https://twitter.com/Simon_Sin/status/1563041829259743233
こんにちは、青木俊介です。 2021年の夏にTURING（チューリング）という会社を始めて、『We Overtake Tesla』を合言葉に1年と3ヶ月、自動運転システムと車両の開発に取り組んでいます。 最初のマイルストーンとして「2022年の年末までにまず1台の車をつくりきって売る」という目標を掲げてきたんですが、ついに販売を始めました。「車をつくって売る」はTURINGという会社にとっても、自分にとっても大きな一歩でした。たった2年前までは僕自身も研究して論文書いて学会で発表して…みたいな生活を送っていたわけで。 ということで、このnoteでは「なにを考えて車をつくっているのか」「なぜ自分がTURINGを楽しくやっているのか」「スタートアップ楽しいよ」という話を書いていこうと思います。 TURING創業前簡単に自己紹介です。 僕は2015年にアメリカに渡り、5年かけてカーネギーメロン大
【シリコンバレー=白石武志】米電気自動車（EV）メーカー、テスラの時価総額が22日、独フォルクスワーゲン（VW）を超え自動車メーカーでトヨタ自動車に次ぐ世界2位になった。2019年末に世界最大のEV市場である中国で主力小型車「モデル3」の生産が始まり、成長が加速するとの期待が高まっている。欧州でも21年に新工場の稼働を計画しており、株価は2019年10月以降、2倍に上昇している。アナリストらに
ようやく議論は本質へ 揺らぐエンジン禁止規制
「あれ？ なんか話が変わってきていないですか？」 ここ数カ月の「脱内燃機関」に関する報道を見ていて、そう感じた人はおそらく多いはずだ。 内燃機関は世界的に禁止が確定し、世界のクルマは全部BEVになるという話だったはず。しかし日本だけが内燃機関時代の技術アドバンテージにしがみついて、世界で確定済みのルールに対して無駄な抵抗を続けている。 世界で自動車を販売していくのに、日本だけ違うルールにしたところで、グローバルな競争で大敗し、世界から取り残されていくだけ。 ──という話だったはず。 この話は、そもそもの前提理解が間違っていて、内燃機関禁止のルールは確かに世界中で議論されているが、別にそれで確定したわけではない。「世界は脱内燃機関に舵（かじ）を切った」という言葉の受け止め方の問題である。そういう流れがあるという意味では正しい。しかし確定済で変えられない未来という理解は間違っていた。それはここ
【この記事のポイント】・投入する全固体電池を搭載したEVは航続距離が2.4倍・実用化は、EV市場のゲームチェンジャーとなりうる・全固体電池の市場規模は3兆8600億円、開発競争は激化トヨタ自動車は2027年にも次世代電池の本命とされる「全固体電池」を搭載した電気自動車（EV）を投入する。10分以下の充電で約1200キロメートルを走行でき、航続距離は現在のEVの2.4倍に伸びる。弱点だった電池の寿
【10月14日 東方新報】中国は10月1日の国慶節（建国記念日）から7日まで秋の大型連休を迎えたが、今年は「電気自動車で高速道路を走ったら、エラい目に遭った」という複数の体験談が話題となった。 「8時間のドライブのはずが16時間。渋滞したのは、高速道路でなく充電ステーションだった」。1日に中国南部の深セン市（Shenzhen）から湖南省（Hunan）に電気自動車で帰省したユーザーがSNSにショートビデオを投稿し、ネット上でトレンド入りした。道路状況はスムーズだったが、充電ステーションの行列で4時間、さらに充電で1時間を要した。待機中はトイレにも行けないので、水を飲むのも控えたという。 別のドライバーも「運転中に電池が切れそうになったため、車内温度が一時は40度近くになったがエアコンをつけるのを我慢した」という過酷な体験を披露。別のユーザーは「ガソリン車の友人とドライブしたが、目的地に着いた
テスラが航続距離推定ソフトウェアを不正に操作し、車両の航続可能距離を水増ししていたとロイターが報じました。この件に関する顧客からの苦情が多すぎて、テスラは苦情対応用の専門部署を作ったそうです。 Tesla’s secret team to suppress thousands of driving range complaints https://www.reuters.com/investigates/special-report/tesla-batteries-range/ Tesla exaggerated EV range so much that drivers thought cars were broken | Ars Technica https://arstechnica.com/tech-policy/2023/07/tesla-exaggerated-ev-range
ホンダはこの日、2040年までに世界での新車販売全てを電気自動車（EV）と燃料電池車（FCV）に切り替えると発表した。ハイブリッド車（HV）も含め走行中に二酸化炭素（CO2）を排出する新車の販売はやめる。新車販売全てをEVとFCVとする計画を出したのは、国内の自動車大手ではホンダが初めてだ。 同社の2020年の世界販売台数は445万台で、EVとFCVの販売比率は合計で1％未満だ。地域別では、先進国はEVとFCVの割合を2030年に40％、2035年には80％に高める。2024年に北米でGMと共同開発した大型EV2車種を投入し、2020年代後半に別のEVも発売する。中国では2022年に新型EVを発売し、今後5年以内に10車種のEVを投入する。日本では2024年に軽自動車のEVを発売するという計画だ。 低公害の独自エンジン「シビック」の伝統があるのに… 当時、二輪車メーカーとしての知名度しかな
文●池田直渡 写真●マツダ 年末年始に掛けて、BEVを生活のアシにすると一体どうなるのかの実験を行っていた。借り出したのはマツダのMX-30 EV MODEL。貸してもらったマツダには悪いが、それは想像以上にしんどいものだった。で、本来であれば年末の記事『ところで水素はどうなった？』の後編を書くつもりだったのだが、こちらを先に割り込ませたくなった。 BEVのある暮らしを正月休みを使って擬似体験した まず、これは実験以前から分かっていたことだが、BEVだけで生活するためには、自宅に充電器は必須。無い状態で買うのは絶対に止めた方が良い。 さて、充電器とはどういうものか？ 基本的に(1)車両側の受け入れ最大電力 （2）充電器の最大出力 （3）バッテリーの残量 （4）外気温の4つで能力が決まる。（1）と（2）のどちらか低い方でポテンシャルが決まり、（3）と（4）がそれに影響を与える。 家庭用の充電
トヨタ最高益を礼賛できない｢EV周回遅れ｣の深刻
トヨタ自動車は11月1日、2024年3月期の純利益が過去最高の3.95兆円になる見込みと発表しました。従来予想の2.58兆円から上方修正した理由のうち約1兆円は円安効果ですが、その要因を除いても好調であることに変わりはありません。 この決算発表を受けて、トヨタが底力を見せたと礼賛するアナリストの声が目立ちました。中でも目を引いたのが、トヨタの稼ぐ力がテスラを超えたという報道です。トヨタは2021年上期に売上高純利益率でテスラに抜かれて以降は後塵を拝してきたのですが、今回の決算で久しぶりにライバルを稼ぐ力で超えることができたというのです。 また、自動車各社の業績については中国市場の減速が不安要因になっていますが、その点でも今回の決算でトヨタが中国への依存度が低いことが強みと評価された様子です。この先、中国市場がさらに停滞してもトヨタの決算への影響が少ないことがプラス要因とも報道されたのです。
＜米テスラが火をつけたEV（電気自動車）シフトが欧米で進む一方、トヨタはハイブリッド車（HV）、プラグインハイブリッド車（PHV）、燃料電池車（FCV）にEVを加えた全方位戦略で受けて立とうとしている。果たしてトヨタに勝機があるのか。『TechnoKING イーロン・マスク 奇跡を呼び込む光速経営』の著者、竹内一正氏がトヨタとテスラの戦略を比較し、トヨタの燃料電池車「MIRAI」のこれからを予想する＞ 燃料電池車MIRAIは失敗だった 2015年の北米モーターショーで、テスラのCEOイーロン・マスクはトヨタの燃料電池車(FCV)のフューエル・セルをもじって、「馬鹿げた（フール）・セルだ」と酷評した。 それから6年たった今、果たしてトヨタのFCVは「馬鹿げたセル」なのか？ 残念ながら、2020年のトヨタFCVの世界販売台数はたったの2000台に過ぎない。 なるほどCO2は出さないが、約700
昨日のNHKのクローズアップ現代プラスは、低視聴率に終わった前の朝ドラ「舞い上がれ」に合わせて「空飛ぶクルマ」特集だった。特集の中身は「世界各国が参入してますよ」「便利になりますよ」「大阪万博の目玉ですよ」っていういつもと同じ内容。大阪万博の機運を盛り上げるためかNHKでも民放でも「空飛ぶクルマ」特集を毎月1回以上は放送してる印象があって、見るたびに毎回思う疑問が「空飛ぶクルマのどこらへんが『クルマ』なの？」、「それヘリコプターとどう違うの？」という２つ。これらに答えたテレビの特集を見たことがない。特に後者の疑問は、どうして世界で『空飛ぶクルマ』開発の競争が激しくなってるのかっていう重要な問いにもつながるだろうに、NHKのクロ現では大阪万博のための未来感を出すためなのか、こういう現実的な問いかけには一切触れようとしなかった。 そもそも世界各国が参入してるというが、海外ではもちろん「空飛ぶク
ガラパゴスな日本の軽自動車は壊滅する…約60万円の中国EV｢宏光MINI EV｣日本上陸の衝撃 日産｢サクラ｣に勝ち目はあるのか
EVが普及すると自動車市場はどう変わるのか。元東京大学特任教授の村沢義久さんは「『宏光MINI EV』が日本に上陸すれば、軽自動車市場は大きな影響を受ける。日本メーカーは格安EVの開発にもっと力をいれるべきだ」という――。 EV販売台数が急拡大している 自動車のEV化が急加速している。2022年9月、世界のプラグイン車（EV+PHV）の月間販売台数が初めて100万台を超えた（CleanTechnicaより）。 これは、今後世界がEV100％化に向かうための大きな壁を越えたことを意味する。 通年では、2022年のEV販売台数は約1000万台ほどになりそうだ。これは、世界の新車販売台数の約10％を占める、かなり大きな数字だ。 2021年には約660万台（新車販売に占めるシェア6.6％）だったので、急激に伸びていることがわかる。 しかも、2023年にはEV販売台数が1500万台（15％）にものぼ
米国ホワイトハウス公式サイトより 米国政府は3月、普通乗用車の新車販売のうち電気自動車（EV）の占める比率を2032年までに67％にするとしていた目標を、35％に引き下げた。世界でEVの販売失速や政府のEV普及目標引き下げの動きがみられるなか、米国の“改心”が世界のEV普及一辺倒の流れにブレーキをかけ、エンジン車回帰が進むとの見方も出始めている。 欧州は2035年までに全ての新車をEVなどのゼロエミッション車（ZEV）にするという方針を掲げており、米国政府はEVの購入者向けに最大7500ドルの税額控除を行い、一部州は将来的に全新車のZEV化を決めている。日本も35年までに全新車を電動車にする方針を掲げるなど、EVシフトは世界的潮流でもあった。 この流れに自動車メーカー各社も対応。メルセデスベンツは30年までに全車種を完全電気自動車（BEV）にするとし、米ゼネラル・モーターズ（GM）は35年
急加速と重さの二重苦。 ガソリン代と環境のことを考えてEV（電気自動車）にしたはずなのに、買ってからタイヤの減りがガソリン車より早くてショックを受けるオーナーが後を絶ちません。 フロリダ州にある修理専門店｢EV Garage Miami｣主任技師のJonathan SanchezさんがThe Miami Heraldに明らかにしたところによれば、EVのメーカーや年式に関わらず、相談で一番多いのがタイヤ案件なのだそう。 気になるタイヤ交換の頻度については、ガソリン車のだいたい4分の1から5分の1に相当する8000～1万マイル（約1.3～1.6万km）でタイヤ交換が必要になるケースも珍しくないのだといいます。 買う前にちゃんと誰かが口頭で｢絶対気に入る車だけど走行7000マイル（約1.1万km）でタイヤの交換に1400～1500ドル（約20～22万円）かかる｣と説明してくれてたら絶対買ってなか
電気自動車（EV）の中古車が市場に出回り始めた。売買情報サイトのデータを分析すると、EVはガソリン車やハイブリッド車（HV）より走行距離が短く、新車に比べた値下がり幅も大きいことがわかった。充電設備の少ない不便さなどから早めに手放す傾向が見られ、中古車市場がEVの苦戦を映している。中古リーフの 平均走行距離、 プリウスの 6割どまりネット上の特定の情報を自動的に集める「スクレイピング」の
リンク 日本経済新聞 米カリフォルニア州、熱波で電力危機に 各地で山火事も（写真=ロイター） 【ヒューストン=花房良祐】米西部カリフォルニア州に熱波が襲来し、電力危機が発生している。各地で山火事も起きており、気候変動の影響が深刻化している。電力網の運営機関は連日の節電要請をしており、計画停電に陥る恐れもある。同州の中・北部の幅広い地域で6日午後、40度以上の猛暑が襲った。エアコン需要が急増して電力が逼迫。停電情報サイト「パワー・アウテージ」によると、6日午後1時（日本時間7日午前5時） 1 user 6
電気自動車(EV)は航続距離や補給時間(給電時間)で、化石燃料を用いた車両に及びません。この点について「走行中に道路から充電する」という解決法が模索されており、アメリカでは世界初の「走行中にEVを充電可能な高速道路」がインディアナ州で誕生する見込みです。 Building the first highway segment in the U.S. that can charge electric vehicles big and small as they drive - Purdue University News https://www.purdue.edu/newsroom/releases/2024/Q1/building-the-first-highway-segment-in-the-u.s-that-can-charge-electric-vehicles-big-and-s
遅いEVシフトに相次ぐ批判も 2023年5月、英誌「エコノミスト」はトヨタをはじめとする日本の自動車メーカーが電気自動車（EV）へのシフトに出遅れていると指摘した。同誌は取材に応じた環境経営コンサルタント、村沢義久のコメントを掲載している。 「日本のメーカーは、世界で起きていることを見ようとしません。まるで江戸時代の鎖国のようです」 世界最大の自動車メーカーであるトヨタですら、2022年の総販売台数およそ1050万台のうちEVが占めるのは2万4000台ほどに過ぎなかった（対するテスラは130万台）。環境保護NGO「グリーンピース」は、世界トップ10に名を連ねる自動車メーカーのなかで、トヨタ、そしてホンダと日産は脱炭素化の取り組みにおいて最低の部類に入るとランク付けた。
電気自動車（EV）を巡る世界的な市場競争が、思わぬ産業を揺るがしている。家庭でおなじみの土鍋の生産が、年内にもピンチを迎えそうなのだ。急進する中国の企業が「ある鉱物」に目を留めたことが、混乱の始まりだった。 土鍋の産地支える「ペタライト」 鉱物は「ペタライト」と呼ばれる鉱石。焼き物の原料に加えると、耐熱性に優れ、急激な加熱や直火（じかび）にも強い製品に仕上がる。三重県の地場産業「四日市萬古焼（ばんこやき）」は1959年、全国に先駆けてペタライトを配合した陶土を開発した。台所にガスが普及した高度成長期と重なり、土鍋の国内シェアの8割を占めるまでに成長した。 ペタライトは国内で調達できないため、アフリカ南部のジンバブエから輸入してきた。陶土やうわぐすりといった窯業以外の需要は少なく、価格は安定し、萬古焼をはじめ佐賀県の有田焼など全国の焼き物の産地を長年支えてきた。
A Hertz car rental facility in Chicago. Photographer: Scott Olson/Getty Images 米レンタカー大手ハーツ・グローバル・ホールティングスは、米国で保有する電気自動車（ＥＶ）の３分の１を売却し、ガソリン車に再投資する計画だ。ＥＶの需要が低調なことが理由。 同社は11日の規制当局への届け出で、２万台のＥＶの売却を昨年12月に開始したとし、売却は2024年を通じて継続すると説明。23年10ー12月（第４四半期）決算で、減価償却費の増加に関連した２億4500万ドル（約358億円）の非現金費用を計上する見通しだとした。 ハーツは「顧客の需要を満たすため、ＥＶの売却で得られた利益の一部を内燃機関車の購入に再投資する意向だ」とし、「この措置により、予想されるＥＶ需要と供給とのバランスが改善すると見込んでいる」と説明した。 スティー
22.12.28(水) “安い水素”が世界を変える！低コスト製造技術がイスラエルで登場 国際経済 企業・産業 燃やしても二酸化炭素が発生しないクリーンなエネルギーとして注目される「水素」。生産にかかるコストの高さが課題となる中、イスラエルの企業が革新的な技術の開発を進めています。最大で10分の１のコストダウンが実現可能だというこの技術で「水素社会」の実現が近づくか、注目です。 ※過去の放送のセレクションをお届けします。 COP27 水素の可能性に注目 エジプトで開かれている気候変動対策の国連の会議「COP27」で、水素が注目されています。水素を低コストで製造する技術を開発するイスラエルの企業「H2Pro」のブースには、多くの人が訪れていました。 来場者の一人は「水素の可能性を考えた場合、驚くべき重要な技術だ」と期待を寄せていました。 「電気分解」に革新的技術イスラエル北部カイサリアにあるこ
やがて先進国のタクシーは全てトヨタのハイブリッド車になるかもしれません。本当です 2024年5月8日 [最新情報] 数年前から電気自動車になるまでの移行期はハイブリッドになると書いてきた。なかでもタクシーに代表される「稼ぐためのクルマ」についちゃハイブリッドしかないです。実際、世界規模でトヨタのハイブリッド車をタクシー用として使う傾向になりつつあります。下はバンクーバー空港の客待ちタクシー。驚いたことに95％がトヨタ。90％はハイブリッドだったりして。 なんでトヨタかと聞いてみたら、耐久性が圧倒的に違うのだという。そらそうだ。黎明期からトヨタのハイブリッドは電池寿命を重視していた。プリウスの走行用電池など50万kmは普通に持つ。要交換となっても、新品電池に代えたって普通の12Vバッテリー4つ分くらい。リサイクル電池を使えばさらに安くなる。ホンダもハイブリッドを出しているけれど、タクシーは見
日産が月額2000円で店頭での電気自動車の充電サービスを廃止、その原因は「自宅の電気に利用して電気代を浮かせる」客が出てきたからだった
🅾🅺🅰🆉＠喪中 @okaz6809 日産ディーラーでのリーフ充電サービスが大幅縮小された件、調べたら「日産でタダで充電して自宅でリーフから電源を引っ張って自宅の電気代を浮かせる」というしょーもない一部の客が原因だったことを知る。走行距離のログでバレバレですやん。 2021-03-03 13:40:56
貧乏人にEVをどう売るのか
30万ぐらいの中古車を買ってる貧乏人だけどBEV推進派はそういう人たちのことをどう考えているのか気になる。 バッテリーが壊れたら交換に100万も出費が必要な車なんて買ってられない。 死ぬまでガソリン車を乗り続けるんだろうなって思うけど、交換に30万ぐらいまで下がったら買ってやってもいいぐらいに思ってる。 私みたいな層はかなり多いと思うんだけど、展望がまったく見えない。
急成長するEVに失速のきざしか？
1976年生まれ。千葉大学人文社会科学研究科（博士課程）単位取得退学。中国・南開大学に留学後、ジャーナリストとして活躍。著書に『幸福な監視国家・中国』（共著、NHK出版）など多数。千葉大学客員准教授を兼務。 電気自動車（EV）はこのまま普及するのか、それとも壁にぶち当たって失速するのか。 この数年というもの、飽きるほど聞いた論争だ。「脱炭素は世界的な潮流であり、逆転することはない」「実際に保有すればわかるが、加速性能や乗り味、あるいはOTA（オーバー・ザ・エアー、無線によるソフトウェアアップデート）などのユーザー体験は内燃車を上回っている」「実現間近の自動運転との相性の良さ」など普及派の論を聞くと、なるほどなるほどとうなずいてしまう。 一方で、「高額なバッテリーを使うEVは割高。補助金がなければ誰も買わない」「EVの製造時に莫大なエネルギーを消費するほか、充電するための電気を作るのにも温室
イーロン・マスクのテスラ、時価総額で大手自動車メーカー全てをなぎ倒して世界の上場企業9位(57兆円)に到達 : 市況かぶ全力２階建
のぞみ全車指定のJR西日本、「お乗りになってから初めて自由席がないことにお気付きのお客様」とつい煽ってしまう
最もグリーンな「プリウス・プライム」 米国エネルギー効率経済評議会（ACEEE）が、2024年の「グリーナー・カーズ」という環境にやさしい車の評価報告を発表したと米紙「ワシントン・ポスト」が報じた。そのランキングで米国で最も環境にやさしい車とされたのは、なんとプラグインハイブリッド車（PHEV）であるトヨタのプリウス・プライムSEだった。 同調査では、電気自動車（EV）を含め、米国で2024年に販売される1200台の自動車が評価対象となった。二酸化炭素（CO2）排出量の算出にあたっては、走行中だけでなく、自動車とバッテリーの製造に伴う排出量も加味された。また、窒素酸化物、一酸化炭素、粒子状物質など、CO2以外の汚染物質の影響も分析されている。 プリウス・プライムが高く評価されたのは、その効率の良さだ。搭載されているバッテリーは小さく、製造に必要となるレアメタルの量も、排出するCO2量も汚染
Some Amazon and Max cartoons may have been partially animated in North Korea
【読売新聞】 【ニューヨーク＝小林泰裕】米市場で電気自動車（ＥＶ）の販売が失速している。インフレ（物価上昇）や金利上昇で高額なＥＶを購入する負担が増す中、値段が手頃で燃費のいいハイブリッド車（ＨＶ）が見直されており、メーカーの戦略に
商船三井が独高級車ポルシェに損害賠償訴訟を起こしたことが6日わかった。2022年にポルトガル沖で起きた自動車運搬船の火災は「積み荷の電気自動車（EV）の電池が原因だった」と判断した。EV運搬時の電池の発火リスクの管理を巡り、議論が起きている。商船三井は日本経済新聞の取材に対し「訴訟を起こしたのは事実」と話した。ポルシェは訴訟の事実を認めたうえで「進行中のため詳細はコメントできない」とした。
自動車の車体部品をアルミニウム合金で一体成型する新技術「ギガキャスト」を導入する動きが日本の自動車産業にも波及してきた。トヨタ自動車はこのほど、2026年に売り出す電気自動車（EV）にギガキャストを採用すると表明した。自動車の生産プロセスが大きく変わる可能性があり、サプライチェーン（供給網）に激震が走っている。 7月中旬、中国・上海で開かれたダイカスト（鋳造）技術の展示会を4年ぶりに訪れたUBEマシナリー（山口県宇部市）の岡本健ダイカスト営業部長は、想像を上回る光景を目の当たりにして驚いた。超大型のアルミダイカストマシンで製造した車体部品が展示されていたからだ。 アルミダイカストは溶かしたアルミ合金を高圧で金型に射出して成型する技術だ。その能力は金型を締め付ける力（型締め力）で示され、数字が大きいほど大きな部品を成型できる。上海の展示会で目にした車体部品は1万トン級の装置で成型されていた。
2023年第4四半期、中国のEVメーカーのBYDが米テスラを販売台数で追い抜き、世界に衝撃を与えた。同社の勢いは欧米で反発を買いつつあるが、その強さの秘密はどこにあるのか、英紙「フィナンシャル・タイムズ」が考察する。 トヨタも恐れる中国のEV トヨタが1世紀近くにわたって誇ってきたのは、複雑で高度な技術を要する自動車の製造コストを常に削減する能力だった。しかし、同社の電気自動車（EV）専任組織である「BEVファクトリー」プレジデントの加藤武郎は、2018年に中国を訪れた際に衝撃を受けた。 「中国の部品の競争力を初めて思い知りました」と彼は2023年10月、同社メディア「トヨタイムズ」に語っている。「当時日本で見たこともない設備がズラッと並んでおり、最新鋭のモノづくりを目の当たりにして『やばいぞ!!』という危機感」を覚えたそうだ。 加藤の心配は正しかった。2023年、中国は日本を抜いて世界最
▲電気自動車に興味はあるけど、実際、日常使いしたらどうなんだろう……？ そんな世の皆さんの声（？）にお応えして、EV使い庶民代表として感想をシェアします。購入をお考えの方は、ぜひご参考に フナタン、リーフ買ったってよ！ こんにちは。自動車ライターのフナタンこと小鮒です。 実は、昨年10月末に日産 リーフを購入したワタクシ。 リーフとはなんぞや？ という人に簡単に説明すると、リーフは日産自動車が販売する100パーセント電気で走るEV。電気自動車です。 2010年に初代モデルが登場し、2017年に2世代目へとフルモデルチェンジ。満充電で400km（カタログ上の数値）走行可能な40kWhの大容量バッテリーを搭載したタイミングで「これなら普通に使えるかなー」と購入しました。 それから約半年。気づけば1万kmを走破するというハイペースでミッチリ使い倒していますので、自腹で購入したからこそ言える本音の
ガソリンスタンド、なぜ減った？ 東京都内は20年前の半数以下に EV用充電設備は増加＜深掘りこの数字＞：東京新聞 TOKYO Web
給油所（ガソリンスタンド）が減っている。中でも、電車などの公共交通が発達している東京都は、全国的にも減少が目立つ。経済産業省の調査によると、都内の給油所数は2023年3月末時点で912カ所と、20年前の2114カ所の半数以下まで減少した。
軽EV【サクラ】フルモデルチェンジ早い？次期型は日産九州で生産と報道、NMKV共同開発は継続【日産最新情報】現行型90周年記念車「90th Anniversary」を2023年12年17日発売消費税込み車両本体価格は2,658,700円
具体的には、日産自動車九州が生産拠点として候補となっており、現行の北米向けローグを生産するラインの転用が検討されている。また、NMKV社による共同開発は継続するともしている。 フルモデルチェンジの時期は明らかとなっていないが、販売期間が長期化する従来タイプのガソリン車と比較して、早い段階で次期型に切り替わる可能性がありそうだ。 日産「サクラ」の＜まとめ＞は、次のページ 「サクラ 90th Anniversary」発売、日産創立90周年モデル 2023年12月 日産は、同社の創立90周年を記念して、「サクラ 90th Anniversary」を2023年12月19日に発売する。 この特別なモデルは、「X（20kWh）」 2WDをベースにしており、消費税込み車両本体価格は2,658,700円に設定された。 「サクラ 90th Anniversary」は、その外観において独自の特徴を持っている。
６月２４日、イタリアやポルトガル、スロバキア、ブルガリア、ルーマニアの５カ国が、欧州連合（ＥＵ）によるガソリン車やディーゼル車の新車販売を事実上禁止する時期を２０３５年から５年延長するよう求めている。写真は英ウェールズ・ペンブルックシャーのガソリンスタンドに並ぶ車。２０２１年９月撮影（２０２２年 ロイター/Rebecca Naden） ［ブリュッセル ２４日 ロイター］ - イタリアやポルトガル、スロバキア、ブルガリア、ルーマニアの５カ国が、欧州連合（ＥＵ）によるガソリン車やディーゼル車の新車販売を事実上禁止する時期を２０３５年から５年延長するよう求めている。加盟国内で回覧された文書をロイターが入手した。 欧州委員会は昨年、新車の二酸化炭素（ＣＯ２）排出量を３５年時点で１００％削減する案を示した。これに対し５カ国は、削減を３５年時点で９０％、４０年時点で１００％とするよう要請。小型商用車は
テスラ社の電気自動車を操作するモバイルアプリでサーバエラーが発生し、多くのユーザーが自分のクルマに乗れなくなるなどの障害が一時発生していたことが報道されています。 下記はBBCニュース、ロイター、Engadegetなどによる報道。 Tesla drivers left unable to start their cars after outage - BBC News Tesla app coming back online after server outage, Musk says | Reuters テスラアプリに障害発生、世界中でテスラオーナーがEVに乗れなくなる現象発生 - Engadget 日本版 この障害は日本時間11月20日午前5時50分頃に発生し、午後1時頃まで続きました。下記は当時のDowndetectorによる障害の状況です。 障害の内容は、テスラ車をモバイルアプリか
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半世紀ぶりの国産自動車メーカーを目指して車を売ってみる話｜aoshun7｜note
米テスラの時価総額、VW上回る 自動車で世界2位に - 日本経済新聞
トヨタ、全固体電池EVを27年にも投入 充電10分で1200キロ - 日本経済新聞
中国の高速道路で電気自動車が「エラい目」に ユーザー急増で「充電の渋滞」が発生
テスラが航続距離をごまかして週に2000件もの苦情に対応していた疑い
｢脱炭素の名を借りた日本車締め出し｣欧州の姑息な手口に悩みを深める自動車業界 ｢ホンダにも戦ってほしかった…｣
毎日BEVに乗るとどうなるか？【池田直渡の5分でわかるクルマ経済】 | 中古車なら【グーネット】
テスラvsトヨタ、豊田社長肝いりの燃料電池車は失敗だったのか
日本は「空飛ぶクルマ」という意味がわからない呼び方をやめたほうがいい
「大量のEVがゴミに」世界でエンジン車回帰か、米国EV普及目標を引き下げ
電気自動車、タイヤの減りが早すぎる。交換ペースがガソリン車の倍以上だった
EV苦戦 中古市場が映す 「充電が不便」見切り売りも - 日本経済新聞
カリフォルニアが猛暑で電力不足に→そんな中、電気自動車を動かすためにユーザーが行なった工夫が本末転倒すぎた
世界初の「走行中にEVをワイヤレス充電できる高速道路」がまもなく誕生
海外メディアは「EVに出遅れて過去最高益を出したトヨタ」をどう報じたか | 必要だったのは自社戦略への自信？
EVシフトで「土鍋」の生産がピンチ 背景にリチウム争奪戦 | 毎日新聞
レンタカーのハーツ、電気自動車２万台を売却へ－ガソリン車に再投資
“安い水素”が世界を変える！低コスト製造技術がイスラエルで登場
やがて先進国のタクシーは全てトヨタのハイブリッド車になるかもしれません。本当です
走行中のEVにワイヤレス給電を公道で実証 10秒で1km分
米国で最も環境にやさしい車は「トヨタ・プリウス・プライム」だった？ | EVをおさえてランキングで首位に
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Engadget | Technology News & Reviews
アメリカでＥＶ販売失速、トヨタのＨＶがテスラのＥＶを逆転…値段手頃で燃費いいＨＶが見直される
商船三井、ポルシェを提訴 「運搬船火災は電池が原因」 - 日本経済新聞
トヨタも認めた新技術ギガキャストの衝撃 JFE社長「大きな問題」
テスラを抜き、欧米進出を着々と進める中国「BYD」の強さの秘密 | 中国EVを恐れる世界が向かう保護主義
自宅に充電設備なしで電気自動車 リーフを購入→半年乗ったから正直な感想をシェアする
ＥＵ5カ国、ガソリン車の販売禁止5年延長要請 40年までに
テスラ、サーバエラーでアプリによる操作が一時不能に。自分のクルマに乗れなくなるなどの障害発生