不正に関与した関係者はまず、東京五輪・パラリンピックに出場し競技に全力を尽くしたアスリートや大会運営に汗を流したボランティア、そして五輪とスポーツそのものに謝罪してほしい。 汚職の構図を放置してきたスポーツ界のトップもそれは同様である。 大会組織委員会の理事だった元電通専務、高橋治之容疑者を収賄側とする一連の贈収賄事件は、底知れぬ広がりをみせている。高橋容疑者は紳士服大手「AOKIホールディングス」側から賄賂を受け取ったとして受託収賄罪で起訴され、出版大手「KADOKAWA」側からの受託収賄容疑でも再逮捕された。 広告大手「大広」からの資金提供についても東京地検特捜部の捜査が進んでいる。 あげく昨夏の東京大会は「汚れた五輪」と罵声を浴びることとなり、不正とは無縁の選手らの名誉やボランティアらへの称賛、そして祭典が示したスポーツの価値は大いに毀損(きそん)された。 安易な、もしくは意図的な混
新潟県高校野球連盟の打ち出した投手の球数制限の導入について、再考を求めることを決めた日本高校野球連盟理事会。日本高野連の竹中雅彦事務局長は「(球数制限を)認めないのではなく、(議論をする)猶予が欲しい」と強調した。 再考を求めた背景には、部員不足のチームへの影響の大きさがある。加盟校3971校のうち、約10分の1が連合チームで、約4分の1が部員20人以下。竹中事務局長は「投球制限により試合途中で棄権する学校も出てくる。そこにも目を向けないと」と説明する。 また、公式戦だけ100球以内に制限しても、練習試合や普段の練習で何百球も投げていては障害予防にならない。タイブレーク導入の過程では、球数制限や投球回数制限なども議論されたが、「選手層に差があるので不公平」などとして退けられた経緯もある。
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