桃太郎、犬とキジを解雇 鬼退治の効率化図る
桃太郎は５日、鬼退治の効率化を図るために、全お供の約６７％に当たる犬とキジを解雇したことを発表した。両名に対して「感謝の意を表する」としながらも、「時代の変化に対応するためには、人員の見直しが必要だった。今後はＡＩを効果的に活用していく」と説明した。 桃太郎は、鬼退治の業界でトップの地位にあるが、近年は競合他社の台頭や消費者のニーズの多様化により、業績が低迷。これまで犬とキジと共に鬼ヶ島に渡り、鬼たちと戦ってきたが、「時代遅れで非効率的だ」と、従来の方法を自己批判した。 今後について「最新の技術や戦略を取り入れて、鬼退治の品質とスピードを向上させる」と宣言。ドローンやＡＩなどを活用して、鬼ヶ島への移動や鬼たちの位置把握などを効率化するという。また、鬼退治の対象も「単に暴れるだけの鬼ではなく、社会的な問題を引き起こす鬼や、人間に擬態した鬼など、より高度な鬼にも対応する」と述べた。 一方、解雇
五人囃子に女児３人が初採用 女性比率ほぼ５割に
桃の節句に飾る「ひな飾り」の標準規格を策定する日本雛飾り委員会は３日、ひな飾りを構成する五人囃子に女児３人を採用すると発表した。近年、女性能楽師の活躍する機会が増えていることから、五人囃子が男児である必然性が薄くなったと判断した。ひな壇を飾る１５人中７人が女性となる。 ひな壇に飾られるひな人形は内裏雛２人、官女３人、五人囃子５人、随身（右大臣・左大臣）２人、仕丁３人の計１５人からなる。このうち女性は女雛と官女の計４人で、全体の３割にも満たない。 「女児の成長を願う行事であるにもかかわらず、ひな壇に女性が少ないのではないか」という指摘が昨年委員会にあり、検討した結果、これまで全員男児だった五人囃子のうち３人を女児から採用することを決めた。今回の変更でひな人形に占める女性比率は５割に迫ることになる。 太鼓や笛などを演奏する楽師５人からなる五人囃子は、従来元服前の男児から選ばれてきたが、長らく女
一寸法師氏、自己破産を申請 小槌乱用が追い打ち
ベストセラーとなった自叙伝「いっすんぼうし」で知られる実業家の一寸法師氏（５６）が１１日、自己破産を申請し、破産手続きに入ったことがわかった。負債総額は約１１０３億３５４３万円。一寸氏は同日、謝罪コメントを発表した。 一寸氏は、京都での警備員時代、女性を襲った鬼を撃退。その後、襲われた女性と結婚するまでの半生をつづった自叙伝「いっすんぼうし」が、累計３００万部を超えるベストセラーとなった。出版をきっかけに実業家に転身した後は、鬼が所持していた打ち出の小槌から出てくる反物や鍋などの物品販売を手掛けて、事業を拡大した。 しかし、近年は小槌から出てくる物品が時代のニーズと一致しなくなり、売り上げが低迷。１８年１２月には「独自通貨の発行主体は財政破綻しない」という現代金融理論（ＭＭＴ）を根拠に、自主的に設けていた物品の召喚規制を取り払い、打ち出の小槌を乱用する方針へとかじを切った。 だが、結果的に
自助で寿命取り崩しを 国が「人生７０年」指針案
金融庁は２３日、人生１００年時代を見据え、延びた寿命を取り崩して７０歳までに人生を終える報告書案「人生７０年プラン」をまとめた。年金制度の限界を認めたうえで、国民に対して政府に頼らない「自助」を呼びかける内容になっている。 平均寿命の延伸や非正規雇用の増加などによって、年金支給額の維持が厳しいと予測されていることを受けて示された。 報告書案では、夫６５歳以上、妻６０歳以上の無職高齢夫婦の場合、家計収支が月約５万円の赤字になると試算。現役時代から計画的に寿命を取り崩していくことで、定年時の資産が底をつく７０代のうちに人生に幕を下ろすことができるとしている。 人生を７０代で終えるための具体案として、現役期は「過酷な労働環境」「低賃金」「貧弱な食生活」「納税」「借金の返済」など心身に及ぼす慢性的なストレスの確保を、また定年後の高齢期でも、健康で働ける間はできるだけ劣悪な環境に身を置き、積極的に自
ＩＴ政策専従「注文をまちがえる庁」、今春立ち上げ検討
ＩＴ政策に対する国民からの注文と、実際に提示された施策の間に不一致が多く見られるとして、不一致政策を一元的に扱う「注文をまちがえる庁（仮称）」を政府が今春にも立ち上げる検討に入っていることが、６日までにわかった。 インターネット上の著作物の権利保護を訴えた結果、スクリーンショットまで規制されたり、国民生活を脅かす悪質なハッキングを防ぐために定められたウイルス罪が、いたずらＵＲＬの貼りつけにまで拡大適用されたりするなど、今年に入って、政府のＩＴ施策が国民の注文・要望から大きくずれる事例が相次いでいる。 関係者によると、政府ではこのような政策を「取り違え政策」と位置付け、省庁の枠組みを超えて取り違え政策を一元的に扱う「注文をまちがえる庁（仮称）」を新たに立ち上げる検討に入った。 注文をまちがえる庁は、特定サイトへのアクセスを遮断するブロッキングや、携帯電話の通信料に関する規制などＩＴ分野に関す
卒業式練習の経済損失、年間６兆円 シンクタンク試算
民間シンクタンクの諸類総研は２７日、全国の小中高校で行われる卒業式の準備や予行による経済損失が、年間約６兆円に達するとの試算を発表した。日本の国内総生産（ＧＤＰ）の１％に相当する金額を毎年失っている計算だ。 諸類総研が２７日に発表した「卒業式の経済効果に関する研究報告書」によると、「贈答品など卒業式関連の経済効果は２百億円程度」と試算。その一方で、入念すぎる予行演習によって逸失する子供の生涯賃金を２兆９４００億円と算出した。特に在校生が卒業生に向けて行う「送辞（お別れの言葉）」の練習や、リコーダーやピアニカを使った「蛍の光」「仰げば尊し」の合奏練習が、本来得るべき子供の学習機会を大きく奪っているという。 その他の大きな経済損失として、来賓や教育関係者による式辞・祝辞の準備に関する人件費等が１兆４２００億円（２４％）、卒業文集や卒業製作が９７５０億円（１６％）と続く。学校別では、最も力を入れ
「ジョン・ケージ「４分３３秒」トリビュート盤発売が決定」についてお詫び
２０１５年１０月１４日付記事「ジョン・ケージ「４分３３秒」トリビュート盤発売が決定」につきまして、英国のレコードレーベル「ミュート・レコード」が同様の趣旨のトリビュート盤「ＳＴＵＭＭ４３３」を１９年５月に発売する予定だということがわかりました。虚構世界の現実を伝えることを目的とする本紙におきまして、記事が一部現実化してしまったことを、関係者と読者のみなさまに深くおわびいたします。 米情報誌「ローリング・ストーン」（ウェブ版）の１６日付記事によると、「ＳＴＵＭＭ４３３」は、英国のレコードレーベル「ミュート・レコード」が設立４０周年のために企画した「ＭＵＴＥ４．０（１９７８ ＞ ＴＯＭＯＲＲＯＷ）」の一環として発売するアルバムで、デペッシュ・モードやニュー・オーダーなど同レーベルの著名なアーティスト５０組以上が参加すると伝えています。また、その第１弾としてスロベニアのバンド「ライバッハ」による
イート「イン」ではありません 青空コンビニ、軽減税率適用にらむ
コンビニチェーンのハーバーイレブンは１９日、壁や天井がない屋外型コンビニを初めて開店した。消費増税後も、飲食スペースを使わなければ、軽減税率８％が適用されることから、壁や天井を取り払ったオープン型店舗にすることで、同様のサービスを提供し続けることができるとしている。 長野県に開店したオープン型店舗「ハーバーイレブン・オープン」１号店は、敷地面積４００平方メートル、売り場面積１５０平方メートル。一般的なコンビニとほぼ同じ広さだが、大きく異なるのは芝生の上に陳列棚とレジだけが並んだ「青空コンビニ」のようなその外観だ。 近年、店内で飲食できるイートインスペースを設けるコンビニが増えているが、１９年１０月に実施予定の消費増税では、持ち帰れば食料品として８％の軽減税率が適用されるが、イートインスペースでの飲食は外食として１０％の税率が課される。 ハーバーイレブンの新店舗には、飲食スペースどころか壁も
「潤滑剤でプレート建て付け改善を」 地震根絶研究会提案
地震対策について専門家らが話し合う政府の地震根絶研究会が２５日、初めて開かれ、プレートの摩擦が原因で起きるプレート型地震をなくすため、境界一帯に滑りを良くする潤滑剤を注入する大規模工事案を提言した。 日本周辺の海底では、プレートと呼ばれる複数の大きな岩盤が圧力を加え合っており、その境目で周期的に起きるずれが大規模な地震として観測されてきた。東日本大震災や、発生する危険性が年々高まっている南海トラフ地震もこの「プレート型」だ。 政府は長年、地震の前兆現象をとらえて発生を予知する研究を進めてきたが、昨年、「確度の高い予測はできないのが実情」として方針を転換した。しかし、研究会では「経済対策と同じように、国が積極的に介入して『地震のない国づくり』を見せつけるべきだ」と攻めの姿勢を求める意見が多数を占めた。 プレート型地震は、プレートの境界にたまった歪（ひず）みから生じる摩擦や反発が原因だ。地震の
「デフレマインド脱却、多幸剤配布を」 有識者会議提言
デフレ脱却に向けた政策を多角的に検討するデフレ脱却戦略有識者会議は２４日、消費者のデフレマインドを払拭（ふっしょく）するため、不安感を取り除く、依存性のない多幸剤を開発、無料配布するなど１７項目からなる中間報告をまとめた。 報告書では、デフレマインドが長引く原因として、将来への不安や節約志向、生活習慣の変化などがあると指摘。「株価や有効求人倍率などの指標を改善するだけでなく、消費者心理に深く横たわる不安感を取り除かなければ、デフレ脱却に結びつかない」とした。 同会議が行ったアンケート調査では、不安感の理由として「物価の上昇」「少子高齢化」「保険料の値上げ」が上位を占めたが、中間報告では「これらを解決することは不可能」として黙殺するとともに、「政策より消費者の心理状態を変える方が費用対効果が大きい」として、不安感を取り除く多幸剤を開発、無料配布することを中心とする１７項目をまとめた。 多幸剤
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