めた。しかし、家賃の上昇に伴い既に次の適地を探す動きも起きている。かつて夜の街のイメージが強かった五反田がベンチャー集積地に変わったことで、地名のブランドにこだわらない流れができつつある。 「商店街や地域のお祭りと、会社の福利厚生を連携させられないか」「いずれはビジネスマッチングの仕組みも作りたいですね」−−。昨年末、東京都品川区の五反田駅近くのオフィスビル。クラウド会計ソフトのfreeeの本社で忘年会を兼ねた会議が開かれていた。freeeや五反田に本店を置く城南信用金庫、区役所、地域の商店街や中小企業の関係者、多彩なメンバーが膝を突き合わせて話していたテーマは、freeeの佐々木大輔CEO（最高経営責任者）らが提唱している「五反田バレー構想」だ。 freeeが麻布十番駅周辺から五
「小さくて良い会社」をどうやって探すか。
年末となり、そろそろ真剣に就職活動について考えている学生の方が増えているようである。 そして、学生たちに話を聴くと、特に見栄えのする学歴を持っている学生ほど「大手に行きたい」という志向が強いと感じる。 たしかに、マイナビの調査によれば、近年では「大手」で、かつ「安定している会社」を志望する学生が増えているという （2017年卒マイナビ大学生就職意識調査：http://www.mynavi.jp/news/2016/04/post_11203.html）。 何が正解かわからない今、少しでも安定を求める気持ちは分からないでもない。 だが、よくよく学生たちに突っ込んで話を聴くと、本当に「大きな会社」に行ってしまってよいのかどうか彼らも迷っていることがよくわかる。 彼らとて「単に大きい会社にいければ良い」とは思っておらず、彼らなりに真剣に考えている。 それでも「大手」という人が多いのは、結局のとこ
企業文化をぶち壊すな / Startup Culture
スタートアップの企業文化 (Startup Culture) についてのスライドです。 企業文化やビジョンをスタートアップの初期から気にするべきかどうかは悩ましいところですが、Y Combinator の Jessica Livingston のいうとおり、企業文化はその設立当初から自然と育っていってしまうものだなと 2, 3 人のスタートアップを見てても思います。であれば、初期から考えるためのある程度の情報はあっても良いのかなと思い、今回スライドをまとめました。 企業文化はかなりソフトな概念なので、そもそも把握しづらい上に何が良くて何が悪いのかも分かりにくく、さらに簡単に変えたり作り上げたりできるものではありません。それに加えて、良い（望ましい、心地の良い）企業文化があるからといって、その企業の成功が約束されるわけではありません。 ただ様々な研究を見てみても、良い企業文化は生産性向上や採
いい競争で、いいサービスを。｜ヤマト運輸
ユニバーサルサービスとは地域の分け隔てなく、だれもが利用しやすいように維持されるべき公共的なサービスのことです。 ユニバーサルサービスのひとつである「郵便業務」は日本郵便株式会社（以下、日本郵便）がその業務を担っています。 ほかには、電気や通信、水道などもユニバーサルサービスです。 日本郵便には「郵便業務」をユニバーサルサービスとして維持することが義務づけられています。 法律ではこうしたサービスの維持を義務づける代わりに優遇措置が用意されています。 私たちは国民生活に不可欠なユニバーサルサービスの維持があらゆる経営努力によっても難しい場合は、その範囲を明確にした上で、「最小限」の優遇措置を講じるのは、やむを得ないと考えています。 しかし、2015年9月28日に総務省 情報通信審議会 郵政政策部会（以下、郵政政策部会）が発表した最終答申「郵政事業のユニバーサルサービス確保と郵便・信書便市場の
トヨタ、配偶者手当廃止へ 子ども分を４倍増 労使合意：朝日新聞デジタル
トヨタ自動車の労使は、「家族手当」を大幅に見直すことで大筋合意した。月額約２万円の専業主婦（夫）らの分を廃止する代わりに、子どもの分をおおむね４倍に増額する。来年１月以降、段階的に実施する。女性に就労を促し、子育ても支援する国の政策を先取りする形だ。 トヨタの家族手当は月給の一部で、現在は子ども１人あたり月５千円が基本だが、新制度では２万円に引き上げる。一方、社員の妻か夫が働いていない場合や、年収が１０３万円以下の場合に払っている分（月１万９５００円）は打ち切る。これらにより、子どもが２人以上いる社員は手当が増えるが、妻が専業主婦などで子がいない場合は逆に減る。全体の会社支払額は変わらない見通しだ。 経営側は配偶者の分を２０１９年に完全に打ち切る考え。しかし、労働組合側は手当が大きく減る社員に配慮して２１年ごろまで遅らせるよう求めており、労使で協議を続ける。また、社員の親が高齢で働いていな
CEOの年収2000万円ほか全社員の給与を公開中、Buffer創業者に聞く「過激な透明性」のワケ | HRナビ by リクルート
以下の一覧表をみて見てほしい。これは現在急速に成長中の、とあるスタートアップ企業における社員全員の年収の一覧表だ。Google Docsを使って常時この表をネット上で公開しているのは、TwitterやFacebookへの投稿をタイムシフトで最適化するサービスを提供するスタートアップ企業の「Buffer」。株式の持ち分や、1株当たり評価額も書いてある。つまり、含み益も含めて、どのくらいお金をもらっているか、今後もらうことになるかが全部内向きにも外向きにも透明になっている。創業者でCEOのジョエル・ガスコイン氏の報酬は年額で17万5000ドル（約2050万円）、持ち株の評価額は、すでに2218万ドル（25.5億円）というのも分かる。 Bufferでは、すべての報酬額を公開しているだけでなく、その算定式も同時に公開している。以下の表をみれば分かるように、役職、経験、居住地などに基く給与算定式もシ
｢有給休暇をしっかり取れる｣トップ200社
三が日明け、最初の月曜日。本日（1月5日）から仕事始めとなるビジネスパーソンは多い。カレンダー通りに休めた業種・職種なら、この年末年始は最長9連休。有給休暇（有休）を組み合わせて連続10日超の長い休みを満喫したという人もいるはずだ。一方で、年の瀬ギリギリまで仕事に追われ、「有休なんて取っている場合ではなかった」人も少なくないかもしれない。 企業の採用ページなどで「有休○日」とそれらしいデータを見かけることがあるが、ほとんどの場合、それは1年間に取得できる有休の最大日数、つまり「付与日数」のことで、「何日休んでよいか」を表すだけ。その分の有休が取得できるかというと、そんなことはない。働く側にとって重要なのは「何日休めるか」を意味する有休の「消化日数」。本人の段取りはもちろん、会社の風土や職場の雰囲気、管理職の意識などが総合的にそろわなければ、有休を付与日数どおりに消化していくのは難しい。 有
～より女性が働きやすい環境づくりを目指して～ ドワンゴ本社オフィス内に、育児休業取得社員の復職支援の為の事業所内保育施設「どわんご保育園」を開設｜ニュース｜広報情報｜株式会社ドワンゴ
PRESS RELEASE ～より女性が働きやすい環境づくりを目指して～ ドワンゴ本社オフィス内に、育児休業取得社員の復職支援の為の 事業所内保育施設「どわんご保育園」を開設 株式会社ドワンゴ（本社：東京都中央区、代表取締役社長：荒木隆司）は、東銀座・歌舞伎座タワー内のドワンゴ本社オフィスに、子育てをしながら働く女性社員の復職支援の一環として、2014年12月1日（月）に事業所内保育施設「どわんご保育園」を開設いたします。 子育てをしながら働く女性のキャリアを築く後押しに 近年ドワンゴでは、育児休業を取得し、子育てをしながら働く女性社員が増えてまいりました。その一方で、保育施設に空きがなく、働き続けたいのになかなか復職できないといった社員の声も多くありました。 そのため、スムーズな復職を後押しし、子育てをしながら働く女性のキャリアを築く環境をつくることで、女性社員がより安心して働くことがで
日本最大のブラック就職先を知る私が教える、本当のブラック企業の見分け方 - 常夏島日記
話題になっていたので、ブラック企業を見ぬく為のたった５つの方法｜1級身体障害者が法律家を目指すブログを読みました。 つーか、この私怨くさい支離滅裂な見分け方はなんだよ。こんなの真に受けている感想欄の連中はいつブラック企業に絡めとられても全く不思議はないっつーか、ブラック企業の人事部に「鴨リスト」として提出していいくらいの代物だと私は思います。 このブログが挙げる５条件がいかにいい加減か。たとえば。私はこの条件のほとんどを満たす、ある日本最大級の雇用主を知っています。それは「国家公務員」。 （怪しい条件）【１】契約書ではなく、誓約書だった。 国家公務員は、採用時に、誓約書を提出する法律上の義務を負います。 （服務の宣誓） 第九十七条 職員は、政令の定めるところにより、服務の宣誓をしなければならない。 国家公務員法 もちろん、国家公務員には労働契約書などは存在せず、一部の例外を除き就業規則も
どうして役にも立たない知識を入学試験で問うのか？
どうして役にも立たない知識を入学試験で問うのか疑問におもったら、情報の経済学でいうシグナリング(signalling)について学ぶといい。 ブルデューのいう「卓越化」≒「お育ちによるふるまい（≒ハビトゥス）による選別」の仕組みから、クジャクは何故ああもムダに派手なのか、果てはヤンキーはなぜ早婚か（Theodore Bergstrom and Mark Bagnoli(1993), "Courtship as a Waiting Game", Journal of Political Economy , Volume 101, Issue 1, pp.185-202.）まで統一的に理解できる。 よく例につかわれる学歴ゲームで説明すると、以下のような感じである。 ある人が仕事ができるかどうかは、パッと見ではわからない。 そして学歴は、仕事ができるかどうかとは、多くの場合、無関係である。 なのに
アップルどころじゃない、死にたくなる労働環境のニッポン - 上伊由毘男のブログ
中国の鴻海精密工業傘下である富士康科技（Foxconn Technology）深セン工場で、自殺が多発してるとの報道がある。この工場ではiPhoneやiPadなどのアップル製品をはじめ、デル、ノキア、ソニーなどの製品を受託製造している。 アップルを揺さぶる中国「連続自殺」 | ワールド | 最新記事 | ニューズウィーク日本版 オフィシャルサイト 欧米の消費者は普段、自分たちが買う高級ブランドのスニーカーや電子製品がどこでつくられたかなど、あまり考えない。しかし、一流ブランドの委託を受けている海外の工場の劣悪な労働条件がクローズアップされると、状況は一変する。過去には、ナイキやＧＡＰなどの企業がこの問題で激しい逆風にさらされた。 いまメディアをにぎわせている中国の台湾系電子製品メーカー、富士康の自殺多発問題も、アップルやヒューレット・パッカード（ＨＰ）、デルなどの大手企業に打撃を与えかねな
サイゼリヤがすげーｗ - teruyastarはかく語りき
イタリアンワイン＆カフェレストラン サイゼリヤ http://www.saizeriya.co.jp/index.html さっき、「がっちりマンデー」で紹介されてたのだが、 その特集がすごい面白かったので紹介。 TBS「がっちりマンデー!!」 http://www.tbs.co.jp/gacchiri/archives/20080914/1.html 理科系戦略で大成功 これは番組側の見出しなんだけど、 取締役12人中、8人が理科、工学系の大学出身者でしめられる。 当然社長も。 それがどうしたという解説は以下。 低価格でお客様に喜んでもらえるように。 全メニューを頼んでも2万6千円にしかならない イタリア料理店としては驚異の低価格戦略。 そんなんで赤字にならないかと思うけど 「お客様が喜んでくれる価格で提供するのが一番最初。 そこからどう企業努力するのかを考える」 と、ここまではまだ普通
高収益企業なのに「給料が上がらない」の声 - 日経ものづくり - Tech-On!
「A社の一体どこが明るいの？ みんな元気がなくて暗いじゃない。あんなに頑張っているのに，社員の給料は全然上がらないって聞くよ」。ある工作機械メーカーの幹部が取材時にこう語った。A社はこの工作機械メーカーの顧客であり，工作機械が両者の擦り合わせを要する製品であることから，この工作機械メーカーはA社のことをよく知っている。おまけに，技術者同士の交流もあって，A社の技術者の「懐具合」もある程度把握しているようだ。 私はこの幹部の言葉に驚いた。A社は技術者に限らず，一般の人にもよく知られたブランド企業であり，日本を代表する高収益企業でもあるからだ。ここしばらく，何度最高益を更新したか分からない。それなのに，その社内には元気がなく，社員の給料が上がっていないというのである。経済誌などで絶賛されるその会社や，その会社を率いるトップの姿の裏に，元気をなくした社員の姿があるとはにわかには信じがたい。思わず
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雇用流動化へ「40歳定年を」 政府が長期ビジョン - 日本経済新聞
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