MMM @MMM140806 コストカッターが、短期的に利益を上げ、そのコストカッターが出世や転職していなくなった後に、問題が発生する。 この現象に、名前はないものか。 2024-05-02 15:16:14
MMM @MMM140806 コストカッターが、短期的に利益を上げ、そのコストカッターが出世や転職していなくなった後に、問題が発生する。 この現象に、名前はないものか。 2024-05-02 15:16:14
お鯛 @otto_morgen 実際には最終的な成果物にはいくつものパターンがあって、作業者が出てきたものについて「この路線ならこういう検討はした?」「ここはこっちのほうが良くなる」「会社の成果物にするにはここのクオリティはもっと上げて」という成果物を良くするための指示と考えさせる訓練なんだよね 2023-11-16 23:56:10 お鯛 @otto_morgen まとめの中に上司や営業が客先からの要求ちゃんと聞いてこないからやり直しに。みたいなコメントあったけど、客先はそのモノのプロではない(から依頼をしてきている)ので基本的に出てきたせいかに対して初めて良い悪いの判断をするので最初から詳しく聞けば正解がわかるということは無いよね。 2023-11-17 00:00:24
「無駄が嫌い」で効率重視、大学は将来の選択肢広げるため 2017年に「キングオブコント」で優勝し、19年には「M-1グランプリ」で準優勝したかまいたち。ネタの緻密さに定評があるが、それはネタ作りを担当する山内さんの性格とも関係しているようだ。例えば大学時代。決して熱心に勉強をしていたわけではなかったが、単位はきっちりと取得している。 「いかに効率よく単位を取るかを考えました。試験の点数を取らないといけない授業はちゃんと勉強しましたけど、出席だけで単位が取れるなら、出欠確認の時間だけ教室に行ったり、誰かに返事してもらったりしていました」 教員免許に加えて司書教諭と学芸員の資格も取得しているが、「必須科目のほかに、これとこれだけ受ければ取れる資格を狙った」結果だという。
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[ムダな仕事1]毎朝9時に出社する 以前、僕の友人がこんな話をしてくれました。ある日、都内に大雪が降って会社に遅刻してしまったそうです。前日から雪の予報だったので30分以上早く家を出たものの、案の定どこもかしこも混雑していて、結局、彼は5分の遅刻をしてしまいました。自分と同じような者もちらほらいたと言います。 「この天候じゃ仕方ないよな」 そう思った瞬間でした。 「雪が降るのはわかっていたはずだ! なぜもっと早く家を出ないんだ!」 いきなり部長がキレたのです。 あまりの剣幕にみんな驚いて口も利けません。部下たちの様子を見てさらに弾みがついたのか、部長は、それから30分以上もみんなを立たせたまま説教を続けたそう。 みなさんは、この出来事についてどう思いますか。5分の遅刻に対して30分以上の説教……。これって、僕流に言わせてもらえば完全な「暴力」だし「時間泥棒」です。それに、その部長は遅刻に対
おぐらりゅうじ(左)=1980年生まれ。編集者。速水健朗(右)=1973年生まれ。ライター。 ©杉山秀樹/文藝春秋 ヒカキンの長時間労働にブラック企業を思う おぐら 5月10日、厚生労働省が長時間労働や不払いなどで書類送検された企業、いわゆる「ブラック企業」の一覧を公式サイトで発表しました。 http://www.mhlw.go.jp/kinkyu/dl/170510-01.pdf 速水 きっかけになったのは、電通社員の過労自殺だよね。電通に労働局の抜き打ち調査が入った絵面もショッキングだった。次に狙われるのはテレビ局だろうってまことしやかに言われていたし、同じく長時間労働が当たり前の出版業界もビクビクしてた。 おぐら エイベックスも勧告を受けましたけど、松浦(勝人)社長は「好きで働いていても法律で決められた時間しか働けなくなる」って、ブログで反論してました。 https://ameblo
大阪府にあるセブンイレブンのフランチャイズ(FC)加盟店が「24時間はもう限界」として、営業時間を短縮したことで、本部と対立していることがわかった。 この店舗は人手不足などを理由に、2月1日から午前1〜6時の営業をやめ「19時間営業」を開始。本部から「24時間に戻さないと契約を解除する」と通告されている。応じない場合、違約金約1700万円を請求された上、強制解約されてしまうという。 時短営業を求めているのは、セブンイレブン南上小阪店(東大阪市)のオーナー松本実敏さん(57)。店の売上は平均レベルで順調だが、人手不足から運営が困難になっている。 セブンでも、ビルなどの施設内にあるサテライト店のほか、少数だが加盟店でも24時間営業ではないところがある。「特別な合意」があれば、24時間ではない営業も可能であり、時短営業の許可を求めている。(編集部・園田昌也) ●妻を亡くし、人手不足が顕著に 松本
IROHA GRAND HOTEL 【いろはグランホテル松本駅前】コラボパートナーになってホテル... 詳細を見る
2016/5/20 早稲田大学大学院ファイナンス総合研究所顧問の野口悠紀雄氏は、日本を代表する構造改革派の経済学者だ。 一方、1993年に刊行しベストセラーになった『「超」整理法』など、一般ビジネスマンの役に立つ仕事術の本を多数発表してきた、いわば「生産性アップの鬼」である。 そんな野口氏が次に着目したのは、スマートフォンの音声入力だ。iPhoneのSiriや、Androidに「OK Google」と語りかけるCMが有名だが、野口氏は「音声入力は文章を書く方法を劇的に変える」という。今月20日には「1冊まるまる話して書いた」という本『話すだけで書ける究極の文章法』を発刊した。 そこで今回、野口氏に、音声入力によって変わる仕事スタイルと、その具体的方法について聞いた。 野口 悠紀雄(のぐち・ゆきお) 早稲田大学大学院ファイナンス総合研究所顧問 1940年東京生まれ。1963年東京大学工学部卒
昔から外資系には多かった形態だが、先日訪問した会社は、「成果により、社員を毎年一定数入れ替える」という厳しい会社であった。最近は日系でも増えているように感じる。 「具体的に何をしているのですか?」と聞くと、年1回の評価で、パフォーマンスの下から5%の社員には、割増退職金を払って自主退職してもらうということだ。 もっと具体的に言えば1年分の給与を払い、自主的に退職してもらう。 人事の方はこのように言った。 「彼ら自身もこの会社では2度と高評価はもらえない、とわかっているために皆ある程度は納得してやめていく」 更に彼は言った。 「合理的に考えれば、下から5%の社員の総額人件費は全体の数%にすぎません。パフォーマンスの悪い人は会社の雰囲気を悪くし、チームの足を引っ張りますから、その程度の人件費アップは十分許容範囲です。むしろ定期的に血を入れ替えることが、全体のパフォーマンスアップにつながります。
まっすぐであれば、松戸の出会いの後冷凍庫に戻った後、それがどれほど衛生的であるかについての不安もあるので、あな […] もっと読む »
二カ月ごとに雇用契約と解雇を繰り返す東京都の臨時職員制度で、多くの女性が長期間働いても厚生年金に加入できない不安定な状況に置かれているとして、市民団体「ワーキング・ウイメンズ・ネットワーク(WWN)」は今月、「憲法が禁じる性差別」に当たると国連自由権規約委員会へ報告した。議会の女性蔑視やじ問題が海外で波紋を広げているが、都は足元の雇用の面でも国際的に問われそうだ。 (柏崎智子) 都の臨時職員制度は「一時的な仕事のため」との位置付けで、雇用期間を「原則二カ月以内」と定める。これに対し、WWNが五十代の女性臨時職員から聞き取り調査をしたところ、約七年間にわたり、二カ月の雇用契約を繰り返しながら勤務していた。連続勤務期間は最大六カ月で、一カ月の雇い止め期間を挟んで再び勤務。契約は部署ごとのため、二カ月ごとに職場が替わることが多いという。 健康保険や厚生年金は、加入要件が「雇用期間が二カ月を超える
1985年生まれ。灘中学・灘高校卒業後、ハーバード大学に進学。数学、物理学を専攻し最優等の成績で卒業。その後、ハーバード大学院にて博士課程修了。理論物理学者。現在、楽天株式会社執行役員、ビヘイビアインサイトストラテジー室室長。 常に「メタ」というか、一次元相対化した抽象的な視点から問題を解決しようとする癖が子どものころからありました。特定の問題に対しても、「それが起こること自体がダメだ」というのではなく、もっと仕組みというか、全体のつながりの中で解決していくべき、と考えるタイプでした。 一方で、自分自身の進路や身の振り方については、これでは説明が付きにくいかもしれません。「なぜハーバードに行ったのか」とよく聞かれるんですけど、実はあまり理由はないんですよ、今から考えても。 とにかく僕は徹底的に、自分にとって面白いか、エキサイティングか、強い興奮が得られるか、という視点で選んできたような気が
サービス残業というのは、就業時間外に働いたにもかかわらず残業代が支払われないことで、労働基準法では明確に禁じられています。それにもかかわらず、日本ではサービス残業が常態化しているとしばしば指摘されます。「法治国家」であるはずなのに、なぜ違法状態が野放しになっているのでしょうか? ほとんどのサラリーマンがサービス残業を仕方がないものとして受け入れていますが、この悪習が許されないのには理由があります。対価を払わずにひとを働かせるのは奴隷労働で、それを否定することで近代が成立しました。このままでは日本は、「前近代社会」といわれても反論できません。 会社(雇用者)が労働基準法を遵守しているかどうかは、各自治体に置かれた労働基準監督署が監督し、サービス残業を見つければ正規の残業代を支払うよう指導することになっています。それにもかかわらず違法行為が常態化しているとしたら、そもそも労働者保護の制度に根本
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