滅びていいならSDGsなんて要らないじゃない - 狐の王国
「出生率押し上げより男女平等を」 国連人口基金が提言 という記事があって、あんまりにも無責任な放言に腹がたった。出生率が2.1を維持できなければその社会は滅びるのである。滅びを肯定する思想は根本からダメというのはまともに思想を学んだことのある人なら誰でも知ってるだろう。滅んでいいなら環境問題も温室効果ガスも気にする必要はないでしょ、どうせ滅ぶんだし。滅びを肯定した時点でなにもかもが無に帰するのでダメ、未来永劫に渡って存在し、命を繋ぎ続けることをまず大前提におかなければ、どんな思想も倫理も意味をなさないのである。 出生率は社会のサステナビリティ(持続可能性)そのものなのだ。 そんなことを考えてたら、こんな記事があがってきた。 p-shirokuma.hatenadiary.com 私は、反出生主義を人間を滅亡させ得る思想のひとつ、危険な文化的ミームのひとつとみなしています。 (中略) そのう
読書メモ：『Ｊ・Ｓ・ミルと現代』＆『一冊でわかるＪ・Ｓ・ミル』 - 道徳的動物日記
来週に中公新書の『Ｊ・Ｓ・ミル』が出版されるし*1、表現の自由論を勉強したり『経済学の倫理学』を読んだりしたことで最近はまたミルに触れる機会が増えてきたので*2、中公新書の予習というか前夜祭的な感じで岩波新書とオックスフォードのVery Short Introductuion （日本ではかつては「一冊でわかる」シリーズとして翻訳されていた）でミルを扱ったものをそれぞれ読んだ次第。 J.S.ミルと現代 (1980年) (岩波新書) Amazon John Stuart Mill: A Very Short Introduction (Very Short Introductions) 作者:Claeys, Gregory Oxford Univ Pr Amazon 前者は1980年に出版しされた岩波新書であり、時代的な背景もあってかマルクスがやたらと登場してくるところが特徴的（フロイトなんか
家族はもはや“贅沢品”─日本人の想像を超える「韓国の家父長的社会の実態」 | 男女間の溝はなぜこれほどまでに深まったのか？
11月のある晴れた日、私は江南のカフェでチョ・ヨンミン（49）と会った。 ヨンミンはマーケティングの仕事に20年以上携わった後、都市型庭園を造成する事業を運営している。彼女は韓国のジェンダー戦争の一因が、女性の役割に対する期待への拒絶と、韓国史上初めて男女が純粋に仕事を奪い合うようになった事実にあると見ている。 韓国の失業率は4％未満と比較的低いものの、20代では極端に高くなる。兵役義務がないために、1年半から2年ほど先にスタートを切れる女性のほうが労働市場では有利だと、多くの男性は考えている。これに対し、女性たちはOECD諸国中で最大の31％という男女間の賃金格差をもって反論する。 「以前、女性はこれくらい小さなパイを占めるだけでした」と言って、ヨンミンは親指と人差し指で丸を作ってみせた。「いまではその割合が少しずつ拡大しています。まだ男性が占める部分と比べると微々たるものですが、男性に
『ただしい人類滅亡計画 反出生主義をめぐる物語』の感想というか - シロクマの屑籠
ただしい人類滅亡計画 反出生主義をめぐる物語 (コルク) 作者:品田遊コルクAmazon 週末、縁があって『ただしい人類滅亡計画 反出生主義をめぐる物語』を読んで楽しかったので感想文を書き残すことにした。 はじめはそれほど興味を感じなかった。この本は、人類を即座に滅亡させられる魔王によって10人の人間が集められ、反出生主義を主張するブラックと、それ以外のレッド・ブルー・イエロー・オレンジ・ゴールド・シルバー・パープル・グレー等々が議論する形式で進んでいく。議論といっても、はじめはブラックが反出生主義について語り、他のメンバーがそれに違和感や反論を述べ、道徳的見地からブラックがそれに反論する、そんな感じが続く。 この前半のブラック無双なやりとりは反出生主義のやさしいイントロダクションになっていて、反出生主義がどんな考え方なのかを掴むには向いている。たとえば反出生主義と、ただ「生きていくのが辛
少子化の根っこにあるのは資本主義・個人主義・社会契約の浸透だと思う - シロクマの屑籠
BBCジャパンで、「世界じゅうで出生率が下がっていく」という話題を見かけた(以下参照)。 世界の出生率、驚異的な低下 23カ国で今世紀末までに人口半減＝米大学予測 - BBCニュース 少子化は、ヨーロッパ諸国から東アジアへ、次いでそのほかのアジアへ、やがてアフリカへと広がっていくとされている。また少子化そのものが問題なのではない。リンク先で問題とされているのは「あまりにも急激な少子化」だ。 IHMEの研究による予測は次の通り。 ・5歳未満の人口： 2017年の約6億8100万人から2100年には約4億100万人へと減少 ・80歳以上の人口： 2017年の約1億4100万人から2100年には約8億6600万人にまで急増 マリー教授は、「巨大な社会的変化をもたらすだろう。私には8歳の娘がいるので、世界がどうなるのか心配だ」と付け加えた。 とてつもなく高齢化が進む世界で、誰が税金を払うのだろうか
ジャレド・ダイアモンドが導き出す、国家はどのように危機を乗り越え、今どのような危機の中にいるのか？──『危機と人類』 - 基本読書
危機と人類(上) 作者: ジャレド・ダイアモンド,小川敏子,川上純子出版社/メーカー: 日本経済新聞出版社発売日: 2019/10/26メディア: 単行本この商品を含むブログを見る危機と人類(下) 作者: ジャレド・ダイアモンド,小川敏子,川上純子出版社/メーカー: 日本経済新聞出版社発売日: 2019/10/26メディア: 単行本この商品を含むブログを見る『銃・病原菌・鉄』で一世を風靡したジャレド・ダイアモンドの最新刊がこの『危機と人類』である。七カ国を対象として、それぞれの国が陥ってきた危機と、それをどのようにして乗り越えてきたのか。また、今現在まさに危機にある国を取り上げ、比較しながら「国家的危機」についての枠組みについて考察しよう、という一冊だ。 「危機」にもいくつもの種類があるが、本書で取り上げられるのは、国家を揺るがすほど大きな危機、また現代の国家で起こったことについて限定され
ビル・ゲイツ大絶賛の書が私たちに投げかける「重要な問い」（上杉 周作） @gendai_biz
いきなりだが質問だ。 まず、下に記したアジア9ヵ国の名前を見てほしい。 ・タイ ・中国 ・ベトナム ・インドネシア ・モンゴル ・ミャンマー ・カンボジア ・ネパール ・フィリピン では、この9ヵ国のうち、女性ひとりあたりの子供の数、すなわち「出生率」が平均「3以上」である国は、何ヵ国あるだろう？ 難しいだろうか？ では、ヒントを出そう。各国の2017年の中央年齢は以下の通りだ。 中央年齢とは、その年齢より上の人口と下の人口が半数ずついるということ。たとえばフィリピンでは、国民の半数以上が24歳以下だ。ちなみに、日本の2017年の中央年齢は47歳で、出生率は1.43だ。 これをもとに、「出生率」が平均「3以上」なのは、9ヵ国のうち何ヵ国か考えてみてほしい。 正解は後述する。先に、なぜこんな質問をしたのか説明しよう。 入管法改正で日本にやってくるのはどんな人たちか 昨年に入管法が改正され、日
働く女子は活躍できるのか？ 濱口桂一郎×上野千鶴子、"組織の論理"と"女性の論理"が大激論！（後編） 『働く女子の運命』 （濱口桂一郎 著） | インタビューほか - 文藝春秋BOOKS
前編より続く 女性の労働問題は特殊ではない。「一億総活躍」は「活用されて捨てられて」？ 労働組合は女性の敵？ 日本型雇用研究の第一人者とジェンダー研究の権威による白熱の激論、その後編です。 企業にとって変わるための「動機」とは？ 『働く女子の運命』 （濱口桂一郎 著）上野 オイルショックからバブル期までの「失われた20年」も、労使協調による社内リストラだけで乗り切ってしまったから、構造自体は何も変化していません。そのツケが今になって回ってきている。政治家も、労働者も、経営者も、これまでの成功体験に目がくらんだままなのですね。 濱口 オイルショック時には男性正社員を守った一方で、パートやアルバイトから優先的にバサバサ切って、難を逃れた企業も多くありました。 上野 でも当時問題にならなかったのは、婚姻と人口の状況が違っていて、家族というバッファーの厚みが違っていたからです。婚姻率が高く、婚姻の
イギリス重商主義時代の貧困観 | Kousyoublog
封建制の崩壊 十四世紀中葉までに進んだ様々な社会的経済的政治的変化――農耕地から牧場地への転換、マニファクチュアの成長、地中海貿易の拡大、十字軍やフランスを中心とした欧州全土を巻き込む戦争、ペストの大流行による人口の激減と村落共同体の崩壊など――によって封建制度が崩壊すると、民衆へ対する領主（貴族・教会）の支配力が低下、労働者の自由な移動が可能となり、雇用者と労働者の関係は賃金の支払いに対する労働の提供を約する雇用契約に基づくのが一般的となった。 この変化は一方で富裕な自営農民らが領主層に次ぐ資本家階級へと浮上する機会となったが、他方で生産手段を失った農民や手工業者が資本家に雇われる労働者になる、二極分化の社会を作りだすことともなり、その底辺として貧困・浮浪者層の大量発生が欧州全土で見られるようになっていく。特に貧困・浮浪者層増加の大きな要因となったのが、十五世紀から十六世紀にかけての人口
空き家率40％時代に備えよ！ 田原総一朗が迫る、日本の空き家問題/『空き家が蝕む日本』著者・長嶋修氏に聞く - SYNODOS
空き家率40％時代に備えよ！ 田原総一朗が迫る、日本の空き家問題 『空き家が蝕む日本』著者・長嶋修氏に聞く 情報 #新刊インタビュー#空き家が蝕む日本#都市再生特別措置法等の一部を改正する法律案 日本の空き家率は増加の一途――。7月に総務省発表によると、全国の「空き家率」は820万戸となり、総住宅数に占める割合が13・5％と過去最高を更新した。社会問題化しつつあるこの「空き家問題」に、どう対処すべきなのか。田原総一朗氏が、『「空き家」が蝕む日本』の著者・長嶋修氏にインタビューし、不透明な不動産取引の実態、「新築ありき」の政策や人口減少との関連など、「空き家問題」の本質に迫った。 田原 まず、長嶋さんの『「空き家」が蝕む日本』を読んでびっくりしたのは、マンションの空き家率が、千代田区36％、中央区28％、荒川区19％。なんでこんなに高いんですか？ 地方や東京の郊外ではね、古くなった公団住宅や
ポール・クルーグマン「なんで経済学者は人口成長を気にかけるの？」
Paul Krugman, “Why Economists Worry About Population Growth,” Krugman & Co., May 30, 2014. [“Demography and the Bicycle Effect,” May 19, 2014;”Cheese-eating Job Creators,” May 21, 2014.] なんで経済学者は人口成長を気にかけるの？ by ポール・クルーグマン Edwin Koo/The New York Times Syndicate 経済学者アルヴィン・ハンセンが「長期停滞」(secular stagnation) の概念をはじめて提案したとき，彼は投資需要の低迷に人口増加の鈍化が果たす役割を強調した． 現代の議論は，この強調点をふたたび取り上げるようになっている：日本の労働人口減少は，あの国が抱えるいろん
多極共存型民主主義国ベルギーの分裂危機、再び？――多民族社会における民主主義の課題/松尾秀哉 - SYNODOS
多極共存型民主主義国ベルギーの分裂危機、再び？――多民族社会における民主主義の課題 松尾秀哉 ベルギー政治史研究 国際 #synodos#シノドス#ベルギー#民族共存#アレンド・レイプハルト#多極共存型民主主義国 近代以降の人類の歴史において、民族紛争が絶えることはない。ナチス・ドイツによるホロコーストを経験し、第二次世界大戦が終結した後でさえ、コンゴ動乱やルワンダの大量虐殺、旧ユーゴスラビアの解体に伴う民族紛争など、悲惨きわまりない事件が生じている。ウイグル自治区では、今年に入りテロが多発している。また、多くの死者を出し、国際問題に発展しているウクライナの事件も、人口のおよそ８割を占めるウクライナ人と、およそ２割のロシア人との対立として把握するなら、これも民族対立ということができる。 多民族で形成される社会を有する国家で、なぜこのような悲しい事件が起きるのだろうか。「民族共存」など、所詮
こんなに当たってるとは…SF小説の巨匠アイザック・アシモフが50年前に記した未来予想図「2014年の世界博覧会」 : らばQ
こんなに当たってるとは…SF小説の巨匠アイザック・アシモフが50年前に記した未来予想図「2014年の世界博覧会」 三大SF作家のひとりに数えられる巨匠アイザック・アシモフ。 生化学者でもある彼は科学、数学、歴史、文学などにも造詣が深く、小説「われはロボット」に登場するロボット三原則は、後に現実のロボット工学にも影響を与えています。 そんなアシモフが1964年に、ちょうど50年後の未来を予想したエッセイ「2014年の世界博覧会」を執筆しています。 未来のテクノロジーを予想する天才が思い描いた2014年をご覧ください。 Picture credit：SAdreams 1964年にアシモフが予測した「2014年の世界博覧会」 1. 「自分好みの快適な環境をつくり、人々はさらに自然から遠ざかる」 （家が快適で引きこもる人は増えました） 2. 「キッチンには水を加熱する自動コーヒーメーカーがある」
「人口減少社会という希望」書評 比重増すローカルで内的な生｜好書好日
人口減少社会という希望 コミュニティ経済の生成と地球倫理 （朝日選書） 著者：広井 良典 出版社：朝日新聞出版 ジャンル：新書・選書・ブックレット 日本が直面しつつある「人口減少」問題は、悲観すべき事態ではなく、希望ある転換点、真に幸せを感じられる社会への入り口ではないか−。日本が実現していくべき社会像とその具体的イ… 人口減少社会という希望―コミュニティ経済の生成と地球倫理 [著]広井良典 成長至上主義者は本書を読んで、どう反論するだろうか。これまで幾度となく成長戦略が打ち出されてきたものの「失われた２０年」は、なぜかいまだに終わらない。本書が指摘するように、そもそも経済成長が「信仰のようなもの」だったのだと考えれば合点がいく。官僚や財界にやる気があるとかないということに問題があるのではない。 本書は斬新な「資本主義論」を語る経済書であるばかりでなく哲学書、宗教書であり、科学史、人類史を
少子化を、もっと自分のこととして考えましょうよ：日経ビジネスオンライン
まず、一冊目はこちらです。定番といいますか、必読の古典、マルサスの『人口論』です。 この本は、18世紀終わり、フランス革命後の時代に英国で著された古典で、読者のみなさんも名前ぐらいはご存じだと思いますが、実際に読んだ人は少ないのではないでしょうか。 古典は、結論は簡単なのです。マルサスの場合も、食糧は算術級数的にしか増えないけれども、人口は幾何級数的、すなわちネズミ算的に増える、ということを言っているわけです。たとえばほぼ同じ時代に生きたアダム・スミスの『国富論』に書かれた「神の見えざる手」「市場主義」というコンセプトは誰でも知っていますが、果たして著者らがそこに至るまでのプロセスをどこまで理解しているでしょうか？ 結論ではなく、どの事実とデータでそう考えたのかを知る 少子化とはとどのつまりは人口問題です。そこでマルサスの人口論では、マルサスが200年前、どのような事実とデータに基づき、ど
「2％の上昇率実現は可能だ」：日経ビジネスオンライン
石黒 千賀子 日経ビジネス編集委員 日経BPに入社後、英LSEに留学し修士取得。日経ビジネス、日経ナショナルジオグラフィック、日経ベンチャーを経て、2003年日経ビジネスに編集委員として戻る。主に、本誌の「世界鳥瞰」の欄を担当。 この著者の記事を見る
SYNODOS JOURNAL : わたしたちが生きる社会はどのように生まれたのか ―― 計量社会学者・筒井淳也氏インタビュー
2013/3/49:0 ツイート わたしたちが生きる社会はどのように生まれたのか ―― 計量社会学者・筒井淳也氏インタビュー 大学も学部もたくさんあるけれど、いったいなにをやっているのかわからない！ そんな高校生のためにスタートした『高校生のための教養入門』。今回は、計量社会学者の筒井淳也氏にお話をうかがいました。 社会学ってどんな学問？ 計量社会学はなにをやっているの？ なにが面白いんだろう？ 「社会の背景を知らなくても生きていける。でも理解できたら納得して進むことができる」。社会学の魅力に触れていただけたら幸いです。（聞き手・構成／小島瑳莉）―― 社会学ってどんな学問なのでしょうか？ どのように答えても他の社会学者から「違う！」と言われてしまうと思いますが（笑）、ぼくの考えをお話しましょう。ぼくは社会学を、長期的な観点から社会の変化を説明したり、空間的に広い視野で社会について説明したり
econdays.net - econdays リソースおよび情報
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小国寡民のエネルギー政策 - 内田樹の研究室
先週、中津川市加子母というところを訪れた。 凱風館の工事をお任せしている木造建築専門の中島工務店の中島紀于社長にお招き頂いたのである。 中島工務店は「知る人ぞ知る」木造建築技術のトップランナーであるが、私はもちろんそういうことをまるで「知らない人」なので、光嶋くんから「こういう業者もありますけど」と紹介してもらって知ったのである。 そのとき、中島工務店がこれまで作ってきた建築物のカタログを見せてもらって、「おおお、ここだ」と内心勝手に決めてしまった。 どこがどう「びびび」と来たかのかを言うのはむずかしい。 あえて言えば中島工務店の作る建物には「もどかしさ」があったのである。 何かひどく「言いたいこと」があるのだが、与えられた条件ではそれがうまく言えないので、じたばたと地団駄踏んでいる・・・というような感じがしたのである。 われわれが外国語で話すときに、言いたいことがうまく言えないで、もどか
タスマニア効果と宇宙植民地化 - himaginary’s diary
イギリスのSF作家チャールズ・ストロスが、現代の技術文明を維持するのに必要な人口を見積もっている（7/23ブログエントリ）。彼の推定によると、1億人〜10億人の範囲ではないか、とのこと。 ここで上限の10億人は、NAFTA、EU、日本、台湾、および中国の工業地帯をカバーした人口である。一方、下限の1億人は、たとえば航空産業だけを維持するのにも50万人が必要、という推計から弾き出している。 航空機だけでなく、自動車や携帯電話も今や非常に複雑化しており、多くの細分化された産業を下支えとして必要としている。また、製造業以外のたとえば医療でも、現代においては各分野のエキスパートを数多く抱える必要がある。そのため、100年前と比べると、そうした技術を維持するのに非常に多くの人数を必要とするようになっている、というのがストロスの指摘である。 さらに彼は、1900年には食糧供給に労働人口の2〜3割、生活
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