CNET Japan Blog - 中島聡・ネット時代のデジタルライフスタイル：「若者のテレビ離れ」に関する一考察
ソニーの出井さんとは、彼が現役だった５年ほど前に何度かお会いしたことがあるのだが、一番印象に残っているのが、「ソニーの一番の敵はNTTドコモ」という彼の言葉。それまで若い人たちが、ＡＶ機器や音楽・映画に使っていたお金が、携帯電話の通話・通信料金にシフトしてしまっていることを嘆いてのことだ。 そう考えると、そのころから始まったiモードを足がかりとする携帯電話の普及と、２００３年のソニーショックには、確かに深い関連があるように思えてくる。 では、５年後の今の時点でのソニーの（もしくは日本の家電・ゲーム業界の）一番の敵は誰だろう。もちろん個別の市場では、Samsung、Apple、Microsoftなどとと戦っているし、携帯電話の通話・通信料金は相変わらず高いが、もし出井さんがまだ現役だったら、「一番の問題は、若い人たちのテレビ離れ」と言うのではないだろうか。 注目すべきなのは、今の若い人たちが
iza：イザ！
エラー内容 以下のいずれかの理由により、該当するコンテンツを表示することができませんでした。 コンテンツの公開が終了した。コンテンツが削除された。 指定したURLが間違っている。その他、やむをえない事情があった。 ご不便をお掛けして申し訳ございません。 何卒よろしくお願いいたします。 イザ！ イザ！トップへ戻る
livedoor ニュース - 実録！日テレ「ザ・ワイド」によるマスコミ被害(1)
実録！日テレ「ザ・ワイド」によるマスコミ被害(1) 2006年02月14日07時28分 / 提供：PJ 【PJ 2006年02月14日】− ぶしつけな取材方法や、取材される側の意にそぐわぬ番組編成など、テレビのワイドショーによる「マスコミ被害」が深刻化して久しい。そんな中、ライブドア事件で記者自身が日本テレビ系列28局全国ネットで放送されている「ザ・ワイド」によるマスコミ被害に遭遇した。同番組は司会者に良識派の草野仁氏を据えるが、現場を監督するプロデューサーや、その下で働くディレクターの横暴ぶりは目に余るものだった。また、抗議に対して、日テレからは誠意ある回答も得られなかった。「ザ・ワイド」によるマスコミ被害の実録を紹介しよう。 ことは２月６日午後14時51分、日本テレビ「ザ・ワイド」のディレクターからＰＪニュース宛の１通のメールから始まった。記者が雑誌の「週刊現代」に書いた記事の件で
livedoor ニュース - 日テレニュース番組での不自然な演出
日テレニュース番組での不自然な演出 2006年06月14日09時51分 / 提供：PJ 【PJ 2006年06月14日】− サッカー・ワールドカップ（Ｗ杯）の日本対オーストラリア戦を数時間後に控えた６月12日夕、日本テレビの夕刻のニュース番組「リアルタイム」では、Ｗ杯の話題を中心に制作されていた。番組中、パブリックビューに集まり試合開始を待つサポーターたちの様子を何度かレポートしていたが、その際にスタッフの打ち合わせ不足なのか、とても不自然な映像が流れてしまった。 そのレポートは、女性レポーターとその周囲の様子が分かる引き気味の映像で始まった。試合開始まで４時間近くあるため、まだサポーターもまばらにしか居ない、みな座ったり寝そべったりくつろいで時間を潰しているようであった。しかし、数メートル後方に奇妙に目立つ集団がいた。二畳位のスペースであろうか、そこに満員電車のように密集し無言で立ち
大画面時代のスピーカーの選び方
薄型テレビとデジタルハイビジョン放送の急速な普及で、高精細な映像を大画面で楽しむ環境が整ってきた。だが、映像とサウンドが一体となって作り上げられている現代のさまざまなコンテンツを最大限に楽しむためには、映像だけでなく“音”にもとことんコダワリたい。それには、標準装備の内蔵スピーカーでは、あまりにも力不足だ。 今回の「デジタル閻魔帳」は、セットで数万円の普及タイプから1台が数百万円の高級機まであらゆるスピーカーを試聴し尽しているオーディオビジュアル評論家・麻倉怜士氏に、従来のオーディオシステムとは違った視点で“大画面テレビにふさわしいスピーカーシステム”を指南してもらった。 “音の選び方”の大原則 ――テレビの大画面化が進み、これまで以上に“音”の重要性が指摘されていますよね。 麻倉氏： “音の選び方”には大原則があります。映像とイコールでなければならないということです。テレビという世界で音
「GyaOやYahoo!動画とは違う」，民放5社と大手広告代理店の動画配信ポータル始動
6月1日正午にプレオープンした「DOGATCH」。DOGATCHとは，「動画（DOGA）を観る（WATCH）」などの意味を込めて命名したという。 在京民放キー局5社と電通など広告代理店4社が4月に共同設立したプレゼントキャストは6月1日，動画配信ポータルサイト「DOGATCH（ドガッチ）」（http://dogatch.jp，写真1）をプレオープンした。これに合わせて記者発表会を開催。同社の石川豊社長（写真2）と黒崎太郎Vice Presidentが，DOGATCHのサービス概要を説明した。 石川社長は「テレビをもっと楽しむインターネット」がDOGATCHのコンセプトであると紹介。民放各局のテレビ番組へ誘導するガイド的な役割がメインとなり「GyaOやYahoo!動画とは事業形態が違う」（石川社長）とした。 具体的には，民放各社のテレビ番組の紹介やVOD（ビデオ・オン・デマンド）サービスとの
文化庁，IPマルチキャストは放送の再送信のみ有線放送と扱う
文化庁は5月29日，「文化審議会著作権分科会法制問題小委員会」の第4回会合を開催した（写真）。IPマルチキャストを利用した放送サービス（電気通信役務利用放送）は放送の同時再送信を行う場合のみについて，著作権法上では有線放送と同等に位置付ける方針を明らかにした。 文化庁は今回の会合で報告書の骨子案を提示，「著作物の利用形態はIPマルチキャストと有線放送はほぼ同様」（文化庁著作権課）との見解を示した。これまで著作権法上では，IPマルチキャストは有線放送ではなく「公衆自動送信」と位置付けられてきた。だが，今回の見解により，放送の再送信を行う際に限っては，有線放送として扱われることになる。 公衆自動送信と有線放送では著作隣接権の扱いが異なる。音楽の例では，著作権は作曲者・作詞者が，著作隣接権はレコード会社や演奏者が保有する権利。放送の同時再送信を有線放送で行う場合，有線放送事業者は著作権者から許諾
（都議会議員初鹿あきひろ先生応援サイト）mumurブルログ:日本テレビが炭谷宗佑アナウンサー盗撮事件を隠蔽している件について、電話しました
日本テレビ炭谷アナウンサー盗撮事件に関して。 ５月１７日に電話（０３−６２１５−４４４４）していました。 次は、その時の概略。 ２０代のアルバイトっぽい男性。 特別丁寧でもないが、なんかぶっきらぼうな感じでした。 以下要点だけ。 Ｑ．名前を出さない理由は？ Ａ．起訴猶予処分だったことと逮捕されていないことが理由。他の事件の場合でも同様の方針。日本テレビの内規です。仮に今回の件で報道した場合、岸谷アナから人権侵害で訴えられる可能性もある。 Ｑ．報道機関職員の行為と言うことで、一般人よりも高いモラルと自浄作用が要求されると思うが。また積極的に情報開示すべきではないか？ Ａ．そういう意見もたくさん頂いているので、上層部に伝えたい。 Ｑ．今日のようにネットが発達した状況では、マスコミが情報を隠蔽してもあまり意味がないのではないか？むしろ、情報開示したほうが傷口は広がらないと思うが。 Ａ．隠蔽する意
人の「プライバシー」を大切にするのはいい会社、という話 - H-Yamaguchi.net
事件自体は、2月に横浜駅西口の上りエスカレーターで、この人が前に立っていた女子高校生（16）のスカートの中をカメラ付き携帯電話で撮影したところを近くにいた鉄道警察隊隊員に発見された、というよくある話。本人が容疑を認めたので、5月になって起訴猶予処分が決定したとのこと。被害者にはたいへんお気の毒で怒りを禁じえないが、もっと悲惨な事件も少なくないという意味でいえば、この種の事件としてはまだ「まし」なほう、なのではないか。ともあれこの点は本旨ではないので突っ込まない。 で、冒頭の感想だが、この件に関して日本テレビ総合広報部は「社員のプライバシーにかかわる問題で、当社としてお話しすることはありません。すでに社員に対して、適切な対応をとった」なんていうコメントを出している。おおなるほど。確かに社員のプライバシーは大切だな。別に誰がやったかなんてことはそもそも事件の再発防止にも関係ないし、われわれが知
【第6回】経産省が後押しする 下請け番組制作会社の逆襲 (3ページ目)：日経ビジネスオンライン
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一刀両断
NTTとNHKの改革が話題になる中で，その両社が抱える研究所のあり方が注目されている。竹中平蔵総務相の私的諮問機関「通信・放送の在り方に関する懇談会」でも，NTTやNHKの研究所について「研究開発は外部に出すべきだ」という意見が出た。これに対して，NHKの橋本元一会長は「放送に利用する技術は，制作現場とつながっているからこそ開発のパワーが出てくる」と分離に反対している。 しかし世界的に見ると，NTTやNHKの研究所はかなり特異である。NTTは持株会社の中に12も研究所を持ち，約2800人のスタッフがいる。これは通信会社（コモンキャリア）の研究所としては世界最大である。NHKにも放送技術研究所があるが，放送局の研究所というのは世界に例を見ないものだ。こうした研究所があるのは，NTT法や放送法で「研究義務」が課されているからだが，メーカーが世界でもトップクラスの技術を持つ日本で，NTTやNHK
【第7回】ネット進出より“おいしい” キー局と地方局の関係：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン テレビ業界は5社のテレビ局によって統治されている。いずれも東京に拠点を置く、日本テレビ放送網、TBS、フジテレビジョン、テレビ朝日、テレビ東京の5社だ。これらの在京テレビ局は全国の地方局を束ねて「系列」という組織を築き上げている。 自らの番組をお膝元である首都圏で放送するほかに、系列に参加する各地の地方局に放送してもらうための組織である。そして新作の番組のみならず、放送済みの番組までも系列を通じて再放送して、うま味をしゃぶり尽くしている。 系列で番組を流通させる仕組みは極めて有効に機能しており、多額の収入を東京のテレビ各局にもたらす。それ故ネットがいかに普及しようとも、系列以外で番組を流通させることには後ろ向きとなる。東京のテレビ各局からすれ
迷走する通信・放送懇談会 - 池田信夫 blog
・・・というテーマの取材を、今週だけで3社から受けた。「会合が開かれるたびに『合意』の中身がころころ変わるのはどうなってるんですか？」と私に聞かれても、「こっちが聞きたい」というしかない。 たしかに「NTTのアクセス部門を機能分離」するはずなのに、松原座長が「NTTグループ資本分離を」と自民党の会合で主張する。NHK受信料の支払い義務化や罰則化については「ただちに導入することは難しい」と述べたと思ったら、「不払い罰則化も検討」する。しかも、これが同じ5月9日のニュースだ。 松原氏も怒るように、いい加減な取材で「飛ばし」記事を書く記者がいることも事実だろう。9日の会見概要をみると、「即時の義務化、罰則化は難しい」とあるので、共同の「罰則化も検討」という記事はおかしい。NTTの「資本分離」も、共同以外の社は単に「組織の分離」としているので、共同の誤報かもしれない。 それにしてもNHKにつ
「NHK番組のネット配信、55万コンテンツ全面解禁！」とか安易に信じない方がいい – 音極道茶室（旧アーカイブ）
NHKの持つ膨大なコンテンツがネットで全面解禁になるかもよスゴイね！という類の話が幾つかのメディアで報道されて話題になっている。 折りしもフランスでは、国立視聴覚研究所（INA）のアーカイブ10万件がインターネットで閲覧可能 になったばかりだし、「すわ日本もか！」と盛り上るのは無理も無い。 しかし、日本のメディアというのはどこまでも信用ならない様だ。油断のスキも無い。 まずは５月５日早朝の読売記事から見てみよう。以下、全文引用。 ＮＨＫ番組のネット配信、０７年度にも全面解禁 竹中総務相の私的懇談会「通信・放送の在り方に関する懇談会」（座長・松原聡東洋大教授）は４日、ＮＨＫ番組のインターネット配信について、２００７年度にも全面解禁する方向で最終調整に入った。 約５５万本にのぼるＮＨＫの番組を有効活用する狙いで、５月中にまとめる最終報告に盛り込む。 ＮＨＫ番組のインターネット配信は、総務省の指
米英仏テレビのネット戦略、６つのルール
連休中に重要と思われるいくつかの記事をアップしたが、そのリンクを以下にまとめて。（特に、フランス国立視聴覚研究所(INA)の記事には多くのアクセスや反響があって驚いているが、彼らが実現していることを考えれば当然ともいえる） B3 Annex: フランス国立視聴覚研究所(INA)がネット公開した番組10万本の衝撃 B3 Annex: BBCの「Creative Future」構想が意味するもの B3 Annex: ABC、ドラマ番組のストリーミング提供を開始 つまり、期せずして、アメリカ、イギリス、フランスの大手メディアのネット戦略ともいうべきものが出揃ったというわけだ。 詳細については、それぞれの記事を参照していただくとして、ここではこれらに共通した動きを考えてみたい。 米英仏テレビのネット戦略、６つのルール（by B3 Annex） 有料モデルにこだわるな ネットに出すことで、新しい価値
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http://hochi.yomiuri.co.jp/entertainment/news/20060918-OHT1T00072.htm
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asahi.com：豪州戦、真昼の試合はＴＶ考慮 ＮＨＫ・テレ朝交渉否定 - Ｗ杯2006
http://www.yomiuri.co.jp/atmoney/news/20060601i114.htm
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20060508-00000065-sph-ent