世界初、ドローン同士の直接通信で自動追従群飛行と自律接近回避に成功｜2022年｜NICT-情報通信研究機構
国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT（エヌアイシーティー）、理事長: 徳田 英幸）は、ドローン同士がそれぞれの位置情報などを地上の操縦者やネットワークを経由せずに直接通信するシステムを開発しました。 このシステムを応用して、先導するドローンに3機のドローンが一定の間隔を保って追従し、編隊飛行させる群飛行技術、及び同一の空域に4機のドローンが飛行しても自律的に相互の接近を回避するシステムの実証実験に世界で初めて成功しました。 本技術により、特に目視外まで飛行させる場合にドローン運用の効率化や電波の有効利用、及び空の安全・安心につながり、複数のドローンの同時飛行による物流や広範囲の農薬散布、災害対策など様々な分野への応用が期待されます。
トヨタ、「つながるクルマ」拡大作戦 常にネット接続：朝日新聞デジタル
トヨタ自動車は４日、通信回線を使ってネットに常時接続し、さまざまな情報を運転手が受け取れる「つながるクルマ」を増やすと発表した。今はレクサス車など高級車に限られている専用機器の搭載を、大衆車にも広げていく。２０１７年から米国で発売する新型車への搭載を増やし、その後、日本などでも進める方針だ。 車に搭載した通信機と、トヨタのサーバーが情報をやりとりすることで、最新版の地図をダウンロードしたり、事故などでエアバッグが作動した時にオペレーターがドライバーに話しかけたりする仕組み。今は日米のレクサス車が機器を標準装備するほか、クラウンなどの上級グレードでもオプションで装備できる。 トヨタは今後、搭載車種や国を順次広げ、機能も発展させる方針。将来には、センサーが車の不具合を見つけて通知▽車載カメラが道路情報を集めて自動運転に必要な高精度の地図をつくる▽訪れた場所などを分析してドライバーの好みにあった
車同士の「会話」可能に、V2V通信を承認 米当局
自動車の安全性に関する記者会見で話す米国のアンソニー・フォックス（Anthony Foxx）運輸長官（2014年2月3日撮影）。(c)AFP/Getty Images/Mark Wilson 【2月4日 AFP】まるでSF映画のようだが、交通事故を避けるために、米国の路上を走る自動車同士の間でまもなく「会話」ができるようになる。 米運輸当局は3日、「車車間（Vehicle-to-Vehicle、V2V）通信」と呼ばれる技術の採用を承認した。V2V通信は、衝突を避けるために速度や位置といった基本的な安全情報を自動車間で交換する技術だ。 アンソニー・フォックス（Anthony Foxx）米運輸長官は、承認に関する発表の中で「V2V通信技術は、すでに我々が目にしている安全ベルトやエアバッグといった救命設備の上に築かれた自動車の安全性向上の、次世代を代表するもの」だと語った。 今回の承認に先立ち、
トヨタとＭＳが提携発表 次世代車向けソフト共同開発
トヨタとＭＳが提携発表 次世代車向けソフト共同開発2011年4月7日9時45分 印刷 Check トヨタ自動車と米マイクロソフト（ＭＳ）は６日、次世代車のＩＴ化で提携すると発表した。車を中心にして情報をやりとりする仕組みを共同開発する。さらに、ＩＴを使って電力を効率よく供給する「スマートグリッド」（次世代送電網）でも協力する。 トヨタは２０１２年に販売予定の電気自動車（ＥＶ）やプラグインハイブリッド自動車（ＰＨＶ）で、ＭＳの「ウィンドウズ・アジュール」を採用する。インターネットを使って情報拠点から多様なサービスを提供する「クラウドコンピューティング技術」だ。 利用者は車内で地図情報や交通情報などを随時細かく入手できるほか、自宅の暖房や照明など電化製品を遠隔操作することもできる。車外からも、携帯電話を通じて自分の車の充電や故障の状態などを確認できるようになるという。 １２年に日米でサービスを
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NTTドコモが法人向けドローン活用支援に参入 - 日本経済新聞
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