愛知県の会社が製造販売するキムチに昆虫が混入していたことを受け、この会社は商品の自主回収を始めました。自主回収の対象となっているのは、愛知県にある漬物を製造・販売する漬物メーカーの商品です。会社によ…
鳥インフルエンザウイルスの媒介に、ハエが関与している可能性があることが九州大学の研究グループの調査でわかりました。 これまでは小動物などを想定して感染防止対策がとられていて、グループではハエの侵入を防ぐ対策を行って効果を検証することにしています。 鳥インフルエンザは昨シーズン全国26の道と県で確認されて過去最多の1771万羽が処分され、この冬もすでに各地で確認されています。 九州大学大学院農学研究院衛生昆虫学分野の藤田龍介准教授の研究グループは去年12月、感染が相次いだ鹿児島県出水市の養鶏場近くなど30か所あまりでおよそ900匹の「オオクロバエ」を採取して詳しく調べました。 その結果、最も多かった地点では、15%ほどのハエから高病原性の鳥インフルエンザウイルスを含む鳥のふんが検出され、ウイルスは感染力を維持していたということです。 藤田准教授によりますと、オオクロバエは主に冬に活動し2キロ
旅行先でトコジラミに刺されると、旅は台なしになる。ただし、もっと深刻な健康被害をもたらす害虫もいる。(PHOTOGRAPH BY ALLEN BRISSON-SMITH/THE NEW YORK TIMES/REDUX) 最近、トコジラミがフランスで大発生し、話題になっている。吸血性のトコジラミは、危険というよりは不快な昆虫だ。実際に、米国のテキサスA&Mアグリライフ研究所の昆虫学者で、害虫管理を専門とするモリー・ケック氏は、「世界でもっとも危険な生物は蚊です」と述べている。 だが、昆虫やクモ、ミミズのような形の蠕虫(ぜんちゅう)といった気持ちの悪い生きものはどこにでもいるものだ。そんな「虫」たちは、細菌、線虫、原虫、ウイルスといった病原体を運ぶことがあるし、じかに寄生虫として感染する場合もある。 こうした病気は時に診断しにくく厄介だ。デング熱やライム病などの病気は、頭痛や疲労、発熱といっ
食用昆虫科学研究会の理事長・佐伯真二郎氏。現在は国際保健NGOの活動として、ラオス農村部の栄養と所得を改善するために昆虫養殖普及の技術開発を担っている。Twitterアカウント名は「蟲喰ロトワ」(写真:佐伯氏提供) 「例えば昆虫食初心者に、アレルギーが起こりうることを事前に説明しない。イベントや動画配信で昆虫の生食パフォーマンスをする。罰ゲームや騙し討ちに使う。要は提供者の不手際や、目立ちたがり屋が調子に乗ることで、食中毒やアレルギーなどの食品事故が起こるだろうと。そして世間がそれ見たことかと、提供者と食べた人を『自業自得』と責めるだろう。そう予想していました。 だからせめて私が参加する昆虫食イベントでは、誤解による食品リスクを最小限にするため、説明の上で同意書を書いてもらってから提供するなど、万が一の事故や炎上が起こった時の備えをしてきました」 「コオロギ食」大炎上のきっかけ ところが今
コオロギの食品および飼料原料としての利用における安全確保のための生産ガイドライン(コオロギ生産ガイドライン) Wordファイル[56kb] PDFファイル[242kb] 情報提供簿(附表4) [令和4年7月22日 昆虫ビジネス研究開発プラットフォーム] 日本では、爬虫類や両生類等の一部のペット用飼料や、地域によっては人の食料や薬としてコオロギを利用するケースも見られましたが、それらはあくまで一部にとどまり、広く一般的に、食品あるいは家畜や養魚の飼料としてコオロギが利用されてきたということはありませんでした。コオロギが人間用の食物(直接的にも、飼料を介して間接的にも)として注目されるようになったのは、2013年にFAOが「Edible insect」レポートを公表したことがきっかけです。これを機に、今後、食品又は飼料としてのコオロギの利用が広まることが予測されるところですが、そのためには、
「コオロギ食の危険性を食品安全委員会が指摘」はデマだった!専門家が徹底解説「最大のリスクは甲殻類と同様のアレルギー」 社会・政治 投稿日:2023.02.24 19:47FLASH編集部 2月20日、「コオロギ」がTwitterでトレンド入り。河野太郎・デジタル大臣が19日、徳島市内で、ベンチャー企業が養殖したコオロギを試食したことが報道されたことの影響のようだ。SNSには、 《食用コオロギ食べたことあるけど意外にいけるよww》 《コオロギを食べるのにみんな生理的嫌悪感で沢山言ってるけど、カニもエビも冷静に見たら外見似てるし、何が違うの…?と思ってる》 【関連記事:人類を救う「コオロギ食」 高タンパク質で高栄養価、しかもどこでも作れる!】 という意見もあるが、圧倒的に多いのはネガティブな意見だ。 《百歩譲ってイナゴはまだしもコオロギは無理》 《コオロギは食べるなんて嫌。生理的嫌悪感で耐えら
国立環境研究所 生物・生態系環境研究センター 生態リスク評価・対策研究室 室長 五箇 公一 最終更新日: 2022年11月21日 今回の五箇先生のコラムは、ネオニコチノイドやフィプロニルといった浸透移行性の農薬による昆虫への影響について。 これまでのリスク評価では複雑な影響プロセスまで見通すことができず、ガイドラインに沿った農薬でも悪影響が抑えられなかった結果、日本でもアキアカネやハナバチ類等の個体数が減少しているのではないかと指摘されている。 リスク評価システムの高精度化が急がれているが、五箇先生の提言とは。(以下、文・五箇公一氏) ネオニコチノイド農薬による昆虫類の減少 近年、昆虫類が世界的に減少していることが研究者たちから指摘されており、その要因の一つとして農業用殺虫剤が挙げられている。特に、1990年代に多用されるようになったネオニコチノイド系殺虫剤による野生昆虫類に対する生態影響
除草剤グリホサートと並んで、批判の的になっているネオニコチノイド系殺虫剤。ハチを殺す、ヒトの健康を害する、と指摘されています。しかし、こちらも科学的事情、各国の制度は非常に複雑です。「欧州連合(EU)は禁止しているのに、日本は……」とよく語られますが、それほど単純なストーリーではなく、実際にはEUでも使われています。国内外の主な動きをわかりやすく解説します。 スイカの花に来たミツバチ。ハチは授粉を介して作物生産に大きな役割を果たしてきた(Stephen Ausmus, USDA Agricultural Research Service) ヒトにはより安全な農薬? ネオニコチノイド系殺虫剤(以下、ネオニコ)は1990年代に登場しました。日本では現在、7成分が農薬として登録され、よく使われています。それまで多く使われていた殺虫剤に比べ利点が多かったからです。 まず、従来の殺虫剤に比べてヒトへ
環境から淡水魚への放射性セシウム移行の把握には、魚の餌となる水生昆虫の放射性セシウム濃度を明らかにすることが重要です。国立環境研究所、電力中央研究所、福島県環境創造センター、日本原子力研究開発機構、農業・食品産業技術総合研究機構(農研機構)、福島大学、東京大学大学院理学系研究科の研究チームは、福島県内の河川において採集した水生昆虫(ヒゲナガカワトビケラ)の放射性セシウム濃度を個体ごとに測定し、他の個体に比べ比較的高い放射性セシウム濃度を示す個体から放射性セシウム粒子(セシウムボール※1:大きさ0.1-10 µm程度のガラス状の不溶性粒子で、放射性セシウムを含む)を発見しました。また、ヒゲナガカワトビケラの餌となる藻類や河川流下物からも放射性セシウム粒子を発見しました。 この結果から、放射性セシウム粒子の生物や食物網への取り込みが初めて明らかになりました。放射性セシウム粒子は不溶性であり、餌
除虫菊(シロバナムシヨケギク)の花(子房)に含まれる天然殺虫成分をピレトリンと呼びます。ピレスロイドはピレトリンに似た化合物という意味です。有機リン剤など他の殺虫成分にはない、優れた特長があります ①速効性であること ・微量でも害虫によく効き、速い効力を示します。例えば、キンチョールをハエに吹きかけるとすぐにノックダウンします。 ②忌避(イヤがって近づかない)効果があること ・蚊取り線香や電池式蚊取りを使った場合、蚊を殺すだけでなく薬剤濃度の薄い場所では蚊が嫌って近づいて来ないという効果があります。 ③ 追い出し効果(フラッシングアウト)があること ・家具の後ろに隠れているゴキブリにゴキブリがいなくなるスプレーなどを噴射すると明るい所に飛び出してきて死にます。 ④安全性が高い ・ピレスロイドは害虫の皮膚や口から入り、神経に作用しマヒさせて虫を退治します。また、哺乳類・鳥類など恒温動物の体に
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いろいろな病気を媒介するマダニ 私は学生時代から野山で昆虫を探してきた。だんだんと調査地は広がり、今では世界中のあちこちにでかけて、昆虫採集をしている。その分、危険な生き物に出会う機会も多い。海の生き物について触れるとキリがないので、ここでは陸域の生き物について、いくつかの経験をお話ししたい。 まずは日本である。日本の野山ほど世界的に安全な場所は多くない。いや、これはもはや過去形かもしれない。その前提もだんだん崩れている。 今、日本の野山で何が一番怖いかというと、それはマダニ類である。ヤマトマダニ、フタトゲチマダニ、タカサゴキララマダニなど、身近にもさまざまなものがいる。 そもそもの始まりは温暖化や植林政策に起因するシカやイノシシなどの大型哺乳類の増加で、そういう動物から吸血するマダニ類が増え、哺乳類の活動場所の広がりとともに、人間が刺される機会も増えた。 マダニ類はいろいろな病気を媒介す
鉱山では鉱夫が入る前に、坑内の安全確認のためカナリヤが持ち込まれていた。カナリヤは有毒ガスが発生しているとぴたっと鳴くのを止める。 ネオニコ農薬に対して、まっさきに異変が見えたのがミツバチだ。養蜂業者が被害を目の当たりにしたからだ。その他の昆虫や水生動物、鳥類そしてヒト、生態系全体に及ぼしている被害は目立たなかった。 ネオニコ農薬によるミツバチの被害は、巣に帰れなくなり、異常な興奮状態が収まらず死ぬ、群れごと消える、女王バチの誕生数の減少などが見られている。(*1) 「浸透性殺虫剤(*2)の生物多様性と生態系への影響に関する世界的な統合評価書更新版」には以下のような報告がある。 「クロチアニジンとチアメトキサムに曝露した女王バチは卵巣が肥大化し、受精?に貯めた精子の質と量が低下」、「きわめて低用量のイミダクロプリドへの曝露は…女王バチの生存率を低下させた」「曝露に関連した卵の孵化率低下と女
ミツバチが消えた原因ともいわれる農薬、ネオニコチノイド系の殺虫剤。実は、魚や鳥、そしてヒトにも影響を与える可能性があるとの懸念が浮上している。一足先にEUでは規制の動きが進むなか、リスクをどう評価すればいいのか。専門家を取材した。 ■「魚が激減」その原因は・・・ 海水と淡水が混じる汽水湖としては日本で3番目に大きい宍道湖。ずっと謎とされてきた生態系の変化があった。 皆川玲奈キャスター 「シジミ漁で有名な島根県宍道湖です。今から30年ほど前、この湖ではワカサギやウナギが大きく減りました」 1993年を境にワカサギが捕れなくなり、今も減ったままだという。当時、ワカサギ漁をしていた漁師たちは、突然の変化だったと話す。 漁師 「極端に平成6年(1994年)になくなった。ゼロみたいになってしまった。昔の夢が忘れられないけど諦めて、定置網も廃業した」 そしてウナギも1993年を境に、大きく減ったままだ
生態学:ハナバチの死亡率に対する複数のストレッサーの相乗的影響 2021年8月19日 Nature 596, 7872 農薬の影響で命を落としたミツバチ。 | 拡大する RHJ / iStock / Getty Images Plus ハナバチ個体群の世界的な減少が食料安全保障と野生生態系を脅かしている。こうした個体群の減少は、農薬、寄生虫、栄養的ストレッサーの相互作用的影響によって促進されていると考えられているが、そうした相互作用を調べた研究ではそれぞれ異なる結果が得られている。今回H Siviterたちは、農薬、寄生虫、栄養的ストレッサーが、ハナバチの健康に及ぼす相互作用的影響のメタ解析を行った。その結果、ハナバチが野外の現実的なレベルで複数の農薬に曝露された場合に、ハナバチの死亡率に「相乗的影響(ストレッサーの組み合わせによる影響が、想定される相加的影響を大きく上回る)」が認められる
複数の農薬(殺虫剤、除草剤など)の相乗的相互作用は、相加的であれば、ハチの死亡率に予想以上に大きな影響を与えることをメタ分析によって明らかにした論文が、今週、Nature に掲載される。農業に関連する環境ストレス要因の相互作用による影響が過小評価されているとすれば、ハチが現行の規制制度では保護されない可能性が生じる。 ハチの個体数が減少することは、世界の食料安全保障と野生生態系にとっての脅威である。この個体数減少に対しては、数多くの要因(例えば、農薬、寄生虫、栄養的ストレス要因)が、それぞれ寄与していることが明らかになっているが、これらの要因の相互作用を調べるこれまでの研究は、結果がまちまちで、決め手に欠けていた。 今回、Harry Siviter、Emily Bailesたちは、こうした脅威の程度を定量的に評価するため、、農薬、寄生虫、栄養的ストレス要因の356種類の相互作用がハチの健康
(CNN) 米食品医薬品局(FDA)は2日、ツイッターで、魚介アレルギーがある場合はセミを食べないように注意を促した。セミは小エビやロブスターと近縁関係にあるためだとしている。 米国立公園局によると、米東岸では5月、「ブルードX」と呼ばれる17年周期で大量発生するセミが出現。ペンシルベニア州やバージニア州北部、インディアナ州、テネシー州東部を中心に発生中だという。 一部の人にとって、セミの大量発生は畏敬(いけい)の念すら引き起こす経験で、高精細な写真を撮ったり、メディアで絶えず取り上げられたりするのに値する出来事といえる。ただ、セミは気持ち悪く不快だと考える人もいる。 Yep! We have to say it! Don't eat #cicadas if you're allergic to seafood as these insects share a family relatio
バイエル クロップサイエンスは、環境に調和した持続的な食糧生産に貢献するための取り組みを日本だけでなく、全世界で積極的に推進しています。その中でも、生物多様性の維持、特に花粉媒介昆虫の維持・保護は、環境面のみならず農業生産性の面でも重要と考えています。 2020年、日本においても、生活環境に生息する動植物に対するリスク評価が強化され、これらに対しての安全性がより一層求められることとなりました。 このような中、バイエルクロップサイエンスは、環境に調和した持続的な農業を目指すという全世界で一貫した方針に基づき、イミダクロプリド剤についても花粉媒介昆虫へのリスクが低い新たな使用法に変更するとの判断に至りました。 以上により、イミダクロプリドを含む農薬について、以下の通り、変更が登録されました。新たな使用法に変更することで、ミツバチ・野生ハナバチ類の花粉媒介昆虫に対しての安全性が一層向上し、イミダ
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