中古マンションを安く損せず買うために調べたことまとめ - 言いたいことがなにもない
数ヶ月前に家を買った。昔は賃貸派だった。家に縛られたくなかったからだ。少なくとも1年前は、賃貸派だった。 僕が家を買った理由は単純で、家族ができたからだ。もし僕が死んだら、家族が路頭に迷ってしまうかもしれない。 でも家を買っておけば、保険でなんとかなる。そういう理由だ。 賃貸・持家、どちらがいいかはその人次第で変わってくるけれど、そういうわけで、僕には持家にすべき理由が出来た。 まず賃貸派だった理由と、その反論を考えてみた ・人口が減っているんだから、いずれ家は余っていき、持家の価値はなくなるのではないか →都心に近く、諸条件が良い家なら将来的にも高い価値を持っているはず。そしたら賃貸物件にもできる ・地震がきたり、災害が起きたら大変（人災含む） →保険があるし、保険が効かないくらいのクライシスだったら、そもそも賃貸とか持ち家とか関係なさそう ・引っ越しできない →10年くらいで住み替えを
株、競馬、パチンコで儲けられない人でも、不動産投資なら案外簡単に儲けられる
札幌の大学業後、会社員となる。北海道で３年間勤務後、首都圏へ転勤。首都圏時代には起業家セミナーを担当し、当時、最盛期のライブドア社長・堀江貴文氏の起業家セミナーを開催する。再び北海道への転勤となり、会社勤務の傍ら、実家の農業に従事し、長ネギを中心とした野菜栽培で３年目には年間1000万円の利益を達成する。 その後、会社から転勤辞令が出され、やむなく農業から離れる。空いた時間を利用して不動産投資を始め、約２年半で月100万円超の手取り収入を得るようになり、現在は不動産投資で月200万円超の収入を得ている。2014年に勤めていた会社を退職し、現在は不動産投資をしながら、儲かりそうなビジネスがないか探求している。 著書に『週２日だけ働いて農業で1000万円稼ぐ法』『ど素人が不動産投資の本を読んで月100万円稼げた！』（ダイヤモンド社）がある。 ど素人が不動産投資の本を読んで月100万円稼げた！
30代からはじめる投資信託選びでいちばん知りたいこと - z is for zokkon
40代半ばなのでもう遅いかなと思ったけど、編集担当の方にTwitterで訊いてみたら長期投資を考えているなら当然役に立つはず、ということだったので（考えてみれば当たり前）、モーニングスター（株）代表取締役の朝倉智也氏が書いた本を買ってみた。 30代で金融商品を買い始めた頃には投信の積み立てもやってたんだけど、小金が貯まってくると、配当とか値動きの情報が入りやすい国内の個別株式に傾斜していって2008年の金融危機と先頃の震災ショックで大きな痛手を受けて今に至る。で、国内株式はこの先けっこう暗いだろうし、そんな環境でも利益を上げるために一生懸命頭を悩ますのもばかばかしいので、海外の株式なり債券なりに投資できる投信で運用しようと思った次第。森智紀『ほったらかし海外ファンド成功法』（東洋経済新報社）も買ってみたんだけど、シンガポールのシティバンクか香港のなんとかという銀行で口座を開くのが安全、とか
初めての不動産投資で失敗しないための知識
サラリーマンだった私が、副業でウェブビジネスを始めたのが2003年でした。あの頃は副業ブームで、ウェブビジネスか不動産投資が代表格でした。つまり「ビジネス」か「投資」です。 「お宝不動産」で金持ちになる！-サラリーマンでもできる不動産投資入門 2004年の本です。私はビジネスの方に走りましたが、もしその頃に本書に出会っていれば、不動産投資の方へ走っていたと思います。 不動産投資の魅力 さて、この地代、家賃収入ですが、他の収入（事業収入、給与所得など）に比べて決定的な違いがあります。それは、所有者の能力にまったく左右されない収入であるということです。 事業収入や給与所得は個々の能力の対価としての性格を持っています。汗水たらして得た報酬であるため、働く能力があり、実際に働かなければ収入にはなりません。当たり前のことですね。 一方、地代・家賃は何にもしなくても入ってくる収入です。することといった
ゆとりでも分かる投資入門－FX自動売買とは何か | 外資就活ドットコム － トップ就活生に向けた就活情報提供サイト
新年もう2週間が過ぎようとしていますが、いかがお過ごしでしょうか。今回は社会人生活を生きて行く上で必須な投資について、お話させて頂ければと思います。学生のうちからもリスクをとって小額からでも始めていくと、マーケットの動きに敏感になるので、とても勉強になるかと思います。筆者も学生時代には新興市場の株やFX取引をして生活費を稼いでおりました。投資銀行に就職したので株のポジションはすべて手仕舞いましたが、FXには特に制限はなかったためそのまま続けていました。こういった経験は実務においても、かなり役に立ったのではないかと思っています。 自己防衛のための資産運用 日本は既に成長国家ではありません。いまだ製造業に強みがあると喧伝しているようですが、そういったメーカー的役割は人件費の安い中国・台湾・韓国といった企業が担うようになっており、懸念とされてきた技術面においても彼らは十分日本企業にキャッチアップ
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