遺伝子工学で生産された人間豚の高級肉＠阿久根市長ブログ - NATROMのブログ
■陰謀論にはまる市長（ほたるいかの書きつけ）経由のネタ。最近、「鹿児島県阿久根市の竹原信一市長がブログで市議の不人気投票を行っている」という報道があった。 ■「辞めてもらいたい議員名」投票 阿久根市長自分のブログで募る（J-CASTニュース） 2009年1月12日のブログでは、「阿久根市議会で最も辞めてもらいたい議員は？」と題して、名簿順に市議会議員15人全員の名前を挙げて投票を募っている。ユーザーは自由に投票できるほか、「全議員辞めてもらいたい」「全議員が残って欲しい」という選択肢もある。 前日の1月11日のブログでも、「竹原信一阿久根市長を支持しますか」という自身の支持率調査や、「阿久根市議会は解散すべきだと思いますか」という議会解散の是非を問うアンケートへの投票を呼びかけている。 朝日新聞は「市長が市民の意見を聴く方法として、ただでさえ慎重さが求められるネット投票という手段を使うこと
希望戦士イシダムまんじゅう - 石破茂（いしばしげる）ブログ
異論正論 石破 茂 (著) 政策至上主義 石破 茂 (著) 日本列島創生論 地方は国家の希望なり 石破 茂 (著) 石破茂 非公認後援会 どんどろけの会(著） マンガで読む国防入門 石破 茂 (著) 原 望(著） 日本人のための「集団的自衛権」入門 石破 茂 (著) 日本を、取り戻す。憲法を、取り戻す。 石破 茂 (著) 真・政治力 石破 茂 (著) 国難 石破 茂 (著) こんな日本をつくりたい 石破茂 (著), 宇野常寛 (著), 田村昌裕 (写真) 国防(文庫版） 石破 茂 (著) 日本の戦争と平和 石破 茂 (著), 小川 和久 (著) 軍事を知らずして平和を語るな 石破 茂・清谷 信一 (著) 国防（単行本） 石破 茂 (著) 坐シテ死セズ 石破 茂 ・西尾 幹二 (著) 職業政治の復権 石破 茂 (著)
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猫でもわかる「ジンバブエ」の簡単な解説:アルファルファモザイク
ジンバブエの簡単な解説 今までずっと少数派の白人が政治の実権を握っていたが、民主的な選挙で、黒人政治家が増える ↓ とうとう初の黒人大統領が誕生 ↓ 何を思ったか「植民地時代に強奪された白人の土地資産を黒人へと無償かつ強制的に権限を委譲しなさい」法案を提出 ↓ 大半の白人が安値で土地資産を売り払って外国へ。 ↓ 今度は外資系企業に対して「保有株式の過半数を譲渡するように、逆らったら逮捕」法案を提出 ↓ 外資系企業が国外逃亡する ↓ 別に国連もアメリカも、どこの国も経済制裁してないのに、経済制裁と同じ状態に陥る ↓ 何もかもの物資が国内で不足するので、 「市場に出回っている物資が不足するなら、物資を持つ物は絶対に市場に売らないといけない」法案を提出 ↓ 物資の強制売却で、さらに物資不足が深刻化。当然需要と供給バランスが崩れて高値になる。 ↓ 物資が高値
ぼやきくっくり | 「アンカー」ペルー日本大使公邸人質事件の真実
■5/23放送「アンカー」青山繁晴の“ニュースDEズバリ” 今週のテーマは、10年前のペルーの日本大使公邸人質事件。なぜ今この事件を？ その謎は、読み進めていくうちに明らかになります。 細かい相づちはカット、言葉尻など曖昧な箇所もありますが、それ以外はほぼ完璧です。 画像は“たか”さんがUPして下さった動画から、キャプチャさせていただきました（２枚目と３枚目のみ私がテレビから撮ったものです。粗くてすみません）。 各画像をクリックすると、新規画面で拡大します。 ちなみにラテ欄はこうなってました。 ペルーの日本大使公邸人質事件から10年…当時特派員の青山繁晴がいま語る“報道されない現場突入の真実” 内容紹介ここから____________________________ 青山繁晴 「今日は僕にとって思い入れのあるテーマなので、気を付けて客観的にフェアに話さなきゃいけないと思ってるんですが、まず
痛いニュース(ﾉ∀`):韓国政府、親日派子孫の９人から財産４億８０００万円没収を決定
1 名前：窓際政策秘書改め窓際被告φ ★ 投稿日：2007/05/02(水) 14:15:40 ID:???0 韓国、親日派子孫の財産４億８０００万円没収を決定 韓国の盧武鉉（ノ・ムヒョン）大統領直属機関の「親日・反民族行為者財産調査委員会」は２日、日本の植民地統治に協力した「親日派」９人について、子孫らが所有する財産３６億ウォン（約４億８０００万円）を没収することを決定したと発表した。 韓国で植民地統治時代の行為によって、財産が没収されるのは初めて。 財産没収の対象となったのは、日韓併合条約（１９１０年）を結んだ李完用（イ・ワンヨン） 元首相ら９人。現在は子孫らが相続している土地約２５万５０００平方メートルが没収され、 韓国政府の所有となる。 同委員会は、２００５年に成立した「親日・反民族行為者の財産の国家帰属に関する特別法」 に基づき、昨年８月に発足。同時に設置された「
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