Apple Vision Proを買いました｜MIRO
まあなんやかんやとありまして、アメリカ・ロスアンゼルスまで出かけて新発売のApple Vision Proを買いました。羽田からロスアンゼルス国際空港まで直行便で向かい、空港についたらそのまままっすぐ近隣のApple Storeへ。その場でデモ体験とフィッティングをして、予約分を受け取ったらストアから徒歩数分のホテルへ。そのあとはもう海外？観光？なんすかそれ？？の勢いでずっとホテルの部屋でApple Vision Proと戯れていました。あ、途中ご飯は食べにいきましたけど。 いやー、たいへん充実した旅というのはこういうのを言うのであるのだなあ。ふっひっひ。実にたのしいです。いまこの記事も、MacBook Air M1＋Apple Vision Proで書いてます。目の前に、巨大なモニタをばーーーんと広げて。ばばばーーーーんと、ね。 ともかくビデオパススルーがきれいなのと、映像がとても緻密で
ばいばいアップル税。史上最大の金づる『フォートナイト』のエピックバトルが今はじまる
ばいばいアップル税。史上最大の金づる『フォートナイト』のエピックバトルが今はじまる2020.08.17 13:3090,631 satomi SONYが267億円の戦略出資をした翌月、384億円の山がゴゴゴ…。 モバイル版リリースからわずか2年で10億ドル（約1066億円）を売り上げた『フォートナイト』（登録利用者3億5000万人）が、直接決済の規約違反をやらかして各モバイルアプリストアから削除され、開発元のEpic Gamesが待ってましたとばかりにストア運営会社のAppleとGoogleを独禁法違反で訴える大胆な行動に出て、伝説のApple CM『1984』のIBMをりんごに置き換えたパロディをじゃんじゃん流して胸熱と胸糞の賛否を呼んでいます。 ｢規約違反するほうが悪い｣という一般の反応とは裏腹に反トラスト法をよく知る法曹界からは｢Epicが仕掛けたトロイの木馬（術中）にまんまとはまっ
【山本一郎】モンスターストライクがApp StoreからBANされた件につきまして
【山本一郎】モンスターストライクがApp StoreからBANされた件につきまして ライター：山本一郎 山本一郎です。ほうぼうから「信長の野望の連載はまだか」と突っ込みをもらっておるうちに，コーエーから新しい三國志が発表されてしまいました。どうも全武将でマイライフプレイができるようで，これは楽しそうだ。 私の裴元紹が号して100万（実数15万）の軍勢を率いて黄河を渡り，船を繋げたら火を放たれて敗軍の将になるようなプレイングができるようになるのでしょうか。いまから楽しみでしょうがありません。李典や蒋幹，韓馥など，微妙武将の人生を追体験できる日々を待っております。 ところで本日（8月29日），我らがミクシィ（mixi）ご謹製の「モンスターストライク」（以下，モンスト）がiPhone向けアプリストアであるApp Storeでリストから削除（BAN）される事態となりました（30日追記：現在では復帰
衰退しつつある産業がやりがちな「お説教広告」について - ココロ社
テクノロジーの進化が、かつて栄華を極めていた巨大企業のビジネスモデルを成り立たなくさせてしまうことがある。たとえば郵便。物流はなくてはならないが、信書について考えてみると、手紙を出すメリットはほとんどない。手書きだと温かみがあるような気がするが、別にＬＩＮＥで暖かいメッセージをクリエイトすることは可能であるし、手書きの手紙をもらったら手書きで返さなくてはいけないような気がして、むしろありがた迷惑という気もしなくもない。手書きで手紙を書くのなら、往復ハガキで、返事も書いておいてほしいし、それが本当の礼儀というものではないだろうか……などと妄言を吐きたくなってしまうほどに信書の電子化は不可避であり、ドル箱であったところの年賀状もまた、衰退の一途を辿っている。 先月の話だが、電車を降りたら不意打ちに遭った。 つまりこれは、「年賀状を出して、ちゃんとした大人になりなさい」という意味である。しかも、
米当局のネットデータ収集は「自由を破壊」 情報源名乗り出る
（ＣＮＮ） 米情報機関が通話記録や電子メールなどの個人データを通信企業から入手し、分析していたとされる問題で、先週、この問題を報じた英ガーディアン紙と米ワシントンポスト紙は９日、記事の情報源は米国の防衛請負業者に勤務するコンピュータ技術者エドワード・スノーデン氏（２９）であることを明らかにした。 ワシントンポスト紙によると、スノーデン氏は、米中央情報局（ＣＩＡ）の元技術補佐員で、４年前から米国家安全保障局（ＮＳＡ）で勤務しているという。スノーデン氏は、コンピュータコンサルティング会社ブーズ・アレン・ハミルトンでの好待遇の職をなげうち、予想される情報暴露の影響に備え、香港のホテルに身を隠していたという。 「自分の良心に照らし、米国政府が、密かに構築している巨大監視システムで世界の人々のプライバシー、インターネットの自由、基本的自由を破壊するのを許すことはできず、それを阻止するために犠牲はいと
誰も言いたがらない「Sony が Apple になれなかった本当の理由」
Sony や Panasonic が家電のコモディティ化で大赤字を出して苦しむ一方で、今や株価総額が日本の大手家電メーカー８社の株価総額の３倍以上にもなった Apple（参照）。 この差に関しては、私も含めて、リーダーシップの欠如だとか、ゼネコン型のソフトウェア開発スタイルが悪いとか、ソフトウェアの重要性を理解しない経営者、などのさまざまな考察がされているが、その根底にあるのは、「大企業は一度正社員になった人は会社が倒産の危機にでもさらされない限り解雇してはいけない」という日本特有の雇用スタイル。 家電業界の成り立ちは、日本の家電メーカーが業績をのばしていた高度経済成長期とは大きく変わってしまった。ソフトウェアがものすごく重要になったのはもちろんのこと、ハードウェアに関しても、中国を含む東南アジアが「世界の工場」となった今、「何を自分で作り何をアウトソースするか」がコスト削減の上でも差別化
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