オイシイファーム（Oishii Farm）の共同創業者兼CEO・古賀大貴氏は、｢植物工場は日本が勝つべくして勝てる領域｣と断言する。 撮影：湯田陽子 日本のイチゴが、ニューヨークで旋風を巻き起こしている。 アメリカを代表するフレンチ界の巨匠、ダニエル・ブリュー氏のミシュラン二つ星レストラン｢ダニエル｣をはじめ、味に惚れた有名レストランのパティシエから注文が殺到。ソースや飾りといった素材の一部ではなく、デザートの“主役”として、加工せずそのまま提供している店がほとんどだという。 レストランだけではない。高級スーパー・ホールフーズをはじめとする100店舗以上のスーパーでも販売。店頭に並ぶそばから飛ぶように売れている。 食通をうならせるこのイチゴ、生産しているのは日本人CEO率いるオイシイファーム（Oishii Farm）だ。 2016年にアメリカで創業した同社は、畑やビニールハウスではなく屋内

研究者たちは史上初めて昆虫の脳の完全な配線図を作り上げた。イラストは、ショウジョウバエの幼虫の中枢神経系における分化したニューロン（神経細胞）の形と構造を示したもの。（ILLUSTRATION BY MICHAEL WINDING ET AL., 2023） 新型コロナウイルス感染症は2023年も人々の命を奪い続け、全世界の累計死者数は700万人近くに達した。長い後遺症に苦しむ人々も大勢いる。しかし、2023年は悪いニュースばかりではなかった。 このウイルスに対する免疫を獲得した人々の割合が高まったため、世界保健機関（WHO）は5月5日に、新型コロナはもはや「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態（PHEIC）」ではないと決定した。新しい変異株に対応したワクチンが使われるようになったことで、感染者数、入院者数、死者数が減少した。（参考記事：「コロナワクチンは「年1回のインフルワクチンのよう

中央大学理工学部 教授 高田まゆららの研究グループは、昆虫による植物の送粉注1）研究における連続写真撮影の有効性を示す論文を発表しました。 美しい花を咲かせる植物の多くは昆虫や鳥などの動物に花粉を運んでもらい受粉・結実しますが、花を訪れる全ての動物が送粉に有効とは限りません。花粉を運んでくれる動物であっても、その活動は開花期間の中で開花からの経過日数や時間帯、天候によって変動するため、短時間の観察から全体像を把握することは困難でした。そこで、天候に左右されずに5秒間隔で写真を撮影できる自動システムを用いて、ハチ、ハエ、甲虫など様々な昆虫が訪れるハスの花の開花全期間（約4日間）におけるほぼ全ての訪花を記録し、撮影した花の種子生産まで調査したところ、雨風がなく最適な気温の下で開花2日目の朝5～7時台に花を訪れるハチ類が多いほど種子生産が増えることが明らかとなりました。一方で、送粉昆虫を捕らえて

農業と食品産業の研究開発を行う農研機構は11月29日、飛行する害虫の位置をカメラで検出し、飛行パターンを予測する方法を開発したと発表した。害虫の位置を予測することで、レーザーで狙撃し駆除する、新しい害虫防除システムの開発が期待できるという。 研究チームは、農業において代表的な害虫と知られる「ハスモンヨトウ」の成虫を2台のカメラを並べたステレオカメラで1秒間に55回のペースで撮影。飛行の軌跡を3次元データとして計測して飛行パターンをモデル化した。 モデル化した飛行パターンと、リアルタイムで計測した位置を組み合わせた結果、カメラでハスモンヨトウを検出するまでに0.03秒のタイムラグが生じており、その間に2～3cm以上移動を続けることが明らかになった。このままではレーザーは命中しないため、0.03秒先の位置を1.4cm程度の精度で予測できる手法を開発した。 現在、世界の食料総生産の15.6％に害

ドローンを手がける株式会社ワイズ技研がスマート農業と教育産業のシナジーを目指し羽生実業高校と共同で「Y'sSmartBee」の実証実験を開始ワイズ技研は農業DX事業「Y'sSmartAgri」ブランド内の養蜂事業「Y'sSmartBee」を立ち上げ、多様なスマート農業の人財育成を目指します。 ・株式会社ワイズ技研はスマート農業の一環として養蜂のスマート化・DXを目指します。 ・羽生実業高校農業経済科の授業の一環としてスマート養蜂を提供します。 ・産官学連携でスマート農業・一次産業のDXと教育のコラボレーション事例を創ります。 株式会社ワイズ技研 ドローン事業HP http://skyfarmjapan.ysgiken.co.jp/ ドローンやIotを活用したスマート農業に関する研究・サービス開発を手がける株式会社ワイズ技研（東京都渋谷区、代表取締役：北田 諭史）は、養蜂に関する蜜蜂の行動を

レタスの工場生産を手掛けるスプレッド（京都市下京区）は１８日、工場産イチゴの量産化技術を確立したと発表した。懸案だった収量の安定化に成功し…

人間の食料生産は、気候変動を加速させてきた。これを持続可能な生産方法に切り替えたら、気候変動を逆転させる足がかりになるのだろうか。 デンマークにある牛舎の中に、温室ほどの大きさのプラスチック製ボックスが設けられ、その中に「デイジー」がいる。牛のデイジーは、持続可能な未来へ向けた農業界の希望の星だ。デイジーに必要な物は何でもそろっている。丁寧に量ったえさが与えられ、水はいつでも飲める。ここに閉じ込められる時間も長くない。えさが期待通りの効果を発揮するまでの間だけ。つまり、デイジーがげっぷをするようになるまでの間だ。 なぜデイジーをしばらく箱に入れる必要があるのか、デイジーを見守るオーフス大学のメッテ・ニールセン教授（畜産学）に話を聞いた。箱の中で、大小のげっぷや放出される気体がすべて測定される。牛のげっぷには温室効果ガスのメタンが多く含まれるため、畜産が気候に及ぼす悪影響をいかに軽減するか方

東アジアや日本に広く生息しているオオスズメバチは近年海を越えて北米大陸に生息範囲を拡大しており、現地では「殺人バチ」の名称で恐れられています。そんなオオスズメバチを駆除するために、アメリカの農務省は「小型発信器」をオオスズメバチの体に取り付けるという試みを行っています。 USDA’s Cutting-Edge Methods Help Deliver a Victory Against Asian Giant Hornet | USDA https://www.usda.gov/media/blog/2020/10/29/usdas-cutting-edge-methods-help-deliver-victory-against-asian-giant-hornet Here's The Genius Trick USDA Is Using to Infiltrate Nests of

Image credit: Beewise AI を搭載したハチ巣箱管理ソリューションを開発する Beewise は14日、1,000万米ドルの資金調達を行ったと発表した。創業者兼 CEO の Saar Safra 氏は、調達した資金を養蜂家と大規模農家の両方からの需要を満たすために使用すると述べている。 養蜂家は、ミツバチの個体群全体が突然死するコロニー崩壊など、増加する脅威に対処しなければならない。コロニー崩壊は驚くほど一般的な現象で、害虫、殺虫剤による中毒、気候変動、病気、受粉のために複数の場所に移動するなど、管理方法からのストレスなどが原因で、世界のハチの年間コロニーによる損失は平均約40％にも達している。 Safra 氏が指摘するように、世界的なハチの個体数の減少は養蜂を生業にする人たちだけの問題ではない。ミツバチは世界の野菜、果物、種子、ナッツ類の推定75％、全農地の35％で受

世界最大のアーモンド生産地である米カリフォルニア州の生産農家・加工業者で組織するカリフォルニア・アーモンド協会は、アーモンドの受粉に不可欠なミツバチの保護活動に力を入れている。 今年1月、同協会は5つの花粉媒介者保護計画を発表した。農業担当ディレクターであるジョゼット・ルイス博士は、「ミツバチがアーモンド農園にいる短期間、ミツバチの健康を保護・増進することは生産農家にとって必要。農園以外で過ごす10か月についても、ミツバチの健康に大きな影響を与えるパートナーと協業している」と述べる。 同協会は、花粉媒介者や生態系の保護・促進に特化した世界最大の非営利団体「ＰｏｌｌｉｎａｔｏｒＰａｒｔｎｅｒｓｈｉｐ」とパートナーシップを構築。「ミツバチに優しい農業プログラム（ＢＥＥプログラム）」や「カリフォルニア・アーモンド・サステナビリティ・プログラム」に取り組み、全ての花粉媒介者に生息環境を提供できる生

【PR】この記事はソニーネットワークコミュニケーションズ株式会社「Neural Network Console」のスポンサードコンテンツです。 古くは2、3世紀に大陸から伝わったとも言われている養蚕業。1930年ごろには国の主力輸出品だった生糸を支える蚕（カイコ）がいま、存続の危機に瀕している。 「年々規模が小さくなっている産業なので、これまで『どうにか新しい技術を導入したい』と思いを持つ人はいても、新しい挑戦はできなかったそうです。でも養蚕業は他の産業に比べて手作業が多い分、AIが役に立つ余地がある。カイコの世界にAIを入れることに抵抗はありませんでした」 こう語るのは、群馬県蚕糸技術センターの下田みさとさん。下田さんは蚕糸研究係として、カイコの品種育成や繭の品質調査、養蚕農家向けへの卵の提供を担当している。 縮小を続ける養蚕業において、下田さんはいかにAIを導入・活用し、技術の継承に挑

防虫管理は守りから攻めへ、「世界初」のAIを採用した捕虫器が誕生：人工知能ニュース（1/2 ページ） アース環境サービスとLuci、ゴウハウスの3社は2019年9月12日、昆虫の混入事故を防止するAI（人工知能）捕虫器「RIG1.0」を共同開発したと発表した。昆虫を誘引する光源としてLEDを採用したことや、捕獲昆虫の判定やカウントで「おそらく世界初のAIシステムを構築した」（ゴウハウス CEOの佐藤哲也氏）ことが特徴だ。

アース製薬傘下のアース環境サービス（東京・千代田）は食品工場などで昆虫の混入事故を防ぐために実施する「昆虫モニタリング」用の捕虫器を製品化した。人手に頼らず、人工知能（AI）を活用して、捕まえた虫の数や種類を数分で判定する。外部の専門家に判別作業を委託する必要がなく、迅速に防虫・駆除対策が打てるという。捕虫システム「リグ1.0」は箱形の捕虫器とカメラなどで構成する。消費電力の少ない発光ダイオー