日本の自動車技術者で、最も有名な一人が人見光夫だ。エンジン一筋38年。マツダ躍進の中核を担う、「スカイアクティブ（SKYACTIV）」エンジンの開発を率いてきた。世界シェアが2％に満たない“小兵”のマツダが、世界のエンジン開発競争で先頭を走る――。10年前、誰が想像しただろう。 人見がマツダに入社したのが1979年。スカイアクティブの実用化が2011年だ。57歳になっていた。会社人生の最終コーナーで、華々しい成果を生み出した。天才技術者とも称される。だが入社して長い間、ふてくされていた。 モチベーションなんて、なかったですよ。ずっとむなしいだけ。金くれるんだからまあいいわ、くらいに思って働いてました。 ひとみ・みつお。1954年生まれ。岡山県出身。1979年東大院修了後、東洋工業（現マツダ）に入社。一貫してエンジン開発に携わり、2000年パワートレイン先行開発部長。2011年執行役員、20

電解液を固体化したLiイオン2次電池「全固体電池」でEV向けに実用化が見込まれる時期が「2022年ごろ」と急速に具体化してきた。スマートフォンやIoT端末向けはさらに早く1～3年内に量産される。当初のメリットは充電の速さや安全性の高さで普及すれば電池やEV市場の勢力図を塗り替えそうだ。エネルギー密度を大幅に高める道筋も見えている。 「実用化は早くて2035年と言われていた以前からすれば隔世の感がある。これほど早まるとは」─。ある全固体電池の研究者はこうした感想をもらした。3年ほど前には早ければ2025年と実用化見通しが10年前倒しされていた1）。 今回、2025年からさらに前倒しされ、具体的な実用化時期も見えてきた。トヨタ自動車の副社長、Executive Vice PresidentであるDidier Leroy氏が2017年10～11月の「東京モーターショー」で「2020年代前半に、ゲ

名古屋大学は2017年12月16日、九州大学、国立がん研究センター研究所、大阪大学と共同で、肺や膵臓、肝臓、膀胱、前立腺などのがんを1mlの尿から特定する技術を開発したと発表した。かねて微量の血液でがんを診断する技術の開発が進められてきたが、今回の技術では採血が不要な侵襲度のより低い方法でがんを診断できるようになる可能性がある。12月15日付（米国時間）の米国科学雑誌「Science Advances」オンライン版に成果が掲載された。 生体機能を制御しているマイクロRNAが、がんの増殖や転移にも関わっていることに着目した成果である（関連記事1、同2）。これまでも、尿中の細胞外小胞体がマイクロRNAを内包することは知られていたが、尿中の細胞外小胞体は濃度が極めて低く、効率よく捕捉する技術が存在しなかった。そのため、尿中マイクロRNAによるがん診断は困難だと考えられてきた。 今回は酸化亜鉛を用

京都市が2014年から81億円を投じて進めていた基幹系システム刷新プロジェクトが失敗した事案が、ついに訴訟合戦に突入する。2017年12月8日、京都市議会（京都市会）は門川大作市長名義で提出された訴えの提起を全会一致で可決した。刷新が遅延した原因となったバッチ処理のマイグレーション（開発言語と業務ロジックを引き継ぐ移行）を受託したITベンダーのシステムズ（東京・品川）に対する訴えである。 システムズは2億円を求め、京都市は8億円を求める 京都市の情報システム部門に当たる総合企画局情報化推進室の担当者は日経コンピュータの取材に対し、訴訟額は約8億円、正確には7億9976万2365円となると回答。内訳は既にシステムズに支払っていて返還を求める額が5億662万5000円、稼働遅延に伴う既存システムの延長稼働などの損害賠償金が2億2043万1696円、弁護士費用が7270万5669円という。 もと

全世界で稼働中のスーパーコンピュータ（スパコン）の演算性能を集計するTOP500プロジェクトは2017年11月13日、最新の演算性能ランキングを発表した。日本のスパコンベンチャーPEZY Computingのグループ企業ExaScalerが開発し、海洋研究開発機構（JAMSTEC）に設置したスパコン「暁光」が4位に浮上した。 暁光の実行演算性能は19.14ペタFLOPS（1秒当たり浮動小数点演算実行回数）。1984個の演算コアを備えた独自のアクセラレータ「PEZY-SC2」を計1万個搭載することで実現した。日本のスパコンでは、東京大学と筑波大学が共同運営する9位の「Oakforest-PACS」（13.55ペタFLOPS）、理化学研究所が保有する10位の「京」（10.51ペタFLOPS）を超えて首位となる。 暁光は2017年6月発表のTOP500で初登場（69位）したが、当時は冷却用の液浸

ユーザー企業には「発注者責任」がある――。システム開発に限らず、外部の企業に何らかの作業を委託する際には、売り手の企業だけでなく買い手の企業にも商取引上の責任が生じる。それが発注者責任だ。 難しく考える必要はない。個人の場合でも同じだ。対価は必ず支払うといったことが発注者責任であり、誰でも常識としてわきまえている。例えばレストランで、注文した料理が既に調理されているにもかかわらず注文を取り消したり、出された料理が思っていたのと違うと言って料金を支払わなかったりすることは許されない。 ところが、なぜか企業対企業の商取引、特にシステム開発プロジェクトにおいては発注者責任が希薄になるケースが多い。以前、複数のITベンダーとユーザー企業のIT部門に取材して、発注者責任に対するIT部門の自覚の無さに警鐘を鳴らす特集を書いたことがある。 特集はそれなりの反響を得て、発注者責任の重要性を多くのIT部門の

「神奈川県の高速道路で、データを駆使することでほとんど工事をせず、お金をかけずに渋滞を解消した事例がある」――。満員電車や渋滞、レストランの混雑といったピークを解消するIT活用策を探し回っていたときに、国土交通省でこんな興味深い話を聞いた。 乗り物好きでもある筆者には聞き逃せない話だ。筆者は交通分野で多くの取材をしてきが、どちらかと言えば鉄道が専門で、道路は専門外。もっと言えば、鉄道とは桁違いの税金が潤沢に投入される高速道路を“敵視”する気持ちすらある。 だが「お金をかけずに渋滞解消」という話は気になる。本当にそんなことが可能なのだろうか。“敵地”に乗り込む心持ちで中日本高速道路（NEXCO中日本）を訪ねた。筆者の勤務地の隣のビルなので、電車でも車でもなく、歩いて行ったのだが。 渋滞の新名所「海老名JCT」、8台のカメラで渋滞を見える化 「確かに、1億円ぐらいの費用で済む『ピンポイント渋滞

働く女性の多くが今後、在宅勤務やテレワークを活用するようになる。そんなとき、私たちにできることはないだろうか──。 自社でも働き方改革に取り組む資生堂の社員が結集し、2016年10月、ユニークなデジタル施策が生まれた。Web会議の画面に映る参加者の顔に自動でメークしたり、顔色を補正したりできるアプリ「TeleBeauty（テレビューティー）」だ。日本マイクロソフトの協力を得て、Web会議もできる統合コミュニケーションサービス「Skype for Business」と連携して使えるようにし、資生堂の社員向けに利用を始めた。

電子カルテを中核とする病院情報管理システムの開発が失敗した責任を巡り、旭川医科大学とNTT東日本が争っていた訴訟の控訴審判決は一審判決を覆す内容だった。 札幌高等裁判所は2017年8月31日、旭川医大に約14億1500万円を支払うように命じた。2016年3月の一審判決は旭川医大の過失割合が2割、NTT東が同8割として双方に賠償を命じていたが一転、旭川医大に100％の責任があるとした。同医大は2017年9月14日、判決を不服として最高裁に上告した。 なぜ判決が覆ったのか、裁判資料かと判決文から見ていく。旭川医大とNTT東は日経コンピュータの取材に「コメントできない」と回答した。 高裁もユーザーの義務違反を認定 旭川医大は2008年8月に病院情報管理システムの刷新を企画し、要求仕様書を基に入札を実施。NTT東が落札した。日本IBMと共同開発したパッケージソフトをカスタマイズし、6年リースで提供

2017年8月25日、NTTコミュニケーションズ（NTTコム）のインターネット接続サービス「OCN」で発生した通信障害に関して、インターネット通信関連の識者は誤った経路情報が大量に流れたことが原因ではないかとの見方を示した。ここでいう経路情報はルーターがBGP（Border Gateway Protocol）というプロトコルを使って交換するものだ。 日本ネットワークインフォメーションセンター（JPNIC）の岡田雅之氏は、NTTコムは複数の組織と対等な関係でネットワークの経路情報をやり取りしているが（これを「ピアリング」という）、そのうちのある組織が誤った経路情報を大量に流したのではないかと話す。その結果、「NTTコムを介してインターネットに接続していた企業のルーターが、大量の経路情報を受け取り高い負荷がかかり、一部はフリーズしたような状態に陥るなどして通信障害につながったのではないか」（岡

「ビジネスにイノベーションを起こすうえで必須の条件は何か」。こう聞かれたら、読者の皆さんは何と答えるだろうか。ITproの読者だから、ITを使った新規ビジネスやビジネスのデジタル化といった取り組みを想定して考えてほしい。もちろんイノベーションの条件といっても色々あるが、「これだけは絶対に必要」という、まさに必須の条件とは何だろうか……。 実は、これ簡単。私は自信を持って答えられる。その条件とは「ロジカルに検討すると不可能との結論しかでない事に取り組む」である。市場調査をきちんと行い、そのデータを分析・検討した結果、ビジネスとして勝算ありと判断できるような取り組みなら、既にどこかの企業が実現しているだろう。そんなわけで「実現できたらすごい。でも、絶対にムリ」というものの中にしか、イノベーションは潜んでいないのだ。 そう言えば、最新のITを活用することで金融にイノベーションをもたらすFinTe

「国内地方マーケットにおける選好性向上に向けては、『機内Wi-Fiサービス』（公衆無線LAN）の無料化などで競合他社の一歩先を行く新しい機内環境の提供に努めていく」――。2017年4月28日に開催された日本航空（JAL）の中期経営計画の説明会。記者は、西尾忠男常務執行役員のこの発言が気になっていた。 確かにJALにとって国内線の競争環境は厳しい。格安航空会社（LCC）の台頭で乗客の奪い合いが激しくなっている。そのなかでJALはプレミアム化、すなわち座席や機内サービスの充実で差異化を図り、高くてもJALを選ぶ乗客を増やそうとしている。 とはいえ、もともとサービス品質の高い日本では、プレミアム化による差異化は簡単ではない。JALがサービス品質のベンチマークとしていた日本生産性本部の「日本版顧客満足度指数（JCSI）」2016年度調査によると、JALの顧客満足度はスターフライヤー、ソラシドエア、

個人が身に付けるべき技能として「プログラミング」が大きな注目を集めている。2020年からは小学校でのプログラミング教育が必修になる。プログラミング教育を大きな柱の一つに掲げたN高等学校（N高）も登場した。小中学生や高校生、あるいは社会人を対象にしたプログラミングスクールも盛んだ。 意欲的な若手経営者の中にもプログラミングを学び始める人が出てきている。例えば、大手タクシー会社である日本交通の川鍋一朗会長や資産運用サービスを提供するウェルスナビの柴山和久CEOは、「TECH::CAMP」というスクールでプログラミングを学んだ。デジタルコンテンツサイト「cakes」「note」の運営を手掛けるピースオブケイクの加藤貞顕CEOは、Pythonによるディープラーニングの学習に取り組んでいるという（同氏のnoteの記事）。 ただ、プログラミングをきちんと学ぼうとするとそれなりに大変だ。「自分はプログラ

多重下請け構造が広がるIT業界で、ある異変が起きている。これまで下請けだった中堅中小のシステムインテグレーター（SIer）が、ユーザー企業と直接取引し始めているのだ。大手SIerとのコンペでも案件を勝ち取る例も珍しくない。理不尽な立場に追い込まれていた下請けSIerの“逆襲”と呼ベるが、ピンハネや丸投げを繰り返してきたような一部の元請けは窮地にさらされそうだ。 何もしないのに「4割」持っていく元請け 下請け時代に「死ぬまでやってくれる」と元請けから評され、約30年にわたって苦しみに耐えてきた中小SIerのシナプスイノベーション。同社は現在、下請けから元請けへと昇格し、ユーザー企業と直接取引できるようになった。同社の藤本繁夫社長はかつての元請けへの怒りをこうぶちまける。「（元請けが手掛ける）上流工程の遅れはすべて下請けがかぶらされる。料金をもらえない仕様変更も頻発。労働時間は全くコントロール

米マイクロソフトは2017年5月に、開発者向け年次イベントの「Build」を米国で、「de:code」を日本でそれぞれ開催し、新サービスや新機能を多岐にわたって発表した。端末向けプロダクト、オンプレミス（自社所有）環境向けプロダクト、クラウドサービスと戦線を拡大している同社だけに全体像を把握しづらいが、総括すると重点的な強化ポイントが三つ浮かび上がった。それは、AI（人工知能）、IoT（モノのインターネット）、データベースの三つだ。なかでもAIについては、PowerPointなどに組み込んで刷新といえる大きな機能強化を実現する。 PowerPointでプレゼン内容を翻訳 AI活用の狙いの一つは、自社製品やサービスの強化だ。米マイクロソフト コーポレートバイスプレジデント＆チーフエバンジェリストのスティーブ・グッゲンハイマー氏はde:codeで、「OfficeやWindowsをAIでリニュー

人工知能（AI）の開発者が研究開発に当たって留意すべき原則「AI開発ガイドライン（仮称）」の素案を策定するため総務省が設置した産官学会議から、AIスタートアップのPreferred Networks（PFN）が離脱していたことが明らかになった。 Preferred Networksは深層学習（ディープラーニング）開発のスタートアップ企業で、深層学習フレームワーク「Chainer」の開発元としても知られる。 総務省 情報通信政策研究所は、同ガイドライン素案策定のための産官学会議「AIネットワーク社会推進会議」を主催している。2016年12月には、素案策定に向けた論点整理を公開した。 この素案は、日本政府がOECD（経済協力開発機構）などに提案することを目的に策定するもので、「日本の法制度に直接反映させることを想定したものではない」（同研究所）という。 だがこの方針に対し、2017年1月まで同

「隣の部署は別の会社。悪い報告は上げない。そんな言葉が社内でまかり通っていた」。 セゾン情報システムズの小野和俊常務取締役CTO（最高技術責任者）は2013年に同社に加わると、想像を超えた組織の風通しの悪さに驚いたという。 小野氏はデータ連携ソフト「DataSpider」などを開発・販売するアプレッソの社長を務め、2013年にセゾン情報が同社を買収した際に入社した。セゾン情報のHULFT事業CTOなどを経て、現在は全社のCTOを務めながらアプレッソの社長も兼務している。 ベンチャーの経営者から連結で社員数が1200人近い大組織に転じると、意思決定の遅さに加えて縦にも横にも風通しが悪い組織のあり方に疑問を感じた。小野氏の疑問は、単に組織規模による社風の違いにとどまらず、やがてセゾン情報が抱える組織の問題として顕在化する。 2016年3月期決算で、セゾン情報は当初の黒字予想から純損失60億円あ

神奈川工科大学 准教授、VRエンタテイメントシステム研究者○1992年 東京工芸大学 写真工学科卒業、96年 同大学院画像工学専攻卒業。キヤノンに就職。グループ企業の英ゲーム関連企業Criterionを経て2001年から東工大総合理工学研究科。04年に博士（工学）取得。NHK‐ES、フランスLavalでのVRによる地域振興、日本科学未来館科学コミュニケーターを経て、現職。 いよいよ3月3日の発売が迫った「Nintendo Switch（以下、Switch）」。しかしネットなどでは「SwitchにはXXがない！だからダメだ」といったネガティブな意見をよく耳にします。そうですよね。「Wii U」など過去の任天堂ハードのゲームをプレーできる後方互換性もないし、いま流行のVRサポートもありません。 でも本当にダメなのでしょうか？ 発売前のゲーム機ですから一般の人のほとんどはまだ触っていません。例外

2017年、急速に増加するAI（人工知能）を取り込んだ業務パッケージやSaaSが、実現しようとしている機能は二つある。一つは、AIを利用しないと実現できない機能の提供、もう一つがこれまでの業務パッケージやSaaSが持つ機能をAIで改善しようというものだ。 AIがないと実現できない代表的な機能が、業務パッケージやSaaSに蓄積したデータを活用した「人を探す」の機能だ。日立ソリューションズの人事パッケージ「リシテア/AI分析」の「組織ストレス予測サービス」や、米ワークデイのERP（統合基幹業務システム）の機能「Retention Risk」、ワークスアプリケーションズのERP「HUE」のタレントサーチ機能などが該当する。

筆者は学生時代からプログラミングをそれなりにやってきた。これまで必要に応じてC/C++やObject Pascalなどのプログラミング言語や、Ruby、PowerShellといったスクリプト言語を使ってきた。しかしPythonは、Rubyがあれば十分だと感じていたので、なんとなく手を出しかねていた。 しかし日経NETWORKでスクリプトを使って通信ソフトの仕組みを紹介する企画を考えたとき、ディープラーニングや機械学習、データサイエンスなどでもてはやされていることもあり、Pythonを使ってみようと企んだ。実際問題として、日経NETWORKで筆者が何度となく取り上げて「推して」いたPowerShellだと、通信ソフトに不可欠なマルチスレッドの記述がやりにくい、という事情もあったのだが。 実際に使ってみて、「Pythonやるなあ」と思ったことがいくつかある。記述のしやすさがその一つ。インデント