「エビデンス」がないと駄目ですか? 数値がすくい取れない真理とは：朝日新聞デジタル
何をするにも合理性や客観性が求められ、数値的なエビデンス（根拠）を示せと言われる時代。そのうち、仕事でもAI（人工知能）が導く最適解に従うことになるのかもしれない。なんだか自分の感覚や経験則には、なんの価値も無いような気がしてしまう。「客観性の落とし穴」（ちくまプリマー新書）の著者で、大阪大学教授の村上靖彦さん（53）に、エビデンス重視の世の中にどう向きあえばいいか聞いた。 数値データがないと耐えられない ――著書が売れています。社会の動きだけでなく、人の気持ちも数値化していった結果、失われたものがあるのではないかというテーマの本です。 会社員の方からの反響が大きかったです。みんな数字に追われてつらいのでしょう。SNSでも、データを持ち出してきて、自分の気に入らない投稿を批判するような書き込みが目につきます。エビデンスという道具を使って、他者をたたきたいという暗い欲望が蔓延（まんえん）して
配管工マリオは異世界転生しキノコで無双する（小原篤のアニマゲ丼）：朝日新聞デジタル
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自分より弱いものをたたく「弱者男性」 その苦しみを社会が救うには：朝日新聞デジタル
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キエフ滞在の慶応大生、地下駐車場に避難して涙「一睡もしてません」：朝日新聞デジタル
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紅白=男女対抗は変わるのか 性的少数者から疑問、制作側の本音は：朝日新聞デジタル
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朝日新聞 クマの写真と記事を取り消し 山梨県版などに掲載 | NHKニュース
朝日新聞社は、12日の山梨県版などの記事に掲載した富士吉田市の景勝地付近で撮影したとされるクマの写真が、実際は過去に別の場所で撮影された写真だったとして写真と記事を取り消しました。 取り消されたのは、おとといの朝日新聞の朝刊の山梨県版とデジタル版に掲載されたクマの写真と記事です。 富士吉田市の人気の景勝地、新倉山浅間公園の近くで、ことし7月30日、登山中の女性がツキノワグマに遭遇し撮影したとして、クマの写真を掲載するとともに記事では登山の際の注意を呼びかけていました。 朝日新聞社によりますと写真の掲載後、社内から去年10月に朝日新聞に掲載された写真と同じではないかと指摘を受けて確認したところ、掲載した写真は女性が撮影したものではなく、以前、長野県から提供された別の場所で撮影された写真と同じものだったことがわかったということです。 このため朝日新聞社は、14日付けの紙面とデジタル版に「確認が
子宮頸がんワクチンの報道でやらかしたのに、新型コロナワクチンで「医師1726人の本音「いますぐ接種」3割」って朝日新聞出版に反省はないの？ - 斗比主閲子の姑日記
以下は今週のAERAの見出しです。 右端に新型コロナウイルスのワクチン接種についての医師への独自アンケートの結果が、センセーショナルに取り上げられています。 ※今週のAERAの見出し。電車の中吊り広告用ですが、もはやWeb用か（出所） これが次のように批判されています。 AERAや毎日新聞など古いメディアが新型コロナの反ワクチンキャンペーンを展開し始めたようですね。 これらとどう向き合い乗り越えるか、今こそ日本社会のメディアリテラシーが問われていると思います。福島第一原発事故のあとに起きたような惨憺たる状況が繰り返されませんように。 — 佐々木俊尚 (@sasakitoshinao) 2021年1月20日 AERA……HPVワクチンの騒ぎからなんの反省もしてない……（絶句） （あまりにもひどすぎる表紙なので、ＲＴはしません） もはや社会の敵だな…… なんでそんなにパンデミックを長引かせたい
朝日新聞が潰れて欲しいと思っているあなたへ 〜2020年中間決算分析〜 - 銀行員のための教科書
朝日新聞社の2020年4～9月期の半期報告書が開示されました。 この半期報告書は、先に公表されていた決算短信よりもセグメント別の業績等が開示されており、朝日新聞社の業績動向を深く把握することが可能です。 朝日新聞社の2020年4～9月半年間の決算は、大幅な減収となり、営業利益以下も赤字でした。最終損益は419億円の大幅な赤字となっています。赤字の責任を取って現社長は新中期経営計画がスタートする2021年4月1日に退任し、早期退職者の募集も行う予定とされています。 朝日新聞社は企業として存続できるのでしょうか。 今回は、朝日新聞社の直近の業績状況について確認していきたいと思います。 中間連結決算における財務内容 中間決算における損益 これから朝日新聞社に起こること 中間連結決算における財務内容 まずは2021年3月期連結中間決算について財務内容から簡単に見ていきましょう。 【主な資産項目】
「東京脱出」ＳＮＳ拡散中 新たなクラスター生むおそれ（朝日新聞デジタル） - Yahoo!ニュース
新型コロナウイルスの感染の広がりを受け、７日にも緊急事態宣言が出されるとの情報が流れ、ツイッターでは「東京脱出」というハッシュタグ（検索ワード）が拡散されている。だが、ウイルスを地方に運び、そこで広げてしまえば、新たなクラスター（感染者集団）を生んでしまうおそれも否定できない。専門家は注意を呼びかけている。 【写真】ツイッターに投稿された押谷教授のメッセージ 感染者が多く報告されている首都圏から地元へ帰省し、家族らに感染が広がる――。そう考えられる事例が、複数報告されている。 静岡市では３月末、家族４人の感染が確認された。東京都に住む１０代の女子学生が同１８日から帰省。女子学生は２４日に東京へ戻った後、４月１日に感染が確認された。母親の４０代看護師が勤務する市立静岡病院では、濃厚接触者とされた患者や同僚らがＰＣＲ検査の対象となった。 佐賀県では３月末に東京都から帰省した３０代の女性が、祖母
台湾駆け込み朝日編集委員の「隔離日記」が大炎上 「まるでピクニック気分」台湾への配慮欠く行為に在留邦人ら憤慨 | JBpress (ジェイビープレス)
（ジャーナリスト：吉村剛史） 中国湖北省武漢市に端を発した新型コロナウイルス感染症がパンデミック（世界的な大流行）を引き起こすなか、朝日新聞アジア総局（バンコク）駐在の女性編集委員が「取材のため」として、入境制限が強化されている台湾に3月18日、駆け込み、検疫のための隔離生活をSNS上に日記形式で公開したところ、「面白半分のウキウキ隔離日記」と在台邦人らの批判が噴出し、「炎上」する騒ぎに発展している。 要隔離者への地元自治体からの支援物資を「プレゼント」と表現し、隔離先ホテル選びでは「せっかくなので台湾海峡の金門島は？」などと休暇旅行のようにつづった文章に、「ピクニック感覚」「防疫に必死の台湾に多大な迷惑をかけていることがわかっていない」「日本人として恥ずかしい」と集中砲火状態だ。朝日新聞社では13日にも別の編集委員がツイッター上で新型ウイルスを「痛快な存在」と表現し、同社広報が謝罪するな
消費増税「納得」５４％、自民支持層に多く 世論調査：朝日新聞デジタル
朝日新聞社は１９、２０日に全国世論調査（電話）を実施した。安倍政権が１０月に消費税率を１０％に引き上げたことに「納得している」は５４％で、「納得していない」の４０％を上回った。食料品などの税率を８％に据え置いた軽減税率を「評価する」は５８％、「評価しない」は３３％だった。 今回の増税を「納得している」は自民支持層で７４％にのぼり、「納得していない」は２２％だった。一方で、無党派層は「納得している」４４％、「納得していない」４７％と割れた。 軽減税率の評価を男女別でみると、「評価する」は男性５３％、女性６３％と差が出た。また、軽減税率を「評価する」と答えた人のうち６１％が今回の増税に「納得している」と答えていた。 今回の増税による家計への負担感も尋ねた。家計負担は、「かなり」と「ある程度」を合わせた「重くなっている」が４５％に対し、「あまり」と「全く」を合わせた「重くなっていない」は５２％と
景気判断、最も厳しい「悪化」に下方修正 ４カ月ぶり：朝日新聞デジタル
内閣府は７日、景気全体の動きを示す８月分の景気動向指数（速報）で、景気の基調判断をこれまでの「下げ止まり」から、「悪化」に下方修正した。景気後退の可能性が高いことを示すもので、「悪化」の判断は４カ月ぶり。基調判断の中で、「悪化」は最も厳しい内容。消費増税の実施で景気の下ぶれリスクはさらに強まっており、政策対応をめぐって議論を呼びそうだ。
差別サイトになぜうちの広告 悩む企業「ブランドに傷」：朝日新聞デジタル
インターネット広告に厳しい目が注がれている。差別的な内容や法に触れる内容を含むサイトにも自動的に掲載され、広告主のブランド価値を損なうといった問題が表面化してきたためだ。完全な対策はなく、業界は頭を悩ませている。 広告大手の電通によると、昨年のインターネット広告費は前年比１６・５％増の１兆７５８９億円。５年連続で２桁の伸び率になった。今年はネット広告費が地上波テレビ広告費を初めて抜く見通しだ。 しかし、その陰で広告主の信用に関わる深刻な問題が起きている。セイコーエプソンの広告が昨年夏、差別的な投稿を含んだまとめサイト「保守速報」に掲載され、ユーザーから指摘を受けた会社側は配信を停止。他企業も同様の対応をとった。人気漫画を無断で掲載していた海賊版サイト「漫画村」にも、複数の企業広告が流れ込み、問題視された。 こうした問題が起きるのは、ネット広告が急拡大し、掲載先を把握しにくくなったためだ。広
「下層階級」転落の不安、広がる 私も家族もいずれは…：朝日新聞デジタル
参院選の投開票日が迫った。未来の「見取り図」を描くには、いま、を見つめることが欠かせない。「階級」という概念にこだわって日本社会の変容を見つめてきた社会学者の橋本健二さんに、この国で暮らす人々の「不安の正体」を聞いた。 「階級」という言葉には古めかしい印象が付きまとう。だが、昨年１月に世に出たその本は、筆者の予想をはるかに上回る反響を呼んだ。 「新・日本の階級社会」（講談社現代新書）。 閉塞感が漂う日本社会の現状をみるには階級という視点が不可欠、という警鐘だった。不安定な雇用で収入も低く、結婚や子育て、老後の蓄え、といった営みもままならない新しい階級「アンダークラス（下層階級）」の出現に注目するべきだ――。 本のヒットに、「何が起きているのかと思った」と誰よりも驚いたのが筆者だ。社会学者で早稲田大学教授の橋本健二。格差・階級理論の専門家だ。階級という概念にこだわり、４０年近く前から日本社会
ハンセン病家族訴訟 記事を誤った経緯を説明します：朝日新聞デジタル
元ハンセン病患者の家族への賠償判決に対する政府の控訴方針を報じた９日付記事は、政権幹部を含む複数の関係者への取材を踏まえたものでしたが、十分ではなく誤報となりました。誤った経緯について説明します。 ６月２８日、熊本地裁が元ハンセン病患者の家族への賠償を国に命じた判決を受け、朝日新聞は政治部、科学医療部、社会部、文化くらし報道部を中心に、政府がどう対応するのかの取材を始めました。 法務省や厚生労働省、首相官邸幹部は控訴するべきだとの意向で、あとは安倍晋三首相の政治判断が焦点でした。 首相は７月３日の党首討論会で「我々は本当に責任を感じなければならない」などと発言しました。しかし官邸幹部への取材で、この発言を受けても、控訴の流れに変わりはないと受け止めました。 ８日、「ハンセン病関連で首相が９日に対応策を表明する」という情報とともに、控訴はするものの、経済支援を検討しているとの情報を得ました。
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朝日新聞GLOBE＋「日本アニメは世界の潮流から外れている 片渕須直監督が本気で心配する、その将来」→片渕監督「違います」
朝日新聞３００人希望退職 令和５年度まで、構造改革
