インドネシア・スマトラ島北部にあるグヌン・ルスル国立公園に生息する雄のオランウータン「ラクース」（2022年6月23日公開）。(c)AFP PHOTO/SUAQ Foundation 【5月3日 AFP】顔にけがをしたオランウータンが、自ら薬草を塗って傷を治そうとする様子が観察されたとの報告が2日、科学誌「サイエンティフィック・リポーツ（Scientific Reports）」に掲載された。野生動物が薬草を用いて積極的に治療を行う姿が体系的に記録された初めての事例だという。 2022年、インドネシア・スマトラ（Sumatra）島北部にあるグヌン・ルスル国立公園（Gunung Leuser National Park）で追跡調査の対象となっていた雄のオランウータン「ラクース」が、顔に傷を負った。 3日後、研究チームはこのオランウータンが、ツヅラフジ科の「フィブラウレア・ティンクトリア」と呼ば

米フロリダ州の民家に直撃したISSの宇宙ごみ。米航空宇宙局（NASA）提供（2024年4月15日提供）。(c)Handout / NASA / AFP 【4月16日 AFP】米航空宇宙局（NASA）は15日、今年3月に米フロリダ州の民家に落下した物体は国際宇宙ステーション（ISS）から廃棄された宇宙ごみ（スペースデブリ）の一部だったと認めた。 フロリダ州ネープルズ（Naples）在住のアレハンドロ・オテロさんは先月8日、物体が自宅の「屋根と2フロアを突き破り」、あやうく息子に直撃するところだったとX（旧ツイッター）に投稿。ISSから廃棄された貨物パレットの一部である可能性が浮上した。 NASAは、落下した物体を分析した結果、その推測は正しかったと公式ブログで発表。「バッテリーを貨物パレットに取り付けるための部品の破片」で、「インコネル合金製で、高さ約10センチ、直径約4センチ、重さは約70

フランスで撮影された天の川銀河（2013年8月13日撮影）。(c)MIGUEL MEDINA / AFP 【4月16日 AFP】天の川銀河（銀河系、Milky Way）でこれまでに観測された中で最大となる恒星ブラックホールが発見されたことが16日、発表された。太陽の33倍の質量があるという。 国立科学研究センター（CNRS）の天文学者はAFPに対し、このブラックホールは欧州宇宙機関（ESA）の宇宙望遠鏡「ガイア（Gaia）」が収集したデータから「偶然」発見され、「ガイアBH3（Gaia BH3）」と名付けられたとパリ天文台（Observatoire de Paris）で語った。わし座の方向にあり、地球からは2000光年離れているという。 恒星ブラックホールは大質量星が寿命を迎えて崩壊する際にできる。超大質量ブラックホールよりも小さい。 ガイアBH3は「休眠状態」のブラックホールでX線を発し

ふ化場の水槽に入れられたマスノスケ（キングサーモン）。米カリフォルニア州オロビルで（2021年5月27日撮影、資料写真）。(c)Patrick T. FALLON / AFP 【4月6日 AFP】米北西部オレゴン州で先週、絶滅危惧種に指定されているサケの一種、マスノスケ（キングサーモン）の稚魚を輸送していた大型トラックが山岳地帯で転覆し、数万匹が近くの小川に逃れた。当局が明らかにした。 事故が起きたのは3月29日。全長16メートルのトラックが転覆したのは、稚魚たちにとっては運よく、小川の真横だった。 オレゴン州米魚類野生生物局（Oregon Department of Fish and Wildlife）は、「トラックが転覆し、約7万7000匹の稚魚が小川に流れ込んだ」としている。 運転手は軽傷だった。 残念ながら、2万5000匹は川にたどり着けず、車内や土手で死骸が回収されたという。 キ

【3月29日 AFP】野菜の線引きはどこにあるのか。でんぷん質が主体のジャガイモの分類を野菜から穀物に変更しようという米政府案が、生産が盛んな州選出の議員たちを激怒させている。 根菜類とされているジャガイモの分類を穀物に変更する案の撤回を求める最先鋒は、ジャガイモ産地として知られるメーン州選出のスーザン・コリンズ（Susan Collins）上院議員（共和党）とコロラド州選出のマイケル・ベネット（Michael Bennet）上院議員（民主党）。農業への打撃を懸念して声を上げた。 両議員は、農務省と保健福祉省に宛てた書簡を公表。「米農務省は創設以来、ジャガイモを野菜として正しく分類してきた」と述べた。 そのジャガイモから「野菜」としての地位を剥奪する提案は、両省が共同で作成する「米国人のための食生活指針（Dietary Guidelines for Americans）」2025～2030

モンゴル・ヘンティー県バヤンムンクに設置された移動式住居ゲル（2024年2月22日撮影）。(c)Byambasuren BYAMBA-OCHIR / AFP 【2月27日 AFP】厳しい寒さと大雪が続くモンゴルで、今冬はこれまでに210万頭の家畜が死んだことが分かった。農牧業省が26日、明らかにした。 内陸部にあるモンゴルの冬は厳しく、気温が氷点下50度になる所もある。 だが、国連（UN）の最新の報告によると、今冬は例年より寒く、降雪量も多い。 農牧業省によると、26日までに210万頭の家畜が飢えと疲労で死んだ。 公式統計によると2023年末時点で、同国のヒツジ、ヤギ、馬、牛など家畜の数は6470万頭に上った。 こうした極端な気象は「ゾド（寒雪害）」と呼ばれ、膨大な数の家畜が死ぬことが多い。 国連によると、気候変動によってゾドの頻度と規模が増している。 モンゴルでは過去10年で6回のゾドが

米カリフォルニア州で行われたイベントで演説するジョー・バイデン大統領（2024年2月21日撮影）。(c)ANDREW CABALLERO-REYNOLDS / AFP 【2月22日 AFP】米国のジョー・バイデン（Joe Biden）大統領は21日、ロシアのウラジーミル・プーチン（Vladimir Putin）大統領を「クレージーなSOB（サノバビッチ、くそ野郎の意）」と呼んだ。 バイデン氏はカリフォルニア州サンフランシスコで開催された資金調達イベントで、「プーチンたちのようなクレージーなSOBがいるせいで、核戦争の懸念が常に付きまとうが、人類の存続に関わる脅威は気候だ」と述べた。 バイデン氏は、2022年1月にもFOXニュースの記者を「くそ野郎」と呼んだことがある。また、同年にウクライナ侵攻を命じたプーチン氏を「虐殺者」「戦争犯罪人」と呼んだこともある。(c)AFP

病虫害モニタリングロボットプラットフォーム=韓国農村振興庁(c)KOREA WAVE 【12月08日 KOREA WAVE】人工知能（AI）ロボットが農業現場で果物や野菜類の病虫害を監視することになりそうだ。韓国農村振興庁は、パク・ドンソン全北大教授の研究チームや企業とともに「温室病虫害監視ロボット」を開発したと明らかにした。 ロボットは温室内を自動運転し、カメラと精密位置情報収集機能を利用して病虫害が発生した位置と症状などを把握する。栽培している人はモニターで温室内の位置別病虫害情報を確認することができる。 ロボット上部にはリフトとロボットアームがあり、最大3メートルまで作物の高さに合わせて病虫害の発生状況を監視する。ロボットは8～15時間作業できる。また、衝突感知器を装着し、前方に障害物や作業している人がいれば止まって作物を撮影し、安全な状況になれば再び移動する。 ロボットは現在、トマ

テロファームのイ・ジョンフン代表(c)MONEYTODAY 【12月18日 KOREA WAVE】「トマトが悲鳴をあげる」というイスラエル研究チームの成果が今年関心を集めた。トマトに水を与えないと「カチ」という音がしたのだ。水が足りず内部組織が切れる音らしいが、これが「植物も話す」と解釈された。実は韓国にもこんな植物の「信号」に関する研究者がいる。ソウル大学教授でスマートファーム企業「テロファーム（Telofarm）」のイ・ジョンフン代表だ。 テロファームは植物の状態を把握し、水と養分を最高の時期に最適な量だけ与える農業技術を開発。土壌や温度・湿度など環境を調節するのではなく、植物自体の状態を把握する。 決め手はトマトの茎に取り付けた極小の半導体センサー。ここから得た情報を蓄積し、いつどれだけ水と養分を与えれば最適な生産量を得られるか分析するのが特徴だ。 イ・ジョンフン氏は「15分単位で環

チリのリチウム鉱山（2022年9月12日撮影、資料写真）。(c)Martin BERNETTI / AFP 【1月19日 AFP】タイ政府は19日、大規模なリチウム鉱床が見つかったと発表した。埋蔵量は約1500万トンで、ボリビアとアルゼンチンに次ぎ世界3位規模となる。 政府の副報道官はテレビ局ネーションに対し、鉱床は南部パンガー（Phang Nga）県内の2か所で見つかり、推定埋蔵量は1480万トンだと明らかにした。 ただし、「発見した資源のうちどれだけ利用できるか調査中だ。判明には時間がかかる」と説明している。 リチウムは電気自動車（EV）の他、スマートフォンなどの電化製品に使われている電池の主原料となっている。 タイは従来型の車の組み立てで培った経験を生かし、東南アジアにおけるEV生産の中心地になることに意欲を示しており、今回のリチウム鉱床の発見は、その目標達成に向け弾みをつけるものと

インターネット上で話題となった福建省福州市にあるインスタントラーメンの「壁」（2021年10月15日撮影、資料写真）。(c)CNS/呂明 【1月19日 CNS】中国のインスタントラーメンに高級化の波が押し寄せている。中国4大インスタント麺メーカーの康師傅（Tingyi）、白象食品（Baixiang Food）、今麦郎面品（Jinmailang Mianpin）、統一企業（Uni-President Enterprises）が、次々に高級インスタント麺市場に参入しているのだ。 インスタント麺を開発する難しさとは、レストランから持ち帰る麺にも、あらかじめ作られた状態で売られるお総菜にも味で勝てないことだ。長い間、インスタント麺は安くて不健康な食品だと思われてきたため、インスタント麺メーカーは薄利多売のビジネスモデルを続けざるを得なかった。 しかし、最近のオンライン販売データを見ると、従来の低価

【12月25日 Xinhua News】中国の農業生産方式はここ数年、人工知能（AI）やビッグデータ、インダストリアルインターネット、第5世代移動通信システム（5G）など次世代の情報技術（IT）の成熟に伴って大きく変化し始めた。ITが農業生産現場や経営・管理、サービスなど産業全般で普及するようになり、コスト削減や効率向上など、グリーン（環境配慮型）で安全な農業を実現している。 農業用小型無人機（ドローン）開発大手の広州極飛科技（XAG）は先月末、広東省広州市黄埔区にある無人農場「超級農場」で稲の収穫を行った。同農場では種まきから収穫まで、無人の収穫機や巡回機、播種機などスマート農機をフル活用し、ほぼ人手なしで農作業を実施、今年の早稲（わせ）生産量は1ムー（約667平方メートル）当たり514キロに上った。またドローンを使って種まきをした区画では、田植え期のコストが従来の農機を使った頃に比べて

マレーシア・クアラルンプールで開催されたマレーシア国際ハラルショーケースに掲示されているハラル認証のロゴ（2007年5月10日撮影、資料写真）。(c)TENGKU Bahar / AFP 【12月20日 AFP】イスラム教国マレーシアのイスラム開発庁（JAKIM）は18日、イスラムの戒律に沿った「ハラル」認証を取得しているベーカリーがクリスマスケーキに「メリー・クリスマス」のメッセージを入れても問題はないとの見解を発表し、2020年の従来の方針を撤回した。 JAKIMのハラル規則について記したベーカリー・チェーン、ベリーズ（Berry's）の社内メモが先週末からネット上で拡散されていた。メモは、「クリスマスが近づいているが、メリークリスマスやXマスの文字をケーキに使用することは、たとえ客からの注文であったとしても厳禁とする」として、代わりに「時候のあいさつ」の飾りを使うよう指示する内容だっ

【12月19日 AFP】ドイツの首都ベルリンで18日、農業補助金の削減計画に抗議する大規模なデモが行われ、農業関係者数千人が市中心部をトラクターで占拠した。 抗議デモの参加者は警察発表で6600人。ドイツ農民連盟（DBV）は8000～1万人としている。 ドイツでは新型コロナウイルス対策予算を気候変動基金に転用した政府の措置について先月、違憲とする司法判断が下った。この影響で先週、農業用ディーゼル燃料の税控除廃止など補助金の削減が発表され、農家が反発している。 DBVの代表は、ディーゼル燃料の税控除廃止は農家にとって年間10億ユーロ（約1560億円）以上の負担になると指摘。「これは宣戦布告だ。われわれは受けて立つ」と述べた。 デモの参加者は、ベルリン中心部のブランデンブルク門（Brandenburg Gate）付近にある主要道路の一つを封鎖し、路上に肥料を投棄した。 また、チェム・エズデミー

ウィントンキンモグラ。EWT提供（2023年11月28日提供）。(c)AFP PHOTO / Endangered Wildlife Trust / Nicky Souness 【11月30日 AFP】砂の中を「泳ぐ」ウィントンキンモグラがこのほど、南アフリカで87年ぶりに確認された。調査担当者が28日、明らかにした。 絶滅危機にある野生動物と生息環境保護に取り組む南アの団体EWTのエスター・マシュー（Esther Matthew）氏は、「探偵小説のような調査」の結果、砂丘でウィントンキンモグラが生息している痕跡を見つけたと説明した。 マシュー氏によると、EWTとプレトリア大学（University of Pretoria）の調査担当者は、西部ポートノロス（Port Nolloth）の砂浜を数か月にわたって調べた。 かわいらしい見た目のウィントンキンモグラは非常に憶病な動物で、優れた聴覚を

【12月1日 AFP】韓国ソウルの大統領執務室が入る建物近くで11月30日、犬肉を生産する畜産業者が政府の犬肉食を禁止する動きに抗議するデモを行った。 デモ隊は「食べる権利と生きる権利が剝奪されている。犬肉食を禁止するな！」と書かれた横断幕を掲げたり、警官隊と衝突したりした。 犬肉は長く韓国料理の食材として使われており、年間約100万匹が食されているとみられている。だが、犬を家畜ではなくペットとして飼う人が増えるのに伴い、消費量は減少している。 若い世代の間では、犬肉食は一種の禁忌になっており、動物愛護団体からの圧力も強まっている。(c)AFP

ガザ地区近郊にあるイスラエルのニルオズキブツ（生活共同体）の酪農場で、いなくなった外国人労働者の代わりを務めるボランティア（2023年11月14日撮影）。(c)Kenzo TRIBOUILLARD / AFP 【11月28日 AFP】アフリカ南部マラウイの労働省は27日、同国の青年221人が労働力不足に陥ったイスラエルの農場で働くため、25日に出国したと発表した。近いうちに第2陣も予定しているという。 パレスチナ自治区ガザ地区（Gaza Strip）を実効支配するイスラム組織ハマス（Hamas）による10月7日の奇襲後、外国人労働者の多くが帰国し、パレスチナ人の就業許可が取り消されたため、イスラエルの農場では数万人の人手が不足している。 マラウイのウェジ・カイラ（Wezi Kayira）労相は、イスラエルが、若者への仕事あっせんと外貨獲得を目的とする政府の労働力輸出プログラムの対象国になっ

捕獲されたイグアナ。タイ・ナコンナーヨック県の野生動物保護センターで。国立公園・野生動物・植物保全局（DNP）提供の動画より（2023年11月21日撮影）。(c)AFP PHOTO / Thailand's Department of National Parks, Wildlife and Plant Conservation (DNP) 【11月22日 AFP】タイでこのほど、地方で農作物を荒らし環境に悪影響を与えていたイグアナ150匹超が捕獲された。国立公園・野生動物・植物保全局（DNP）が21日、明らかにした。 体長1.5メートル以上に成長するイグアナの生息地は中南米。本来タイには生息していないが、ペットとして人気がある。 地方をうろついているイグアナは、ペットとして飼われているうちに逃げ出したか、故意に野生に放たれたとみられる。 DNPによると、首都バンコク北方約160キロに位置

【11月20日 AFP】フランス・パリの農業省付近で20日、国際環境NGO「グリーンピース（Greenpeace）」が道路を封鎖し、政府の農業政策に抗議するとともに、工業型農業の環境負荷を批判するデモを行った。 通行を阻害するために用意されたトラックの荷台には、家畜飼育用のおりを模した大きなケージが積まれており、その中から豚や鶏に扮（ふん）したメンバーが政策転換を訴えていた。(c)AFP

上山考古遺跡公園に展示されている１万年前のイネ（2020年11月13日撮影）。(c)Xinhua News 【11月18日 Xinhua News】中国浙江省（Zhejiang）金華市（Jinhua）で14日閉幕した「上山遺跡発見20周年学術シンポジウム」で、約1万年前の上山文化が世界の稲作文化の起源であることが確認された。 上山遺跡は2000年、同市浦江県（Pujiang）で発見された。8600年～1万1400年前の遺跡で、約1万年前の炭化したイネが出土している。同遺跡に属する文化は2006年、正式に上山文化と命名された。遺跡の発掘調査を指揮した浙江省文物考古研究所の蒋楽平（Jiang Leping）研究員によると、上山文化に属する遺跡はこれまで19カ所見つかり、早期稲作が行われていたことを示す証拠も数多く出土したという。 シンポジウムは中国考古学会、浙江省の文化・観光庁と文物局、金華市