山田正彦氏の新著『子どもを壊す食の闇』が、ついに出版された。 以前に取り上げた「帯文騒動」（第34回 斎藤幸平さんの帯文取り下げについて）ののち、何度も発売延期を繰り返し、一時は河出書房新社の公式サイトやAmazon等のネット書店からも消えた。 発売中止かと思われたが、結局は帯を差し替え、誰からも推薦文を寄せてもらえないまま、ひっそりと再登場を果たした。 批判をおこなった以上、この本に向き合う責任を感じている。 出版前の批判を受け、当時問題視された表現が見直されている可能性もある。 予約注文し、発売日には手元に届いた。 自分を奮い立たせて本を開く。 参考 2023.06.20 第34回 斎藤幸平さんの帯文取り下げについて 【分断をこえてゆけ　有機と慣行の向こう側】 河出新書から刊行される山田正彦氏の新刊『子どもを壊す食の闇』の帯に寄せられた推薦文が、発売を目前に取り下げられるという出来事が

【前回までのあらすじ】 長崎の某市議会で「食の安全が脅かされている！ 学校給食を有機に！」と訴えている議員さんがいるという情報が入りました。いったいどんな理由なんだろう？と思い、議会での答弁を聞いてみると、「農薬のせいで発達障害が増えている！」と発達障害の原因について言及していました。これは大丈夫なのか？　内容を詳しく聞きたいので直接質問に行ったところ、どうも情報源が不確かな模様です。「発達障害の当事者や親が本当は何を必要としているか、実際に聞いたことはありますか？」と尋ねてみると、「聞いたことがない。機会があれば聞いてみたい」との返答。そこで、私がたびたび参加している発達障害児・者を支えるグループの定例会に招待してみました。果たして、対話によって理解は深まるのでしょうか？　結果は予想だにしないものでした。 発達障害児を持つ親の定例会にトンデモ系市議会議員を招待定例会がどういう会かというと

執筆者 斎藤 勲 地方衛生研究所や生協などで40年近く残留農薬等食品分析に従事。広く食品の残留物質などに関心をもって生活している。 新・斎藤くんの残留農薬分析 週刊誌などでは定期的に中国食品の危険性を伝える記事が発信されている。最近も「あぶない中国食品2022」（週刊文春5月5・12日）として中国産ピーナッツのアフラトキシン、冷凍ブロッコリーや玉ねぎの基準違反、中国国内でのトンデモ食品の流通、中国産アサリなどの偽装問題など、中国食品の危険性が紹介された。中国食品の危険性を強調したいようだが、事実がゆがめられることが多い。 今回はピーナッツのアフラトキシンと冷凍ブロッコリー基準違反（殺菌剤、大腸菌）についての問題点を指摘し、日本からの輸出食品についても考えたい。 ●ピーナッツのアフラトキシン違反 カビ毒アフラトキシンは発がん物質として有名で、汚染国の疫学調査でも食品中残留濃度と肝がん発生率と

有機給食と発達障害第12回の記事でも触れたように、有機給食推進の正当性を主張するためのロジックとして「発達障害」が度々取り上げられている。 観測する限り、その内容は「発達障害の増加は食品中の残留農薬が原因」とする主張と、「発達障害は有機給食で改善する」という主張の2種類に大別される。 どちらも「だからこそ有機給食を」という結論に辿り着く点では共通しているが、前者は原因に、後者は改善策にフォーカスしている点で、微妙にニュアンスが異なっている。 ただ、実際には両者の違いが発言者のなかで整理されないまま語られている場面も多い。 そのため、「残留農薬の摂取には、すぐには現れない長期的な悪影響が懸念される」という主張と、一方では「農薬使用量の増加と発達障害の増加がぴったりシンクロしている」とか「有機食材に切り替えればすぐに効果が現れる」といった、明らかに時系列の矛盾した主張が混在しており、聞いている

今年4月、「パンが農薬で汚染されている」というショッキングなニュースが流れてきた。市販の食パンの7割から除草剤『グリホサート』が検出されたのだ。 検査結果を発表したのは　農民連食品分析センター。同センターは食パン以外に小麦粉やパスタなども検査。検査した小麦粉17商品中13商品、パスタやシリアルなど7商品中5商品からグリホサートが検出された。食パンの場合、15商品のうち11商品からグリホサートが検出。検査した全39商品中、7割の29商品が汚染されていたことになる。 この結果を見ると、国産小麦を使ったものからは検出されていない。農林水産省の検査では、米国産小麦の97％、カナダ産小麦の100％からグリホサートが検出されているため、輸入小麦が原因と思われる。 グリホサートは除草剤耐性の遺伝子組み換え作物で知られる農薬『ラウンドアップ』の成分として知られる。この20年間で大豆の9割、菜種のほとんどが

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15人に1人！発達障害児急増のウラに「農薬汚染の食品」 12月5日、文部科学省は春に実施した調査の結果を発表した。そのデータによれば、発達障害の可能性のある公立の小中学校生が、全国で推定61万3千人もいるという。これは全体の6.5％にあたり、40人学級であれば2〜3人在籍している計算だ。 「発達障害は脳の機能不全です。主なものには知的能力には問題がないのに、聞く・話す・読む・書く・計算する・推論する力のうち、特定なものを苦手とする『学習障害（LD）』。多動性、不注意、衝動性が特徴となる『注意欠陥多動性障害（ADHD）』。そして、社会性、興味、コミュニケーションについて特異性が認められる『アスペルガー症候群』や『自閉症』などがあります」（文部科学省中央教育審議会専門委員で教育ジャーナリストの品川裕香さん） 発達障害児の“急増”の原因について、脳神経科学者（元東京都医学研究機構神経科学総合研究