オミクロン株のBA.4とBA.5系統が米国で急拡大、気になる特徴とは
2022年6月、フランス西部ナントに近いレ・ソリニエールの新型コロナウイルス検査センターで、利用者の鼻腔ぬぐい液を採取する医療従事者。（PHOTOGRAPH BY STEPHANE MAHE, REUTERS） 米国では現在、新型コロナウイルスの新規感染例のうちオミクロン株の2つの系統「BA.4」と「BA.5」による感染が半数以上を占めている。どちらの系統も、過去に新型コロナに感染したことのある人だけでなく、3回目のワクチン接種（ブースター接種）を受けた人においても抗体をすり抜ける能力が高い。 BA.4は2022年1月に、BA.5は2月に南アフリカで最初に特定された。米疾病対策センター（CDC）によれば、それから2カ月も経たないうちに米国でも優勢になったと推定される。米国では6月19〜25日の1週間に、BA.4は新規症例の15.7%を占め、BA.5は36.6%に上った。（参考記事：「オミク
デルタ型予防、ファイザーよりモデルナ製有効か 米研究 - 日本経済新聞
【ニューヨーク=野村優子】米国の医療機関が実施した新型コロナウイルスワクチンの研究によると、インド型（デルタ型）の変異ウイルスへの感染を予防する効果が、ファイザー製よりもモデルナ製の方が高い可能性があることが分かった。重症化を防ぐ観点ではともに高い有効性を維持したという。米大手医療機関メイヨー・クリニックが、中西部ミネソタ州で約7万7千人を対象にデータを分析し、ファイザー製とモデルナ製の有効性
新型コロナ 南米で拡大しているラムダ型変異ウイルス 現時点で分かっていることは？（忽那賢志） - エキスパート - Yahoo!ニュース
ペルーで最初に見つかった「ラムダ型」と呼ばれる変異ウイルスが南米を中心に徐々に拡大しています。 ラムダ型変異ウイルスについて現時点でどんなことが分かっているのでしょうか。 ラムダ型変異ウイルスの検出状況は？それぞれの変異ウイルスの検出状況（2021年7月31日現在の情報に基づき筆者作成） ラムダ型変異ウイルス（C.37）は2020年8月にペルーで最初に見つかりました。 その後、南米を中心に拡大し、7月31日時点で31カ国で見つかっています。 中でもペルー、チリ、エクアドル、アルゼンチンなどの南米の多くの国で見つかっており、特にペルーでは新規感染者の9割以上がラムダ型によるものと言われています。 世界的な拡大を受けて、WHOは2021年6月14日にこの変異ウイルスを「ラムダ」と名付け「注目すべき変異ウイルス（VOIs; Variant of Interest）」に指定しました。 7月31日現
ファイザーとアストラゼネカ、違うワクチン組み合わせで強い免疫反応（Bloomberg） - Yahoo!ニュース
（ブルームバーグ）： 米ファイザーと英アストラゼネカがそれぞれ開発した新型コロナウイルスワクチンを組み合わせて接種した場合、強力な免疫反応が生み出されることが英オックスフォード大学の研究で示された。新型コロナワクチンの供給が不十分な中でも、接種体制により柔軟性を持たせられる可能性があることを示す結果となった。 研究者らが28日、医学誌ランセットで報告したところによれば、１度目にファイザー製、２度目にアストラゼネカ製、もしくは逆の順番でワクチンを投与した場合、新型コロナに対する高濃度の抗体が産生された。２度のワクチン接種の間隔は４週間。
新型コロナワクチン、9月にも実用化 英研究チーム - 日本経済新聞
英オックスフォード大学の研究チームは、新型コロナウイルスへの感染を抑えるワクチンを、早ければ9月にも実用化すると明らかにした。候補となるワクチンは4月中に臨床試験を始める予定としている。11日付の英タイムズが伝えた。研究チームを率いるサラ・ギルバート教授は「8割の確率で新型コロナに効く」と語った。世界保健機関（WHO）は2月時点で、ワクチン準備までに最大18カ月程度かかるとの見通しを示していた
平成28年３月16日の成果発表会における池田修一氏の発表内容に関する厚生労働省の見解について｜厚生労働省
ホーム > 政策について > 分野別の政策一覧 > 健康・医療 > 健康 > 感染症・予防接種情報 > 予防接種情報 > ヒトパピローマウイルス感染症（子宮頸がん予防ワクチン） > 平成28年３月16日の成果発表会における池田修一氏の発表内容に関する厚生労働省の見解について 平成28年３月16日の成果発表会における池田修一氏の発表内容に関する厚生労働省の見解について 厚生労働省では、ＨＰＶワクチンを接種した後に生じた「運動障害」や「慢性の痛み」などの症状について、被接種者とその家族に対して、「適切な医療を提供する」ことに資することを目的として、平成２５年度から、厚生労働科学研究事業で２つの研究班、「子宮頸がんワクチン接種後の神経障害に関する治療法の確立と情報提供についての研究（代表：信州大学医学部 池田修一教授）（以下、池田班）」※と、「慢性の痛み診療・教育の基盤となるシステム構築に関する
利用される日本の科学報道（続篇）
3月16日夜、TBSのNEWS23では「“子宮頸がんワクチン”と示された写真だけが緑色に光る画像」が映し出された。ある実験に用いたマウスの脳切片の画像である。 信州大学第三内科（脳神経内科）教授（兼副学長、兼医学部長）の池田修一氏が班長を務める厚生労働研究班は、子宮頸がんワクチンが「自己免疫」というメカニズムで少女たちの脳神経に障害をもたらす、という仮説に立って研究を進めていた。自己免疫とは本来は異物を攻撃する免疫が自分を攻撃してしまうこと。NEWS23の画像は、その日の午後、厚生労働省で行われた成果発表会で池田班が用いたスライドを元にしたものである。 池田教授はNEWS23に対し「明らかに脳に障害が起こっている。ワクチンを打った後、こういう脳障害を訴えている患者の共通した客観的所見が提示できている」と語った。3月16日の発表直後、筆者は池田教授にマウスの数、ワクチンの投与量など、スタディ
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米国で絆創膏のような「パッチ式」ワクチン開発「注射の10倍の効果」 - ライブドアニュース
ワクチン開発、急ぐべきでない 免疫学の第一人者が警鐘：東京新聞 TOKYO Web
子宮頸がんワクチンデータ捏造疑惑「科学的議論不足」…信大に研究再実験要求 : yomiDr. / ヨミドクター（読売新聞）