25年前と現在の夜間の照明量変化を色でマッピングした世界地図 | naglly.com
世界の夜間照明の明るさ（光害のひどさ）を1991年と2016年で比較し、その差をマッピングした世界地図です。赤い部分は明るさの増加を示し、青色は減少を表しています。緑色は光量の変化が少なかった地域です。 ※画像をクリックすると拡大画像が開きます。 参照元はこちらです。 Change in nighttime light pollution since 1991 [OC] [5000x2066] : MapPorn https://www.reddit.com/r/MapPorn/comments/7p2rzk/change_in_nighttime_light_pollution_since_1991_oc/ 日本付近 まずは日本の周辺を確認してみます。 日本は緑色がメインなので、光量の変化は少ないようです。中国は人口増加の要因で当然のように真っ赤っか。韓国は中央から地方へと拡散する様子が
全世界の住所を3つの単語に置き換えた「what3words」、ソニーのファンドから資金調達 - ITmedia NEWS
3つの単語でピンポイントで場所を伝える位置情報技術を開発したイギリスのベンチャー企業what3wordsが「Sony Innovation Fund」から資金調達を実施する。 3つの単語でピンポイントで場所を伝える位置情報技術を開発したイギリスのベンチャー企業what3words（イギリス・ロンドン）は11月6日、ソニーのコーポレートベンチャーキャピタル「Sony Innovation Fund」から資金調達を実施すると発表した。金額は非公開だが、2013年の創業から今回までの累計資金調達額は4350万ポンド（約62億円）に上るとしている。 what3wordsは、全世界を57兆個のグリッドに分け、個々の位置情報を3つの単語で表現する位置情報システム。1つのグリッドは3メートル四方の正方形で、従来の住所では不可能だった細かい位置まで指定できるのが特徴。また音声入力を前提に設計しているため、
紙地図、売り上げ２０分の１に スマホ猛威、取次も倒産：朝日新聞デジタル
国土地理院が発行する紙地図の販売数が低迷している。販売を受託している日本地図センターによると、２０１６年度の売り上げは約４７万枚で、記録のある１９４６年度以降で最少。最盛期だった８１年度の約９１０万枚と比べると約２０分の１だ。紙地図は生き残ることができるのか。 ５月の連休中、長野県の北アルプスは大勢の登山者でにぎわっていた。しかし、上高地から涸沢（からさわ）まで約７時間をかけて歩いても、紙地図を見ていた登山者は民間の登山用地図「山と高原地図」を使っていた２人だけ。北穂高岳（３１０６メートル）に登っても、やはり地図を広げている登山者は一人もいなかった。 かつて、地理院の紙地図は登山者にとって必携だった。しかし、大学の山岳部やワンダーフォーゲル部など組織化された登山者は減っており、複数で紙地図を見る場面は珍しくなっている。さらに、スマートフォンの普及が紙地図の減少に追い打ちをかける。世界中の地
ニューヨークがシリコンバレーから奪った王座 「起業の聖地」に異変、最大の担い手も実は若者ではなく中年層 | JBpress(日本ビジネスプレス)
「シリコンバレー」というのが、予想できる、もっともな答えだろう。何しろ、近年、サンフランシスコ地域が米国のイノベーションの震源地だった。 フェイスブック創業者のマーク・ザッカーバーグ氏は起業家の夢を体現しているように見える。莫大な資産の大半を社会的大義に寄付する計画を明らかにした最近の発表以降は特にそうだ。 だが、ここに今日の米国経済に関する奇妙な詳細がある。起業活動の本質を理解したいのであれば、目を向けるべき先は、シリコンバレーやザッカーバーグ氏ではない。シンクタンク、カウフマン財団の調査によれば、住民1人当たりの小規模企業の数で測ると、都市部の起業の最大の温床は、今や西海岸ではなくニューヨークだ。 「起業家精神」の点では、ボストンが2位につけ、ロードアイランド州プロビデンスが続く。一方、サンフランシスコは4位で、辛うじてフロリダ州マイアミとオレゴン州ポートランドの上を行く程度だ。一般的
300以上の地方都市を歩いて見てきた「栄枯盛衰」：日経ビジネスオンライン
私は、大の「地方都市」好きです。気がつけば、地図を片手にこれまで47都道府県300以上の地方都市を訪問していました。私のライフワークでもある、「空想地図（実在しない都市の地図）」の制作の参考にもしていますが、最大の目的は、地方都市の日常に浸ること、です。 なので、地方都市に行く時には新幹線や特急を使いません。飛行機でワープすることはありますが、基本的には普通列車（いわゆる鈍行、各停）か路線バスで向かいます。遠出する際の非日常の乗り物ではなく、ほとんど地元民しか使わない交通手段に乗ってこそ、地元に浸ることができるからです。 気分だけではありません。本数が多いところや、途中乗客が増えるところは、日常的に人の移動が多いことが読み取れます。都市のサイズ感や、その街のコアがどこにあるのか。そういう手応えが、自分の実感として伝わってくるのです。 地方都市の地図をチェックし、ルートを確認した私が地元の乗
米国に見切りをつけられた英国 70年の「特別関係」に終止符 日米同盟は？（木村正人） - エキスパート - Yahoo!ニュース
役に立たなくなった英国「さもありなん」というか、中国が音頭をとるアジアインフラ投資銀行（AIIB）に一目散に参加した英国を米国が見放す――。こんな特ダネ記事が英大衆日曜紙メール・オン・サンデー電子版（下）に掲載された。 メール・オンラインより米議会調査局（CRS）が今月、上下両院の議員に配布した非公開のブリーフィング・ペーパーで5月に行われる英国の総選挙の影響について分析している。 結論は「米国にとって優先課題と考えられる問題や関係すべてについて英国は確実に役に立つとはみなすことはできないかもしれない」と英国に三行半を突きつけた格好だ。 メール・オン・サンデー紙は、第二次大戦でチャーチル英首相とルーズベルト米大統領が築いた英米の「特別関係（special relationship）」は終わったと伝えている。 シリア否決が転機に5月の総選挙で再選を狙うキャメロン英首相は当初、人道的介入に積極
ダボス会議が「ジオエコノミー」の委員会を設けた背景：日経ビジネスオンライン
貿易交渉は、常にポリティカルなものだ。参加各国の国内利益関係者の思惑を反映せざるを得ないがゆえに、それぞれの国内政治状況に強く影響される。 しかし、アジアの地域自由貿易協定は、単にポリティカルなだけでなく、地政経済的(ジオエコノミー＝geo-economy)な要素を強く持ちつつあり、欧州域内、米州域内のものとは大きく異なる。 私事ながら、世界経済フォーラム（ダボス会議）の有識者会議で参加する専門委員会が、これまでの日本に関する委員会からgeo-economyの専門委員会に変更になった。geo-economyとは、地政学(geopolitics)と経済(economy)の相互関係を表す言葉だ。近年の地政学リスクの高まりが、世界経済にも大きな影響を与えつつあるという課題意識で、この専門委員会が今年新設された。 先立ってその第一回会合がアラブ首長国連邦のドバイで行われた。議論の中で、今後注視すべ
今起きているのは欧米型システムの崩壊だ
国家であることが難しく、国民であることはそれ以上に難しい時代である。国民の「忠誠」と交換に安全と基本的な福祉を古くから提供してきた国民国家が、国内で、また国際問題の基本単位としても脅威にさらされている。 新しい種類の忠誠と連合が国家の伝統的役割に異議を唱えている。いくつかは地理的なものである。ヨーロッパだけでも、少なくとも40地域の“次のスコットランド”が、いま自分たちがいる国からの何らかの分離を模索している。単に宗教や民族ではなく、共通の商業的利害や政治的利害、またはその他の利害に基づくものである。NGO（非政府組織）のサポーターをしている者は、政党のメンバーよりもはるかに多い。 ノーベル経済学賞受賞者のアマルティア・セン氏は、複数のアイデンティティとともに生きることを学び、市民権と忠誠の多様性を享受することで、われわれはさらに繁栄するだろう、と述べている。 先進国の統治モデルへの批判
アメリカの失業率がこの24年でどう変化したか10秒でわかる地図
2008年から2009年にかけて起きた世界的な金融危機は、アメリカの労働者たちに大混乱をもたらした。以下のGIF画像で示された地図を見れば、雇用への影響がいかに大きかったかがわかる。
大晦日には通常の7倍？！ 米ウーバーの運賃が投げかける波紋：日経ビジネスオンライン
新たな競合の登場は、いつでも波風を立てるものだ。最近タクシー業界に参入した米ウーバー（Ubar）。この会社の面白いところは、ライバルのタクシー運転手を怒らせているのと同じくらい、一部の顧客を苛立たせているらしいという点だ。問題となっているのはウーバーの割増し課金システム。週末や祝日には乗車料金が通常の数倍になることもある。これに対して、こんな詐欺まがいの商法をしていては、いずれ顧客が離れ、事業は傾くだろうという批判が出ている。 だがミクロ経済学の観点から言うと、ウーバーの事業モデルには欠点こそあるものの、そのダイナミックな料金設定は歓迎されるべきものである。タクシー業界には長年、刷新が必要だった。理論の上では、この市場に参入するのは簡単だ。車両と運転免許さえあればいい。そして新人運転手たちは原価ぎりぎりに料金を設定する――。だが多くの都市において、タクシー業界の現状は競合上の理想とはほど遠
コンビニの出店戦略を地図にしてみたら...
コンビニの出店戦略の実態に関しては厳密な検証情報はなく、特定都市における出店数を比較したようなものや、単に四国にセブンイレブンが出店していないという情報を根拠にしたものが多数見られます。データが手元にあるので、このドミナント出店戦略を数値化、可視化してみます。
『ビルマ・ハイウェイ－中国とインドをつなぐ十字路』タンミンウー著、秋元由紀訳(白水社) - 書評空間::紀伊國屋書店 KINOKUNIYA::BOOKLOG
→紀伊國屋ウェブストアで購入 こんな本が、東南アジア各国・地域の人、あるいは東南アジア出身の人によってもっとたくさん書かれれば、東南アジアのことがもっとよく理解してもらえるのに、とまず思った。つぎに、こんな本を書いてみたいとも思ったが、外国人研究者には書けないと思い直した。むしろ、外国人研究者だからこそ書けるものを考えるべきだと思った。 まず、現在のビルマのことがわかると思って、本書を開いて不思議に思った。目次の後に、4葉（4頁）の地図があった。それぞれのタイトルが、「紀元前1世紀の中国、ビルマ、インド」「紀元前1世紀のビルマと近隣国」「17世紀のビルマと近隣国」「2011年のビルマと近隣国」だった。いったい、なんの本だ？、と思った。 本書は、プロローグ、3部、エピローグからなる。第1部「裏口から入るアジア」では、ビルマの現状を、歴史と文化を踏まえて語っている。第2部「未開の南西部」では中
朝日新聞デジタル：地図のゼンリン、２億円の赤字に カーナビ向けが苦戦 - 経済・マネー
【平林大輔】地図情報大手のゼンリン（北九州市）は２２日、２０１３年９月中間期の業績予想を下方修正し、純損益が２億円の赤字になる見込みだと発表した。５月時点の前回予想では２億円の黒字としていた。中間期に純損益が赤字に転落するのは９年ぶり。 カーナビ用に地図データを提供する事業の売り上げの減少が響く。国内の新車市場では、低燃費で維持費が安い軽自動車に人気が集まり、カーナビも低価格の製品に人気が集中。低価格のカーナビでは、提供する地図データの利用料も安くなり、カーナビをつけない客も増えている。そのあおりを受けたという。 売上高の予想は前回を４・７％下回る２４０億円、営業利益の予想も９５％減の４千万円にそれぞれ引き下げた。通期の業績予想は売上高５６０億円、純利益２５億円のまま据え置いたが、「修正するかどうかを含めて精査中」としている。 ゼンリンは、カーナビ用の地図データを自動車やカーナビのメ
ユーロ危機と「欧州合衆国」の幻：日経ビジネスオンライン
この連載でユーロ危機を取り上げ始めたのは2011年の11月だった。それから既に1年以上が過ぎた。だが、この間に、債務危機をめぐる情勢が全く好転していないことに驚く。 ECB国債買い取り戦略の効果 読者の中には、「スペインやイタリアの事態は落ち着いたではないか」とおっしゃる方もいるだろう。確かに、今年の秋以降、スペインとイタリアの10年物国債の利回りは、危険水域とされる7％を割っている。その理由は、（1）欧州中央銀行（ECB）のマリオ・ドラギ総裁が2012年9月に「債務過重国が緊縮策を実行すれば、ECBは国債を無制限に買い取る」と発表したことや、（2）ユーロ圏加盟国が「域内の銀行を監視する規制当局が設置されれば、ESM（欧州安定メカニズム）は銀行に資金を直接融資できる」と決定したことにある。ECBがこれまでの戦略を大きく変更し、ドイツの反対を押し切って国債の買い取りを正式に発表したことは、マ
ピックアップ＠アジア 「ウラジオストクＡＰＥＣ ロシアの戦略は」 | ほっと＠アジア 「ピックアップ＠アジア」 | 解説委員室ブログ:NHK
（冒頭ＶＴＲ） ロシアの東の玄関口・極東のウラジオストク。エネルギー輸出の一大拠点として急速に変貌しつつあります。ここで今週末、ロシアが初めて主催するＡＰＥＣ・アジア太平洋経済協力会議の首脳会議が行われます。ＡＰＥＣ開催をテコにシベリア極東を開発し、アジア太平洋地域に進出しようとするロシアの戦略を見ていきます。 「ウラジオストクＡＰＥＣ ロシアの戦略は」 Ｑ１：今回のＡＰＥＣはどんな特徴があるのですか？ （山内聡彦解説委員） Ａ：ロシアで初めて開かれること、そして竹島、尖閣諸島の問題が先鋭化してから初めて開かれる国際会議であるという特徴があります。ＡＰＥＣはアジア太平洋地域の２１の国や地域が参加する国際組織で、首脳会議は今回がちょうど２０回目です。ただ主役の一人のアメリカのオバマ大統領は今回、大統領選挙の対応のため欠席することになっています。 （吉井） Ｑ２：ロシアにとってはど
日立、富士フイルム、ダイキン…トルコに進出ラッシュが始まる？：日経ビジネスオンライン
この渋滞緩和のために、鉄道用のボスポラス海峡トンネルが建設中であり、第3ボスポラス大橋の建設計画も進行中である。ボスポラス海峡トンネルは日本の大成建設が施工している。 政府は建国100周年の2023年に照準を合わせて、地下鉄の延伸やそれに伴う郊外での住宅建設、道路整備、橋梁等の耐震対応、発電プラントなどの大型インフラの整備に力を入れており、今後もインフラ整備の必要性は続く。 課題のひとつとしてのインフラ整備は、日本企業にとっては、ビジネスチャンスである。特に、日本と同じ地震国であるトルコでは、日本の耐震技術を含めたインフラ建設の技術力が高く評価されている。トルコは中進国であるが、パッケージ型インフラ案件受注に有効であると判断される場合には競争力ある円借款の活用もできる。 貿易赤字をどうするか また、トルコは構造的な貿易赤字に苦しんでいる。日本と同じく非産油国であるため、原油や天然ガスの輸入
時論公論 「どう向き合う"ミャンマー民主化"」 | 時論公論 | 解説委員室ブログ:NHK
アメリカのクリントン国務長官のミャンマー電撃訪問以来、各国の閣僚が次々と訪問しています。テイン・セイン大統領とスー・チーさんとの政治対話や政治犯の一部釈放など最近の動きは民主化につながるのか見極め、変化を後押しするのが狙いですが、国際社会の対応にも変化の兆しが見られます。こうした中で、日本はじめ各国は今、ミャンマーにどう向き合うべきなのか、考えます。 ＜相次ぐミャンマー詣＞ ヘイグ外相のミャンマー訪問を伝える先週６日付のイギリスのファイナンシャル・タイムズ紙は初めて「ミャンマー」という国名を使いました。イギリスやアメリカは軍事政権が１９８９年に国名を「ミャンマー」に変えたことを認めず、イギリス植民地時代から呼び習わしてきた「ビルマ」を使い続けてきました。今になって変える理由について、国際社会でも「ミャンマー」という呼称が市民権を得始めている中で「ビルマ」といい続ければ新聞として中立性を欠く
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
TechCrunch | Startup and Technology News
やっぱり強いのはあのお店？ホームセンターの全国勢力図を作ってみた
米国の記録的干ばつと、食料価格高騰の影響