東京新聞:ボランティア愛称、応募者投票で 東京五輪・パラリンピック:スポーツ(TOKYO Web)
２０２０年東京五輪・パラリンピック組織委員会が、ボランティアの愛称を応募者の投票で最終決定する方向で検討していることが１３日、関係者への取材で分かった。専門家や有識者による提案、絞り込みを経て３案程度を提示し最多得票案を採用する見通し。参加意識と一体感を高める狙いがあり、年内の決定、発表を目指す。 １２年ロンドン大会で「ゲームズメーカー」、１８年平昌大会では「パッションクルー」と呼ばれた。東京大会では、選考の透明性や納得感を重視して愛称を決める。組織委は「自分たちで決めていただき、誇りを持って『ボランティアです』と言ってもらうことが大事」と語った。
「聖火の火」実は４年前消えていた 鹿児島県の施設 | NHKニュース
昭和３９年の東京オリンピックの聖火から分けた火を守り続けてきた鹿児島県の施設で、４年前にこの火が消えてしまっていたことがわかりました。２０２０年の開催地が東京に決まった際には、職員が再点火したものが「東京オリンピックの聖火」と紹介されていて、当時の所長は「夢を壊すようなことを言えず、葛藤があった。今は『聖火の火』と紹介するのをやめている」と話しています。 ところが、研修センターの元所長によりますと、２０２０年のオリンピック・パラリンピックの開催都市が東京に決まる直前の平成２５年８月ごろに、管理がうまくいかず、この火が消えてしまったということです。 開催都市が東京に決まった際には、多くのメディアから「東京オリンピックの聖火」などと紹介されましたが、実際には、このときはすでに職員が再点火したものだったということです。センターではその後、職員が再点火した火を消したうえで、「聖火の火」と紹介するの
東京五輪 追加種目に５競技１８種目が正式決定 | NHKニュース
２０２０年東京オリンピックの追加種目について、ＩＯＣ＝国際オリンピック委員会は「野球・ソフトボール」、「空手」、「サーフィン」、「スケートボード」、それに「スポーツクライミング」の合わせて５競技１８種目を承認し、正式に実施競技に決まりました。野球・ソフトボールは３大会ぶりのオリンピック復帰、残りの４競技は初めてのオリンピックでの採用となりました。
新国立、聖火台の置き場なし 場外案に組織委反発：朝日新聞デジタル
２０２０年東京五輪・パラリンピックの主会場となる新国立競技場内に、聖火台を置く場所がないことが明らかになった。事業主体の日本スポーツ振興センター（ＪＳＣ）は競技場外に置く案を示したが、大会組織委員会は反発。３日夜、遠藤利明五輪担当相を座長とする検討チームを発足させ、大型連休前をめどに設置場所や設置主体、費用負担の案を出すことになった。 国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）は、聖火台は原則としてスタジアム内の全ての観客から見える場所に設置すべきだと定めている。 しかし、昨年１２月に採用された建設案では聖火台を置く空間がない。ＪＳＣは屋根で覆うザハ・ハディド氏監修の旧計画でも外に置くことを想定しており、「組織委から聞き取った要望の中に、聖火台を競技場内に置くという話はなく、（白紙撤回後の）公募時にも設置場所は想定しなかった」（幹部）。 現計画でも木材を使った屋根で… この記事は有料会員記事です。有
新国立競技場、くじ収益頼み ２５２０億円の半分？：朝日新聞デジタル
２０２０年東京五輪・パラリンピックの主会場となる新国立競技場について、下村博文文部科学相は２９日、屋根を支える２本のアーチを維持し、総工費２５２０億円で、当初予定より２カ月遅れの１９年５月に完成させる計画を、東京都の舛添要一知事らに示した。 国際コンペでデザインを公募した３年前の１３００億円、その後の試算で３千億円と二転三転した総工費は、昨年春の基本設計時の１６２５億円から、資材や人件費の上昇などで約９００億円増えた。下村文科相はこの日、「都に（負担してもらう）上限を上げるお願いをするつもりはない」と述べ、都に対しては引き続き、５００億円程度の費用負担を求めていく方針だ。また、「できるだけ国費を増やさない工夫をしたい」とも話し、競技場の命名権売却や寄付などで民間から２００億円を集めるほか、スポーツ振興くじ（ｔｏｔｏ）の売り上げを充てて財源を確保したい考えを示した。 関係者によると、文科省は
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