さようならBYOD、企業が気付いた「会社がスマホを支給した方が何かと便利」
関連キーワード MDM（モバイルデバイス管理） | BYOD（Bring Your Own Device） | 情報漏えい | モバイルアプリケーション | モバイル端末 | セキュリティ対策 BYOD（私物端末の業務利用）が終わったわけではない。だが、企業が選択できるモバイル戦略は、もはやそれだけではない。 BYODで期待していたような効果が得られていない企業もあるだろう。そのような企業では、COPE（Corporate-Owned, Personally Enabled：企業が所有する端末の個人利用）が代替的な選択肢となる可能性がある。COPEは、従業員が使いやすくIT部門が管理しやすい形でモバイル環境を提供するモデルだ。重要な違いはデバイスの所有者だ。BYODでは従業員が各自のデバイスを購入する。一方、COPEでは従業員が仕事と個人的なタスクに使用できるスマートフォンやタブレットを会
基礎から学ぶ「MDM（モバイルデバイス管理）ツール」の選び方｜BUSINESS NETWORK
企業がスマートフォン／タブレットを活用するうえで、必須の管理ツールとなるのがMDM（Mobile Device Management）だ。今年に入って急速に充実してきたMDMの基本機能や仕組み、選択におけるポイントなどをレポートする。 iPhone/iPad、Android端末の企業への普及が本格化している。それとともに、これらの新端末を安全に活用し、また効率的に管理するために必須のソリューションとして導入検討が進んでいるのが、モバイルデバイス管理（MDM：Mobile Device Management）だ。 スマートフォン／タブレット端末の業務活用において最大の課題となるのが、端末内のデータの保護と、端末・アプリの管理である。 従来も携帯電話や、Windows Mobile／BlackBerry等のスマートフォンでモバイル環境でのデータ活用を行う企業はあったが、ごく少数に留まっていた。
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