中川尚史 理学研究科教授らは、細菌から植物・動物に至るまで、生物学に関わる映像・画像を幅広く収録した、生物科学専攻が運営するオープンアーカイブ「KyU Tube Bio」（キュー・チューブ・バイオ）を、2018年6月14日に一般公開しました。 KyU Tube Bioは、本学（Kyoto University）の生物（Bio）に関する動画と写真のオープンアーカイブです。理学研究科生物科学専攻の研究者が研究を通じて撮影してきた映像と画像を、みなさまの研究や教育にお役立てください。 本専攻では、京都大学の伝統であるフィールドワークに重点をおいた個体レベル以上のマクロ的研究と、ラボワークによる細胞の構造や機能、遺伝子の発現、発生、神経伝達、蛋白質の分子構造などを明らかにしようとする細胞レベル以下のミクロ的研究を統合し、細菌から植物、動物まで地球上の多様な生物が織りなすさまざまな生命現象を対象とし

野鳥のバード・ストライクや農業被害を防ぐロボット・ハヤブサ｢Robird｣2017.12.15 07:306,641 岡本玄介 鷹匠もいずれはロボットに取って代わられるかも？ オランダで作られた、ハヤブサ型の空飛ぶロボット｢Robird｣。これはプロペラで飛ぶいつものドローンとは違い、2枚の翼でパタパタ羽ばたく本格志向の鳥型ドローンなのです。 その目的は、畑の作物を荒らす鳥や、飛行機のエンジンに突っ込むバード・ストライクを阻止するためのもの。 このロボットを大空へ放てば、本能に従い野鳥たちは一目散に逃げるのです。 Video: Verhalen van Enschede/YouTube鳥害を防ぐには彼らの天敵で迎え撃つ必要がありますが、それを最新テクノロジーで賄うのがイマドキって感じですね。 EU-Startups によると、この発明はAERIUM Analytics社と Cottonwo

“191億円” この数字は平成26年度の鳥獣被害による作物被害額です。これは、耕作放棄地は対象外になるため、実際にはこの金額を上回る被害が出ているのです。 山本農林水産大臣は、2017年初に「農業・農村の多面的機能の維持・発揮を図るため、地域の共同活動、中山間地域等における農業生産活動、自然環境の保全に資する農業生産活動を支援するとともに、改正された鳥獣被害防止特措法に基づき、ジビエ利活用の推進等、鳥獣被害対策の内容を充実させていく[1]」と、農業・農村の多面的機能の維持・発揮を狙いに、鳥獣被害対策を拡充すると言及しています。先の被害額が示す通り、鳥獣被害対策は、農業生産という産業面と、農村という社会生活面において重要な課題となっています。 鳥獣被害の状況全国の野生鳥獣による作物被害は191億円（前年度比7億円減）のうち、8割は獣類によるものです。被害額が多いほうから、シカ（65億円）、イ

コロナで明暗分かれる　農畜産物販売内食がけん引　２０年食品業界売上高 食料品を扱う各業界の２０２０年売上高が出そろってきた。新型コロナウイルス下でスーパーや宅配を手掛ける生協は家庭内の食事（内食）ニーズをつかみ好調だった。コンビニエンスストアや外食、百貨店は苦戦したが、生鮮品の扱いやテークアウト対応などで活路を探る。農畜産物の販売先は、引き続き内食向けがけん引する。（宗和知克） 各業界・団体が２３日までに公表した２０年の売上高（外食は１１月まで）をみると、スーパー（食品スーパー３団体の販売統計）が、内食需要を捉えて大半の月で売り上げを伸ばした。宅配も、主力の日本生活協同組合連合会（日本生協連）の供給高が２月以降１１カ月連続で前年を上回り好調が際立った。 一方、外食（日本フードサービス協会）は４月に底を打つも、前年を下回ったまま推移した。感染再拡大に伴う各地の時短要請で客足が遠のき、書き入れ

鳥獣被害が多発する愛媛で、「ジビエの産業化」に取り組む四国ジビエ。スマートフォンをつかった鳥獣捕獲システムを開発するなど、鳥獣を地域資源と捉えて、様々なアイデアを具現化している。 愛媛の鳥獣害被害額は年間3億8000万円、半分以上はイノシシ害だ ジビエ利用は6次産業化そのもの 愛媛県で野生鳥獣による農作物被害が深刻化している。被害額は年間3億8000万円と推計され、その半分以上はイノシシであり、近年はシカ被害も急増。特に過疎地や離島では、鳥獣害対策は住民にとって大きな負担となっている。 そんな愛媛県で、「ジビエの産業化」を掲げて今年1月に設立された新会社が、四国ジビエだ。スマートフォンを使った鳥獣捕獲システムや獣肉処理施設の運営支援、ジビエ料理の開発支援など、すでに幅広い活動で成果をあげている。 「鳥獣被害と対策費の増大に歯止めがかからない状況下で、いかに効率的に鳥獣を処理するかばかり考え

水産庁はブリやタイなどの養殖に使ういけすをIT（情報技術）で管理する仕組みの実用化をめざす。いけすに据え付けたセンサーで生育環境を24時間管理し、魚の成長に合わせていけすを最適な深さに自動で浮き沈みさせる。現在は出荷まで3年程度かかる魚の場合で1年ほど短縮できるという。3年以内に実用化させたい考えだ。いけすには通常、海面に浮かせるための

ＮＴＴナレッジ・スクウェア株式会社(以下 ナレッジ・スクウェア)と株式会社ＮＴＴドコモ(以下 ドコモ)が共同で推進する、大規模公開オンライン講座(ＭＯＯＣ※1)提供サイト「ｇａｃｃｏ(R)(ガッコ)」( http://gacco.org/ )の仕組みを活用して、熊本県が2015年10月より県内の農業者等を対象とした講座をオンライン配信することが決定しました。 これまで熊本県では、2012年度から熊本県農業研究センター、熊本県農業大学校、熊本県立大学の3機関が中心となり「くまもと農業アカデミー」を設立して、県内の農業者等を対象に先進的な農業経営に役立つ講座を提供してきました。今年度、「ｇａｃｃｏ」の仕組みを用いて従来のセミナーをオンライン配信することで、意欲ある農業者等が栽培作物の農繁期等に関係なく、いつでもどこでも学べる環境が提供できるようになり、農業者等の能力向上を支援することが可能と

法人カードは、法人経営者（法人代表者）、個人事業主が利用する経費支払専用のクレジットカードのことです。 法人カードの名義は法人代表者の個人名義になりますが、法人名義の経費支払に利用することができ、法人口座から引き落とされます。法人経営における経費支払いのためのクレジットカードです。光熱費、通信費、事務用品やオフィス家具の購入、インターネット広告、インターネットサービスの利用・・・など多くの経費支払いで法人カードが利用できます。支払いは法人口座から引き落とされ、明細も法人用として個人と分離できるので、会計上も重要な経営ツールとなっています。 法人カードと一般カードの大きな違いは 引き落とし口座が法人名義の銀行口座を設定できること 企業向け、個人事業者向けの特典・サービスが充実していること とくに法人名義の銀行口座から引き落としができることが重要で、会社で利用する経費の支払いに法人カードを使え