「炭素繊維」世界トップシェアの東レ株、一時10％高...米航空大手「ボーイング787」200機発注発表で、関連銘柄として期待集める
東レの株価が2022年12月14日の東京株式市場で一時、前日終値比70円10銭（9.7%）高の793円70銭まで上昇した。 米航空大手ユナイテッドが13日（現地時間）、ボーイング社の「ボーイング787」を最大200機発注した、との発表を受け、同機種の炭素繊維複合材料（CFRP）をほぼ全量供給している東レの業績が向上する、との見方から投資家の買いが入った。 世界的に「ウィズコロナ」の局面を迎えるなか、航空機需要が高まるとの見方があり、東レにとっては中期的に追い風が続く可能性がありそうだ。 証券会社リポート「他の航空会社の動向にも注目。航空機用炭素繊維市場の拡大に引き続き期待」 ユナイテッドが発注した200機のうち、100機はオプション（確定でなく状況によってキャンセルがありうる）だ。しかし、いずれにせよ過去最大規模の発注であり、コロナ禍が特に欧米で過去のものになりつつあることを印象づけた。
エンジン制御、カーブを滑らかに曲がる マツダが世界初：朝日新聞デジタル
マツダは、ハンドル操作に応じてエンジンを細かく自動制御し、カーブを滑らかに曲がれるようにする世界初の技術を開発し、試作車を報道陣に公開した。車の操縦性が向上し、ハンドルのふらつきも半減して、運転による疲れを抑える効果があるという。市販車に順次搭載する予定で、まずは今夏に改良する主力小型車「アクセラ」に載せるとみられる。 自動車は、サスペンションなどがタイヤを地面に押しつけることで、エンジンの力を地面に伝え、曲がるときにも滑らないようにしている。マツダは、一時的に車の重心を前輪に移して、地面へのタイヤの押しつけを強めれば、より滑らかにカーブを曲がれると考えた。 ハンドル操作から車がカーブにさしかかったと車載コンピューターが認識すると、電子制御でエンジンの出力を瞬間的に弱め、車がわずかにつんのめるような形にして前方への重心移動を起こす仕組み。逆にカーブの終わりでは、出力を強めて後輪側に重心を移
ヤマハとヤマハ発動機 同じコンセプトでブランド戦略構築
ピアノをはじめ楽器事業を中心とした「ヤマハ株式会社（以下「ヤマハ（株）」）と、二輪事業を中核とする「ヤマハ発動機」（以下「発動機」）は、別会社として同じブランドを展開しているが、近年はリーマン・ショックにより両社とも大打撃を受けた。 特に海外比率が大きい発動機は2009年12月期に2000億円以上の最終赤字を計上し、リストラを余儀なくされた。国内市場が縮小する中で、2社はYAMAHAブランドを次世代にどうつなげていくか、岐路に立たされている。 事業が重複しないことから、独立性が高く人的交流もないまま、長く完全な別会社としての体制を取ってきた2社。しかし現在は、共通のブランドであることを活かそうとする取り組みを始めている。2007年に立ち上がった「合同ブランド委員会」がその中心だ。伊藤泰志・ヤマハ（株）ブランドマネジメントグループマネジャー（49）が語る。 「年に1回、両社の社長が出席し、ブ
Terra Motors｜テラモーターズ
インターネット・スマートフォンの登場は、私達の生活を便利で快適なものにしてきました。 私達は、交通×インターネットで新しい社会インフラを構築し、世界をより便利で快適なものに変えていきます。
asahi.com（朝日新聞社）：アイドリング自動停止、１５年までに全車装備 マツダ - ビジネス・経済
マツダは１８日、信号待ちなどの停車時にエンジンを自動停止して燃料を節約するアイドリングストップ機能を、国内で売るすべての乗用車に２０１５年までに標準装備する計画を発表した。軽自動車は除くが、マツダ独自のロータリーエンジン車も含み、エコなイメージをハイブリッド車で強調する他社に対抗する。 マツダは同機能を「ｉ（アイ）―ｓｔｏｐ（ストップ）」と名付け、現在はアクセラとビアンテの２車種で搭載車を選べるようにしている。今後車種を拡大し、１５年時点で国内は１００％、欧州で約７５％、北米で約４０％をｉ―ｓｔｏｐ搭載車にする。 マツダによると、ｉ―ｓｔｏｐを搭載した車は杉の木１６本の吸収量にあたる年間２２７キログラムの二酸化炭素を削減できるという。欧州ではＢＭＷやフェラーリなど高級車やスポーツカーにも機能搭載の動きが広がっており、マツダは他の日本勢に先駆けて積極導入する考えだ。
インホイールモーターのEVを世界に 異業種出資の慶応発ベンチャーが始動－ITmedia News
独自技術による電気自動車（EV）の普及を目指す慶応義塾大学発のベンチャー「シムドライブ」がこのほど設立された。車輪のホイールにモーターを組み込む「インホイールモーター」の採用による低コストなEVの量産化を掲げ、趣旨に賛同したベネッセコーポーレションなど異業種も出資する産学連携ベンチャーだ。 同社は、EV技術を研究してきた同大環境情報学部の清水浩教授が社長として8月20日付けで設立。資本金は4400万円で、同大の支援資金のほか、ベネッセや丸紅、中古車買い取り販売大手のガリバーインターナショナル、大型望遠鏡関連技術を開発する京都大学発ベンチャーのナノオプトニクス・エナジーなどが出資する。 会長にベネッセの福武總一郎会長が就任し、取締役としてはガリバーの羽鳥兼市会長、ナノオプトニクス・エナジー社長の藤原洋インターネット総合研究所長らが参加。顧問として元ソニーCEOの出井伸之氏らも名を連ねる。福武
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西武ＨＤ株:沿線の商工団体が株取得準備 路線廃止阻止目的で－ 毎日ｊｐ(毎日新聞)
