経産省が手を出した業界から崩壊していく…日本企業が世界市場で勝てなかった根本原因 だから世界一だった液晶と半導体も崩壊した
90年代から始まった政府による製造業への介入政策 高度成長期、日本の製造業は国の直接介入を拒否した。1960年代に、通商産業省は外資自由化に備えて日本の産業の再編成を図ろうとし、「特振法」（特定産業振興臨時措置法）を準備した。しかし、その当時の日本の産業界は、これを「経済的自由を侵害する統制」であるとして、退けてしまったのである。外資による買収を防ぐより、政府に介入されないことのほうが重要と考えたのだ。 この当時、政府による保護策の対象は、高度成長に取り残された農業だった。ところが、1990年代の中頃から、この状況が変わってきた。競争力を失った製造業を救済するために、政府が介入するようになってきたのだ。 まず、マクロ政策において金融緩和を行い、円安に導いた。それに加え、経済産業省の指導による産業再編（その実態は、競争力が失われた製造業への補助と救済）が行われてきた。そして、2000年頃から
トヨタ・ソニーなど国内8社出資 先端半導体の国産化へ新会社 | NHK
次世代の半導体の開発競争が世界的に激しくなる中、トヨタ自動車やソニーグループ、NTTなど日本の主要な企業8社が、先端半導体の国産化に向けた新会社を共同で設立したことが明らかになりました。経済安全保障上、重要性が増す先端半導体の5年後の量産化を目指すことにしています。 関係者によりますと新会社の名称は「Rapidus」で、 ▽トヨタ自動車、 ▽デンソー、 ▽ソニーグループ、 ▽NTT、 ▽NEC、 ▽ソフトバンク、 ▽半導体大手のキオクシア、 ▽三菱UFJ銀行の8社が出資します。 新会社では、自動運転やAI＝人工知能、スマートシティーなど大量のデータを瞬時に処理する分野に欠かせない先端半導体の技術開発を行い、5年後の2027年をめどに量産化を目指します。 政府も研究開発拠点の整備費用などに700億円を補助することにしていて、近く、西村経済産業大臣が発表する見通しです。 先端半導体をめぐっては
和包丁という文化が無くなるかもしれんよという話
和包丁という文化が無くなるかもしれんよという話 日本の包丁というのは切れ味が格段に良くて海外からわざわざ取り寄せる人が居るほどカルト的な人気がある。 コロナ前はかっぱ橋道具街にも外国人が沢山いて数万円もする包丁がよく売れていた。 だが実はこの高級和包丁の原料を作っている会社というのはほんの僅かなのだ。寡占市場なんである。 その一番の鋼材供給元である日立金属安来工場の先行きが不透明である。 和包丁には作りが二つあって 1.刃物鋼を軟鉄でサンドイッチして鍛造する「霞」（割り込み包丁） 2.全身が刃物鋼の「本焼き」（全鋼とも） 一般的に霞より本焼きの方が高くて玄人好みなのだが、どっちの包丁でも肝心の切れ味を左右する刃先は刃物鋼という特殊鋼で作られる。 この刃物鋼には炭素鋼の白紙、炭素鋼にタングステン等を混ぜて切れ味を長持ちさせた青紙などがある。 だがこの白紙も青紙も作っているのは島根県の日立金属
メタップス、QRコード決済手数料｢0.95％｣業界最安値の衝撃 —— キャッシュレス化の起爆剤になるか
キャッシュレス社会の早期実現に向けて、風雲急を告げるQRコード決済市場。｢どこが覇権を握るのか、今年でほぼ勝負は決まる｣と言われるなか、ここに来て大きな動きが出てきた。 オンライン決済事業を手がけるメタップスは、グループ会社が提供するウォレットアプリ｢pring（プリン）｣を通じたQRコード決済に対応する加盟店の募集を始める。決済手数料は業界最安値となる0.95％を予定している。関係者への取材で分かった。 QRコード決済を利用する場合、加盟店は決済手数料を支払う必要があり、この負担が導入拡大の妨げになっていると言われてきた。楽天やLINEなど他の事業者が提供するQRコード決済の手数料は多くが3％台前半だが、メタップスのpringはそれらと比較しても圧倒的に安く、加盟店の負担を従来の相場の3分の1以下に減らした形だ。 飲食店や小売店など実店舗であれば中小を問わず加盟できるが、当初は法人格を条
ファーウェイが千葉に作るのは｢工場｣ではない —— 新設するのは特殊な研究施設だ | BUSINESS INSIDER JAPAN
ファーウェイが千葉に大型工場を新設し、年内にも日本生産に乗り出す——6月29日に一部報道が伝えたが、新設するのは｢工場｣ではなかった。ファーウェイ広報がBUSINESS INSIDERの取材に答えたところによれば、現時点の最新情報は以下のとおりだ。 ファーウェイが千葉に施設をつくるのは事実。実際にDMG森精機の工場跡地の用地は取得完了しており、既にファーウェイの管轄になっている。 千葉の新施設が関係するのは｢通信設備や関連機器｣ということも事実。 しかし、新設する施設は｢工場｣ではない。品質をさらに向上させるための"製造プロセス"をパートナー企業とともに研究するための｢製造プロセス研究ラボ｣であり、｢R&D施設｣。 このR&D施設で培った製造プロセスの技術は、日本向け限定ではなく、世界市場に向けて出荷する通信設備や関連機器に生かされる。 ただし、どのような形で取り入れられるのかは、現時点で
国交省｢びっくり提案｣に鉄道業界が猛反対
「オールジャパン体制で鉄道インフラを輸出する」という安倍晋三政権の号令のもとで、世界各地で鉄道案件の発掘が行なわれている。そんな中、日本のODA（政府開発援助）が活用され、受注確実のはずだったフィリピンの首都・マニラを走るLRT「軽量路面電車」1号線延伸計画の入札が不調に終わった。入札の最右翼とされていたメーカーに、新たな車両を製造できるだけの設計や生産の余裕がなかったためだ。 案件を探す国や政府関係機関と、生産を担う車両メーカーの間で連携が取れていないという実態は、"鉄道「オールジャパン」のちぐはぐな実態”でも書いたとおり。こうした問題を打開すべく、国土交通省は鉄道事業者や車両メーカーにヒアリングを行ない、今後の方向性についてレポートをまとめた。ところが、ヒアリングの際に驚くべき提案が国交省から出されたという。 国交省が提案した「車両の標準化」 ある鉄道事業者の車両開発担当者がこう明かす
富士通 PC事業を中国レノボ・グループと統合へ最終調整 | NHKニュース
大手電機メーカー「富士通」は、パソコン事業を中国のパソコンメーカー「レノボ・グループ」と統合する方向で最終調整を進めていることが明らかになりました。かつて躍進を続けた日本メーカーのひとつがまた事業縮小に踏み切ります。 富士通は、福島県伊達市と島根県出雲市に工場があり、「ＦＭＶ」のブランドで主に国内向けに事業を手がけています。 一方、レノボは、２００５年にアメリカのＩＢＭのパソコン事業を買収したあと、２０１１年にはＮＥＣとも事業を統合し、世界最大手のパソコンメーカーに成長しました。 富士通とレノボによる今回の事業統合は、レノボやＮＥＣのブランドの事業とは切り離す形で行う方針で、開発や部品の調達、それに生産などを共同で行うことで収益力を強化する狙いがあるものと見られます。 また、富士通の国内の２つの工場については、事業統合後も維持する方向で検討を進める一方、ＦＭＶのブランドを維持するかどうかは
日本の学生のパソコンスキルは、先進国で最低レベル
ゲーム専用？ 日本の学生が自分のパソコンを所持する割合は、欧米諸国に比べると格段に低い baona-iStockphoto パソコンが普及した90年代以降に成長した世代を「デジタルネイティブ」と呼ぶ。しかし、これに該当するはずの日本の学生のパソコンスキルが、実は先進国の中でも最低レベルだということは余り知られていない。 内閣府が2013年に実施した『我が国と諸外国の若者の意識に関する調査』では、７か国の若者に対し、パソコンやスマホといった情報機器の所持について尋ねている。10代の若者の所持率を国別に出すと、次の＜表１＞のようになる。最も高い国は赤字、低い国は青字で表示した。 日本は携帯ゲームの所持率は最も高い。しかし他の４つはいずれも最低だ。とくにパソコンの所持率が、欧米諸国に比べて格段に低い。自分専用のノートパソコンを持っている割合は43.3％、デスクトップパソコンは２割にも満たない。
「愛国不買」に強いブランド：日経ビジネスオンライン
尖閣諸島の国有化を機に「愛国不買」が中国各地に広がった。日本企業はかつてない逆境にさらされているが、ブランドへのダメージは千差万別だ。主要50ブランドについて独自調査した結果、精密機器メーカーの強さが際立った。 日本企業の中国ビジネスは今、厳しい状況に追い込まれている。日本政府が沖縄県・尖閣諸島（中国名は釣魚島）の国有化を決めてから、中国各地で反日デモが発生。日本製品を売買しない「日貨下架（日本製品を商品棚から下ろすという意味）」というキーワードが瞬く間に広がった。 日本に抗議しようという政府の意をくみ取った中国企業や消費者が、民間版の経済制裁として「愛国不買」に取り組んだ結果、日本企業の中国市場での売り上げは急速に落ち込んだ。 本誌は今年9月の反日デモ以降、中国の主要12都市で日本製品に対する購入意識を継続的に調査している。今回は、トヨタ自動車やキヤノンなど日本の主要ブランド50種につい
特別リポート：中国で「第二の人生」歩む、日本の熟練技術者たち （ロイター） - Yahoo!ニュース
４月２３日、日本企業の世界的な躍進を支えた日本人技術者が、中高年期になって経済が高成長する中国に渡り、「第二の人生」を歩むケースが目立ち始めている。写真の会田政行さんも、中国に渡ったベテラン技術者の１人だ（２０１２年 ロイター／Bobby Yip） ［東莞（中国広東省）／東京 ２３日 ロイター］ １９８０年代の日本企業の世界的な躍進を支えた日本人技術者が、中高年期になって経済が高成長する中国に渡り、「第二の人生」を歩むケースが目立ち始めている。 韓国サムスンが日本人技術者引き抜き加速、人材戦略弱い国内勢 会田政行さん（５９）は、３０年にわたって東京の会社で金型製造を手掛けたベテラン技術者だ。その後中国に渡り、５０代のほとんどは「珠江デルタ」地域にある製造業の集積地、広東省東莞で過ごした。 東莞の工業地区の町並みや雰囲気は、東京や大阪のそれと大きく異なる。辺りにはクラクション音が絶え間
エルピーダ破綻 韓国勢に負けた日の丸半導体 : 社説・コラム : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
エルピーダ破綻 韓国勢に負けた日の丸半導体（2月29日付・読売社説） 日本の産業競争力低下を象徴する「日の丸半導体」の挫折である。 パソコンなどに使うＤＲＡＭの国内唯一のメーカーで、世界３位のエルピーダメモリが、自力再建を断念して会社更生法の適用を申請し、経営破綻した。 ＤＲＡＭ市場は、サムスン電子とハイニックス半導体の韓国２社が６割強を占め、競争は激しい。超円高とウォン安、市況低迷も重なり、業績は急速に悪化した。 エルピーダは、米国や台湾企業との提携による起死回生策を模索したが、実現せず、資金繰りに行き詰まった。法的整理に追い込まれたのは残念である。 １９８０年代、日本メーカーは「産業のコメ」と呼ばれる半導体で世界の市場を席巻した。 日立製作所、ＮＥＣ、三菱電機の事業を継承してエルピーダが誕生したが、２００８年の金融危機後に深刻な業績不振に陥った。 その時、救済に乗り出したのが経済産業省
経済産業省よると日本のレアアース在庫は790トン 韓国わずか3トン : ネトウヨにゅーす。
2011年01月18日21:03 TOP > 経済 > 経済産業省よると日本のレアアース在庫は790トン 韓国わずか3トン Tweet コメント( 52 ) 経済産業省よると日本のレアアース在庫は790トン 韓国わずか3トン 1： リボンちゃん(静岡県)：2011/01/18(火) 19:52:59.43 ID:himCL8Ou0 国内レアアース在庫、11月末６割増 経済産業省が18日まとめたレアメタル生産動態統計調査によると、2010年11月末の国内のレアアース（希土類）在庫は790トンと前月末比64％の大幅増加となった。増加は２カ月ぶり。 尖閣沖での中国漁船衝突事件の発生後、９月下旬に中国の対日輸出の停滞が表面化。10月末（481トン）の国内在庫は９月末からほぼ半減していたが、11月中旬の日中経産相会談で中国側が解決を約束。対日輸出が回復傾向にあることを裏付けた。 http://www
asahi.com（朝日新聞社）：双日、レアアース権益を豪で確保 国内需要の３割 - ビジネス・経済
大手商社の双日が、ハイテク製品などの部品に必要なレアアース（希土類）について、豪州の鉱山会社と戦略的提携関係を結ぶことで基本合意したことが２４日分かった。同日午後発表する。双日は鉱山開発やレアアースの安定供給で協力するほか、鉱山の権益確保を検討。日本の年間需要量の約３割にあたる約８５００トンを確保できるといい、レアアースの「脱中国」を進める政府も支援する方針だ。 豪鉱山会社ライナスが豪州西部で開発中の鉱山で、ハイブリッド車などのモーターに使う磁石に必要なネオジムや、液晶テレビのガラスの研磨剤などに使うセリウムなどを２０１１年後半から生産する。同鉱山は最大で年２万２千トンを生産する能力があるといい、このうち約８５００トンを日本向けに確保する。 政府関係者によると、双日が権益を取得するには２００億〜３００億円の資金が必要とされ、独立行政法人の石油天然ガス・金属鉱物資源機構（ＪＯＧＭＥＣ）に
中国、韓国の驚異!! 日本の自動車メーカーが買われちゃう可能性（ベストカー） @gendai_biz
世界一の自動車消費国になった中国。自動車の技術力で日本や欧米に迫る韓国。リコール問題などで世界での評判を落としている日本車を飲み込みそうな勢いだ! 日本企業を買い漁る中国パワーのターゲットは!? 今年はじめ、日本の自動車工業会にあたる中国汽車工業協会は、2009年の中国の自動車販売が1360万台に達したと発表した。前年比46.2%アップの急増。 リーマンショックを引きずっているアメリカの自動車販売が、過去27年間で最低水準の1040万台となり、中国がアメリカを抜いて世界一の自動車消費国になった瞬間である。今年も、伸び率こそ鈍化するものの、1500万台から1600万台と予想されている。 かつて中国は、安い人件費と人口13億人の豊富な労働力で「世界の工場」といわれた。自動車のみならず、電機メーカーなど世界の大企業がこぞって中国に生産拠点を求めた。 もっとも、中国への進出はリスクも覚悟しなければ
世界トップクラスの技術を持つジーンズ界の知られざる聖地「岡山」で、どのようにジーンズが作られているのか見てきました【ジーンズ加工工場編】
国産ジーンズの聖地と言われる岡山県倉敷市児島で「ジーンズのシリコンバレー」とはどのようなものなのか見せてもらいましたが、見学させてもらったBetty Smithでジーンズのユーズド加工などを行っている工場を紹介してもらったので、そちらの方も見学させてもらいました。 ここではファッション業界が持つ華やかなイメージとは全く異なった、まさに業界の裏側というべきものを垣間見ることができました。 Betty Smithの大島社長に紹介してもらったのは、岡山市内にあるジーンズ加工工場「Wells」でした。Wellsは海外のスーパーブランドから一般的に知られていないような個人ブランドまで、あらゆるジーンズの加工業務を請け負っているそうです。 Wells Co.,Ltd http://wellsnet.jp/ 工場外観はこんな感じ。 では早速中を見せてもらうことに。 中はこんな感じ。ファッションという言葉
世界トップクラスの技術を持つジーンズ界の知られざる聖地「岡山」で、どのようにジーンズが作られているのか見てきました【ジーンズ製造工場編】
ジーンズといえばアメリカの「Levi's（リーバイス）」がイメージされる、というくらい「ジーンズ＝アメリカが本場」という印象が強いファッションアイテムですが、「EDWIN （エドウイン）」「BIG JOHN （ビッグジョン）」「BOBSON（ボブソン）」といった海外メーカーに負けないクオリティの有名ブランドジーンズは日本国内で製造されていることはあまり知られていません。 また、これもあまり知られていないことですが、日本のジーンズ技術は「ほかの国の追随を許さないほど高度」と言われるほど洗練されたもので、海外の超有名ブランドが日本の企業にジーンズ製造やユーズド加工などを依頼していることもよくあることなんだとか。 そんなジーンズの知られざる「聖地」、「ジーンズのシリコンバレー」と言われている岡山県に行って、ジーンズがどのように作られているのか実際に見に行ってきました。そこには、ほかのファッション
なぜ日本にグーグルのような企業が生まれてこないの？
2 名前： ノイズo(埼玉県)：2009/11/03(火) 16:40:05.88 ID:dzI0WkkY ?PLT(19000) ググレカス 572 名前： ノイズ2(東京都)：2009/11/03(火) 20:32:13.72 ID:0cdYYams 英語圏のでかさじゃないかねえ 16 名前： ノイズw(宮城県)：2009/11/03(火) 16:43:01.38 ID:uywqFHzb 出る杭は全力で打つお国柄 542 名前： ノイズc(鹿児島県)：2009/11/03(火) 20:08:01.58 ID:7F1JpwLD Winnyの47氏もなんかやってるみたいだけど、 海外のP2P開発者は一旦地に落ちてものちに成功してたりする。 ファイル共有ソフト「Napster」を開発 ↓ レコード会社に訴えられ、1,000万ドルの賠償金支払いで和解。 ↓ 定額制音楽ダウンロードサービスとして
なぜ日本にグーグルのような企業が生まれてこないの？:アルファルファモザイク - ２ちゃんねるスレッドまとめブログ
■編集元：ニュース速報板より「なぜ日本にグーグルのような企業が生まれてこないの？」 1 大分市 :2009/11/03(火) 16:39:21.48 ID:D16a7jZx● ?PLT(18725) ポイント特典 【シリコンバレー＝岡田信行】インターネット検索最大手の米グーグルは２日、中国語（北京語）の音声入力でインターネット検索できる無償ソフトを開発したと発表した。「レストラン」などのキーワードを電話に向かって北京語で話すと、近くのレストランを検索して画面に表示する仕組み。 当面はノキア（フィンランド）製の携帯電話「Ｓ60シリーズ」向けに提供する。 グーグルが開発したのは携帯電話向け無償ソフト「グーグル・モバイル・アップ」の新バージョン。利用者は携帯からインターネットに接続し、ソフトをダウンロード（取り込み）して使う。 グーグルはすでに英語版を提供しているが、ネット人口の拡大とと
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日本のスマホ普及率はたったの 「６％」 世界30カ国中最下位、スマホは流行っていなかった… : ニュー速VIPブログ(`･ω･´)
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