ad:tech Tokyo レポート vol.5 「行動ターゲティング」 – マーケティング is.jp
9/2,3に行なわれた、「ad:tech Tokyo 2009」のレポートをはせれいさんに寄稿していただきましたので、ここに掲載します。 モデレーター： ●真野 英明 （日本インタラクティブ・マーケティング株式会社 代表取締役） パネリスト： ●大山 忍 （オムニチュア株式会社 コンサルタント） ●Hirsch Jeff （AudienceScience President & CEO） ●岩下 充志 （日本マクドナルド株式会社 執行役員・マーケティング本部長&CMO） ●高柳 直明 （全日本空輸株式会社 営業推進本部 ＷＥＢ販売部 サイトマネージメントチームリーダー） ●友澤 大輔 （株式会社リクルート マーケティングプラットフォーム推進室 マーケティング推進グループ インターネットマーケティング室 ゼネラルマネージャー） 行動ターゲティングの市場規模は120億（マイクロアド調べ）といわ
メディア・パブ: 行動履歴対応のコンテンツや広告，ユーザーは容認しているのか
Webページのコンテンツや広告は，閲覧する個人に合わせてカスタマイズ表示されるようになってきている。ユーザーのオンライン行動履歴を分析して，それぞれのユーザーの趣味，嗜好に沿ったコンテンツや広告を表示させていこうとする流れである。 こうした流れをサービスの向上と受けとめる人もいるだろうが，一方でいつもネット上の行動を監視されることに対して反発する人も少なくないはず。そこで，Harris Interactiveが米国のインターネットユーザーを対象に，アンケート調査を実施した（18歳以上の2513人の大人を対象に，2008年3月11日/18日に実施）。 その調査によると，個人の行動履歴にもとづくコンテンツや広告表示に対して，多くのユーザー（59%)は不快と感じている。ただし，プライバシーやセキュリティーのポリシーを明確に打ち出している場合は，容認するユーザーがかなり増える。 Google, Y
行動ターゲティングはバイイングサイドの技術
行動ターゲティングについては、リスティングの次に来るネット広告の新潮流としてメディアに取り上げられることも多くなった。しかし、まだこの技術の本質を理解している人は少ないかもしれない。 行動ターゲティング技術は、ブラウザベースで「広告を送る相手を特定する」プッシュ型のターゲティングメールのようなものなので、広告主企業の想定しているブランドのターゲットとこの広告投下対象者がリンクしなければならない。この時、広告投下対象の特定作業は媒体社側のもつ情報だけ行うものではない。 例えば、「オーディエンス・リード・バック」と呼ばれる広告主サイトへの訪問履歴のあるブラウザへの広告投下は、広告のバイイングサイドがメディア側に頼らずに対象者を特定する典型的な例だ。行動ターゲティングが「掲載面」ではなく「広告投下ブラウザ」を特定するため、その主体は掲載面の供給側ではなく、ブラウザの特定側にある。この場合行動ター
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絶大なる販促効果を持つメディアにどう対抗するか
米国では、行動ターゲティング広告たる手法が定着化しつつあります。行動ターゲティング広告とは「クッキーなどを使ってユニークブラウザを特定し、エンドユーザーの行動を収集・分析することによって、行動・趣味趣向予測をもとにしたより精度の高いターゲティングを実施する広告手法のことです。それはブランディング目的・エンドユーザーのアクション目的の双方で利用されています」ということであります。 日本においては、その目的の違いにより、新規エンドユーザーの掘り起こしを主たる目的とするものを「ターゲティング」、既存エンドユーザーへの再訴求を主たる目的とするものを「リターゲティング」と呼んでいるそうです。 米国においてインターネット広告市場の約7％になった同広告手法は、全広告主のうち25％が利用しているそうです（2006年データ：2006年4月 eMarketerおよびJupiterResearch調べ）。この手
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