中国、韓国の驚異!! 日本の自動車メーカーが買われちゃう可能性（ベストカー） @gendai_biz
世界一の自動車消費国になった中国。自動車の技術力で日本や欧米に迫る韓国。リコール問題などで世界での評判を落としている日本車を飲み込みそうな勢いだ! 日本企業を買い漁る中国パワーのターゲットは!? 今年はじめ、日本の自動車工業会にあたる中国汽車工業協会は、2009年の中国の自動車販売が1360万台に達したと発表した。前年比46.2%アップの急増。 リーマンショックを引きずっているアメリカの自動車販売が、過去27年間で最低水準の1040万台となり、中国がアメリカを抜いて世界一の自動車消費国になった瞬間である。今年も、伸び率こそ鈍化するものの、1500万台から1600万台と予想されている。 かつて中国は、安い人件費と人口13億人の豊富な労働力で「世界の工場」といわれた。自動車のみならず、電機メーカーなど世界の大企業がこぞって中国に生産拠点を求めた。 もっとも、中国への進出はリスクも覚悟しなければ
トヨタの記者会見に見る社長の孤独 | 山崎元のマルチスコープ | ダイヤモンド・オンライン
メディアの反応 本題に入る前に道草しよう。トヨタ自動車のアクセル・ペダルに始まる不具合とリコールの問題については、トヨタ自身の対応の他にもう一つ興味深い注目点がある。 それは、個々のメディア毎のこの問題に対する報道姿勢の差だ。はっきり言って、トヨタ自動車はメディアにとっての米櫃とも言うべき広告の大スポンサーだ。一昨年来、広告費を大幅に絞り込んだことが報じられているが、それでも国内最大級のスポンサーの一つだし、往時は年間1千億円の広告出稿料を投じていた。 現場の記者はともかく、いわゆるデスクや編集長はトヨタのリコール問題関連の記事をびくびくしながら推敲しているはずだ。迷惑が掛かるといけないので、ある紙媒体とだけ言って置くが、ある媒体がリコール問題でトヨタに厳しい記事を何度か書いたところ、トヨタの広告関係の部署を通じてクレームがあったと言っていた記者がいた（クレームがあっただけで、広告費に変化
トヨタが米国民を怒らせた本当の理由を 語ろう～米著名自動車コンサルタントの マリアン・ケラー氏に聞く | ＤＯＬ特別レポート | ダイヤモンド・オンライン
大規模リコール（回収・無償修理）問題に直面するトヨタ自動車の対応を巡る米国の論調が、バッシングの様相を呈してきた。米国を代表する自動車コンサルタントのマリアン・ケラー氏は、トヨタ側のうかつな問題発言といい、事態把握能力の低下といい、通常では考えられないことが起きていると警鐘を鳴らす。 ―大規模リコール（回収・無償修理）問題を受けて、米国でトヨタ叩き（たたき）が過熱している。なぜトヨタはかくも叩かれなければならないのか？ マリアン・ケラー （Maryann N. Keller） 米国を代表する自動車業界コンサルタント。1994～99年、全米自動車業界アナリスト協会会長。現在は、マリアン・ケラー・アソシエーツ代表として、コンサルタント業に従事。著書に『ＧＭ帝国の崩壊』『激突―トヨタ、ＧＭ、ＶＷの熾烈な闘い』（共に草思社）がある。 Photo by Minori Yoshida 私自身、今回
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