asahi.com（朝日新聞社）：恐竜絶滅、原因は小惑星 国際チーム結論、論争に決着か - サイエンス
白亜紀末にあたる約６５５０万年前の恐竜の絶滅の原因はやはり小惑星の衝突だった――。千葉工業大惑星探査研究センターの松井孝典所長（惑星科学）らが参加する国際チームがそう結論づけた。松井所長は「天体衝突の環境への影響がはっきりした」と話している。５日付の米科学誌サイエンスに発表する。 天体衝突説は、ノーベル物理学賞受賞者のルイス・アルバレス氏らが１９８０年に提唱。９１年にメキシコのユカタン半島で衝突跡とみられる「チチュルブ・クレーター」（推定直径１８０キロ以上）が確認された。だが、大規模な火山活動などが原因とする異論もあり、決着はついていなかった。 今回、地質学や古生物学、地球物理学など世界１２カ国４１人の研究者が約半年間かけ、さまざまな論文を精査した。 その結果、世界約３５０地点の白亜紀と古第三紀（〜２３００万年前）の境目にあたる地層に、小惑星がもたらしたとみられる希少な金属イリジウム
asahi.com（朝日新聞社）：富士通前社長、辞任取り消し要求「虚偽の理由だった」 - ビジネス・経済 （1/2ページ）
昨年９月に富士通の社長を辞任した野副（のぞえ）州旦（くにあき）氏が、社長辞任の取り消しを求める文書を同社に提出していたことが４日、わかった。文書では臨時取締役会を開き、本人による釈明の場を設けるよう求めている。同社は社長交代の理由を野副氏の「病気療養」としていたが、同氏側によると、取締役会直前に秋草直之取締役相談役らから「『社長として適切ではない』と言われ、辞任を迫られた」という。 富士通は記者会見で、「野副氏から、病気を理由に社長を辞したいと申し出があった」と説明。「病気の詳細については本人のプライバシーにかかわるので、これ以上申し上げることはない」と発表していた。 野副氏側が富士通に提出した文書などによると、富士通の取締役会が予定されていた昨年９月２５日朝、出社した野副氏は、秋草氏や間塚道義会長（現会長兼社長）ら同社の幹部数人がいる部屋に呼び出された。子会社の株式売却交渉に絡み、「
日本経済の現状 | rionaoki.net
経済産業省が公表しているスライドがよく出来ているのでここでも紹介（ht @kazemachiroman）。日本が抱える問題とここに至るまでの経緯が丁寧に解説されている。ではどうしたらいいのかという部分になると急に説得力がなくなるが、日本語だし全部読む価値はあるように思う。特に興味深いグラフを幾つか抜粋する。 日本の産業を巡る現状と課題 まず各国の貯蓄率の推移だ。日本は貯蓄率が高く、アメリカは借金だらけというイメージを持つ人が多いと思われるが、日本の貯蓄率はアメリカを下回っている。高齢化や社会保障によって貯蓄率が下がるのはしょうがないが、それにしても衝撃的な数字だ。 最近、株主主権の問題と絡めて話題となった労働分配率だがここでも日本は英米独仏などよりも高い水準を保っている。特にドイツが一番低いのは興味深い。 企業の海外移転に関するアンケート結果だ。多くの企業が生産機能移転を決定ないし検討して
「正社員採用、１０年度なし」４７．５％
1 ： スパナ(アラバマ州)：2010/03/04(木) 00:12:09.47 ID:JiczKJTl ?PLT(12000) ポイント特典 企業の４７．５％は１０年度に正社員の採用を予定していないことが、民間調査会社の 帝国データバンクが３日発表したアンケート結果で分かった。０９年度の４５．９％から １．６ポイント悪化し、調査を始めた０５年度分以降で最悪。同社は「実効性のある 経済政策とともに、労働市場のミスマッチを解消する施策が大事」としている。 全国２万１７５０社を対象に２月にアンケートを行い、１万６２４社が回答（回答率４８．８％）した。 １０年度中に正社員（新卒・中途を含む）の採用を予定しない企業は５０５０社と、全体の４７．５％。 中小企業は５４．５％。業種別では、不動産（６２．０％）や卸売り（５５．７％）が抑制的で、 地域別では北海道（５６．４％）と東北（５１．１％）で半分を超
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
