この10年間で、人工知能（AI）の力を活用して様々な鳥の鳴き声を識別するアプリがたくさん登場し、科学者やバードウォッチャーに利用されている。さらに、AIが鳥の行動や分布を特定できることを示す研究が増えており、その結果は保護活動にとって極めて重要だ。愛鳥週間によせて、AIが鳥の保護にもたらしている大きな変化と科学者たちの取り組みを紹介しよう。 米西部のシエラネバダ山脈の緑豊かな森林では、毎年春になると、科学者たちが1600個以上の弁当箱サイズのレコーダーを隠す。夏の終わりに回収されるまで、これらの機器は100万時間分の音声を録音する。その中には絶滅危惧種であるニシアメリカフクロウ（Strix occidentalis occidentalis）の鳴き声が含まれていることが多く、この鳥が過ごす場所について貴重な情報を教えてくれる。（参考記事：「北米の鳥が激減、半世紀で約30億羽、3割が消えた」

飲食店などが提供するカット野菜にカエルが混入し、企業が謝罪に追い込まれるケースが相次いでいる。 5月、人気うどんチェーン丸亀製麺の新商品「ピリ辛担々サラダうどん」にカエルが混入しているのが発覚した。動画がSNSに拡散。同社は謝罪し、同商品の販売を当面休止すると発表した。カエルは野菜加工工場で混入したとして、工場での検品を強化すると説明した。 他にも、スーパーで利用客が購入したサラダにカエルが混入していたケースなど、被害は後を絶たない。 こうした中、カット野菜に紛れ込むカエルをAI（人工知能）で検知する画像検査システムが登場した。これまで手作業で異物を見分けてきた現場の負担軽減につながる、驚きの技術とは――。 関連記事 「上司を選べる制度」導入でどんな効果が？　社長も“想定外”だった職場の変化 札幌市のある企業は2019年から、部下が好きな上司を選べる「上司選択制度」を導入した。その結果、離

多気町内を流れる農業用水「立梅用水」周辺で三重大などが行っている情報通信技術（ＩＣＴ）を活用した「スマート農業」の実証研究の説明会が、同町丹生の立梅用水土地改良区事務所であった。昨年度から始まった実証研究で取り入れている治水対策や獣害対策のためのシステムを、研究者らが地元関係者に紹介した。　（望月海希）...

【読売新聞】　昨年、クマによる人身被害が相次いだことから、今年も出没シーズンを迎え、各自治体が先手の対策に力を注いでいる。石川県は餌となるブナの実の豊凶作をドローンを使って早期に把握し、出没傾向を予測。秋田県では地形などに合わせた「

東京大学生産技術研究所の沖一雄特任教授らのグループは、湿原に生息するシカの頭数を、鳴き声やドローンの画像から推定する手法を開発した。自然環境保全地域に人が高頻度で立ち入ることなく、植生被害をもたらすシカの個体数を管理する基礎データが得られる。

サインインした状態で「いいね」を押すと、マイページの 「いいね履歴」に一覧として保存されていくので、 再度読みたくなった時や、あとでじっくり読みたいときに便利です。

【DMM Agri Innovation】広島県立びんご運動公園で、デジタルテクノロジーを活用したイノシシ被害対策の実証実験を開始～赤外線カメラ搭載ドローンによるイノシシの追跡撮影に成功～ 鳥獣被害対策事業を展開する、株式会社DMM Agri Innovation（本社：東京都港区、代表取締役　岡崎 翼、以下DMMアグリ）は、株式会社アポロ販売（本社：東京都千代田、代表取締役　浅岡輝喜）、一般社団法人CEFIC研究所（本社：愛媛県今治市、代表理事　大澤讓兒）と共同で、広島県が公募した「ひろしまサンドボックス」実証プロジェクト（行政提案型）「公園内のイノシシ被害軽減のための獣害対策支援業務」において、広島県立びんご運動公園のイノシシ被害を軽減することを目的に、デジタルテクノロジーを活用した鳥獣被害対策の実証実験を開始いたしました。 ■実証実験の内容 広島県立びんご運動公園ではイノシシが出没し

動物の体に小型機器を取り付け、行動を調べる「バイオロギング」という調査手法がある。最近はＡＩ（人工知能）を搭載した記録装置の登場など、技術や独自のアイデアを生かした研究が生まれている。バイオロギングにまつわる最新の取り組みをのぞいてみた。 ●記録装置に迫力映像 青森県八戸市の蕪島（かぶしま）に生息するウミネコ。海上を飛行し、海に浮かぶ仲間のウミネコを見つけると勢いよく襲いかかり、くちばしで魚を奪い取った。わずか数秒の出来事だった。映像には襲われる直前の驚いたような仲間の姿も残されていた。 これは名古屋大と大阪大の研究者らによるＡＩ搭載の小型記録装置がとらえた「労働寄生」と呼ばれる行動の一部だ。腹部から撮影された映像は迫力があり、海上で虫を捕まえる姿など、これまで観察が難しかった行動も記録した。成果は１０月、英科学誌「コミュニケーションズバイオロジー」（電子版）に掲載された。

イノシシなどによる農作物被害を減らそうと、赤外線カメラを搭載したドローンを使って動物の生息域や個体数を調べる実証実験が新発田市で行われました。 この取り組みは、野生動物の生息域の分布や個体数を調べ農作物を守る対策につなげようと、新発田市が民間の会社などと提携して初めて行いました。 調査は、赤外線カメラを搭載したドローンを使って上空から山林などを撮影し、映像が温度別に色分けして表示されるモニターの画面を確認する方法で行われました。 新発田市によりますと、市内の野生動物による農作物被害は年々増えていて、昨年度のイノシシによる稲などへの被害は１２０万円に上ったということです。 新発田市農林水産課の長谷川英一課長は「イノシシは繁殖力がとても強く増えすぎている。先端技術も活用しながら有効な対策につなげていきたい」と話していました。 ７日撮影した映像の解析は後日行われ、実用化できるかどうか判断するとい

ｊｗｐ×エリオス、統合的な鳥獣害対策支援事業推進のため協業を開始 農林水産 株式会社ジョイ・ワールド・パシフィック(代表取締役：木村　清勝、本社：青森県平川市、以下 ｊｗｐ)は、株式会社エリオス(代表取締役社長：佐々木 進、工場：宮城県柴田郡川崎町、以下 エリオ ス)と共同で、2020年10月から、エリオス製品の鳥獣害用くくり罠『ししえもん®』と、ｊｗｐ製品のLPWA鳥獣罠捕獲検知システム『わなベル®』の相互販売・取扱いを開始いたします。両社は、統合的な鳥獣害対策支援事業推進のため協業することを合意し、業務販売契約を締結しました。 この鳥獣害対策支援事業では、くくり罠『ししえもん®』と、捕獲検知端末『わなベル®』を併せてご提供できることにより、捕獲に使用するくくり罠から、捕獲情報の検知・狩猟者・自治体担当者への通知までを、一貫して支援できる統合的な鳥獣害対策支援システムの導入を推進します。

イノシシ被害増加／国は中山間地に厚い支援を イノシシによる農作物被害が東北で拡大している。かつて生息域は宮城県が北限とされていたが、北上している。繁殖力が強いこともあり、対策が追い付いていない。地域の実情に合った国の支援充実が求められる。 東北農政局の２０１８年度のまとめによると、イノシシの農作物被害は青森県を除く５県で確認され、被害額は２億７１００万円に上る。１２年度の倍以上に増えた。福島県が８８２０万円で最も多く、次いで宮城県８３２８万円、山形県７２６１万円の順となっている。 被害は水稲や野菜、イモ類などで、宮城では水稲が突出する。イノシシは体に付いたダニやノミを落とすため泥浴びをする。倒された稲は体臭が移って出荷できなくなるという。 １９７８年の国の調査で、丸森町を中心とする宮城県南部が北限とされていた。近年は山形、岩手両県に広がり、秋田県南部でも目撃数が急増している。 宮城県が山形

まず「土づくり」では、複数の圃場整備（ほじょうせいび）を同時期に行うため、ここで人手が大量に投入されることとなる。さらに、最適な土壌状態を整備・維持するための設備も必要だ。その上で、土壌の状態が対象の作物の栽培に適しているかを把握せねばならない。 「種まき・苗植え」では、等間隔で種まき・苗植えを人手による作業を人手で実施するか、機械を利用する場合には操作のできる人手が必要である。 「栽培」工程では、生育状況に応じて農薬や除草剤の散布作業を行うことになる。時間帯に応じて水量など環境面での管理も欠かせない。もちろん、農作物の生育状況の把握が必要だ。その中で、農作物の生育状況に鑑み、使用する薬剤量を最小限に留めたい、といった意向も強く働くことから、天候情報の即時取得と長期予報への対応も求められる。 ここでようやく「収穫」工程となるのだが、生育状況に応じて、適切な収穫時期を把握、判断せねばならない

私が購入したトレイルカメラ「SG-011」（輸入元：株式会社 GISupply）。ネット通販で2万円弱。トレイルカメラは電気屋やホームセンターよりも、専門店やネット通販の方がいろいろ選べる トレイルカメラとは、動物の熱を検知して自動的に撮影をしてくれる「自動撮影カメラ」のことです。カメラに搭載されている赤外線センサーが、動物などの「動く熱源」を感知すると、カメラが作動するという仕組みです。 トレイルカメラのほとんどが暗闇の中でもきれいに撮影できる「夜間撮影」に対応しています。また、静止画だけではなく、動画が撮影できるもの、最近の機種では設定した時間間隔で定期的に撮影してくれる「タイムラプス」という機能が搭載されているものもあり、アイデア次第で多様な使い方ができます。 今回のように鳥獣害対策に利用することはもちろん、猟師が動物の巣を見つけるため森林に仕掛けたり、あるいは盗難や不法侵入などに対

マスプロ電工は、岡山県井原市の協力で、イノシシなどの有害獣対策で設置される箱罠の扉が閉まったことをマスプロのSigfox通信を利用して通知するシステムの実証実験を開始した。 箱罠とコンパクトな通信端末。設置が容易 近年、イノシシなど野生有害獣による被害は、農作物被害など深刻な社会問題となっている。 こうした中で、マスプロ電工は、同者が開発したSigfox通信を利用した通知システムを利用することで、罠が作動したことをすぐに確認でき、迅速な対応が可能となるシステムの実証実験を岡山県井原市で開始した。 このシステムは、箱罠の扉が閉まると、あらかじめ登録したスマートフォンなどにメールで通知される。 従来は獣害対策の担当者が定期的に箱罠を確認してからの対応だったが、このSigfox通信を利用した通知システム「ワナの番人」を導入することで、より迅速な対応が可能となる。 また、Sigfox通信は、一度に

農作物を食い荒らす野生鳥獣の被害を防ごうと、山口県や農業団体らでつくる「山口市南部地域スマート農業活用促進協議会」が今月、ＬＥＤの光でイノシシを撃退する実証実験を始めた。サッカー場のナイター施設にも使われるほど強力で、市販されている鳥獣被害対策用のＬＥＤ照明の数十倍ほどの明るさ。年内まで試行し、効果が確認されれば商品化も視野に入れる。 山口市南部に位置する秋穂二島地区で４日、田んぼへとつながる３本の小道に高さ約３０センチのＬＥＤ照明計１０機が設置された。裏手には雑木林や山が広がる。ＬＥＤの前を横切ると、センサーが感知して１５秒間、白い光が激しく点滅する。使用するＬＥＤ照明は、広島県三原市のＬＥＤ照明の製造・開発会社製。ＬＥＤの近くにカメラを設置し、撃退効果を確認する。 県農林水産政策課によると、県内の野生鳥獣による農作物の被害額は昨年度は約４億７４００万円。うち、４８％がイノシシによる被害