スポーツ振興くじ(toto)の一つとして検討されているプロ野球の「野球くじ」導入が当面見送られることが4日、分かった。日本野球機構(NPB)が、協議を進めているスポーツ議員連盟と金銭面などで折り合いがつかなかった。当初、一部関係者が「早ければ2019年から導入」としていた野球くじだが、少なくとも20年までの導入はなくなった。NPB側は「継続審議」としているが、導入を断念する可能性も出てきた。 複数の関係者によると、野球くじ導入を進める超党派のスポーツ議連の幹事長を務める遠藤利明・元五輪相と、NPBの斉藤惇コミッショナーが5月31日に会談。条件が合わないとして両者が「仕切り直し」を確認したという。4日のNPBの理事会で各球団に報告された。 NPB側はくじの売り上げにかかわらず、一定額の助成金をまとめて受け取りたいと要望していたが、Jリーグは事業ごとに第三者機関が配分額を決めており、議連側は「
昨年11月に就任した日本野球機構(NPB)の斉藤惇コミッショナー(78)が、このほど日刊スポーツのインタビューに応じた。開幕を目前に控え、野村証券副社長、産業再生機構社長などの経歴を持つ経済界の重鎮に、NPBが12球団と検討を始めた「野球くじ」などについて聞いた。(取材・構成=斎藤直樹) <一問一答> -セ、パ両リーグの開幕を前に心境は 「フレッシュです。キャンプは12球団見ました。寒い中で体をつくっていくのは大変な仕事だなと。監督は優勝を期待されて大変なプレッシャーがあると思う」。 一ファンだったこれまでと違い、トップとして現場の努力を目の当たりにした経験は今後に影響するだろう。2月、NPBが超党派のスポーツ議員連盟から野球くじの再検討を昨年に要請されていたことが判明した。NPBは野球振興事業に年間約1億円を使うが、野球くじは新たな財源として選択肢に挙がる。では、その事業の対象となるアマ
昨年11月に就任した日本野球機構(NPB)の斉藤惇コミッショナー(78)が、このほど日刊スポーツのインタビューに応じた。開幕を目前に控え、野村証券副社長、産業再生機構社長などの経歴を持つ経済界の重鎮に、NPBが12球団と検討を始めた「野球くじ」などについて聞いた。(取材・構成=斎藤直樹) <一問一答> -セ、パ両リーグの開幕を前に心境は 「フレッシュです。キャンプは12球団見ました。寒い中で体をつくっていくのは大変な仕事だなと。監督は優勝を期待されて大変なプレッシャーがあると思う」。 一ファンだったこれまでと違い、トップとして現場の努力を目の当たりにした経験は今後に影響するだろう。2月、NPBが超党派のスポーツ議員連盟から野球くじの再検討を昨年に要請されていたことが判明した。NPBは野球振興事業に年間約1億円を使うが、野球くじは新たな財源として選択肢に挙がる。では、その事業の対象となるアマ
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