【源氏は平家を滅ぼすつもりはなかった?!】頼朝は平家を滅ぼすつもりはなかったが、義経が勝手に滅ぼしたというのが最近の通説らしい
銅大 @bakagane 「そうなっちゃった」で平家が滅びる場面としては、たかぎ七彦さんの『アンゴルモア元寇合戦記』の壇ノ浦の描写が見事でした。 安徳天皇視点で、外から兵たちの「流れが変わった」が聞こえてくるのです。潮流？風向き？それとも人？ わからぬまま、すべてが押し流されていきます。どんぶらこー。 2022-01-28 21:01:29 銅大 @bakagane 平家のやった悪行って、ひとつひとつは、先例もあるし大したことではないのですよ。天皇の外戚になるのも。邪魔な権力者や法皇を排除するのも。イラッときてナスを踏み潰すのも。だから、やらかした側からすると、「なんで？」になっちゃうんです。「なんで私たちだけがこんなに恨まれるの？」と。 2022-01-28 09:29:18 銅大 @bakagane 『平家物語』は平家滅亡の物語ですが、「驕り高ぶった」平家が報いを受けたというより、平安
伊藤憲二 科学史 on Twitter: "軍事研究が、たとえ民生転用可能だとしても、いかに非効率で無駄が大きく、利用しづらく、民主的制御が効かず、要するに国民にとっては悪いことばかりか、ということは、たぶん、科学技術史の研究者がきちんと説明しておくべきことだったのだろう。"
軍事研究が、たとえ民生転用可能だとしても、いかに非効率で無駄が大きく、利用しづらく、民主的制御が効かず、要するに国民にとっては悪いことばかりか、ということは、たぶん、科学技術史の研究者がきちんと説明しておくべきことだったのだろう。
「軍事研究に関わらぬ」北海道大学 防衛省の資金を辞退 | NHKニュース
大学などの研究に資金を出す防衛省の制度で助成を受けていた北海道大学は、今年度の資金を辞退したことを明らかにしました。防衛省によりますと、期間途中での辞退は初めてということで、北海道大学では「軍事研究に関わるべきではないと判断した」としています。 北海道大学では２年前に、水の抵抗を減らし船の燃費改善と高速化を目指した研究が採択され、２年間で2300万円余りの資金を受けました。 この研究には３年間資金が出る予定でしたが、大学はことし３月に辞退を伝え、今年度の資金を受けなかったということです。 理由について北海道大学は「日本学術会議が示した『軍事目的のための科学研究を行わない』とする声明も踏まえて大学の姿勢を検討した結果、軍事研究に関わるべきではないと判断した」と説明しています。 これについて防衛省は「研究は自発的な意思に基づいて行われるべきであり、大学の意思を尊重したい」と話しています。 防衛
京大、軍事研究しない方針 「人類の幸福脅かす」 ｜ 共同通信
京都大は28日、軍事研究に関する基本方針をホームページで発表し、人類の幸福などを脅かすことにつながる軍事研究は行わないとした。 方針では、京大の研究活動は平和貢献や社会の安寧、人類の幸福を目的とするものだと指摘。軍事研究はそれらを脅かすことにつながるとして、京大の研究者は、研究活動が社会に与える影響を自覚しながら、社会からの信頼に応えていくことが求められるとした。 個別の事案に関して判断が必要な場合、学長が設置する委員会で審議するとした。
731部隊研究の権威が語る「731部隊は悪魔集団だったのか？」 | | まなナビ
戦時中、中国の満州で、細菌戦に使用する生物兵器の研究・開発のために、多くの捕虜や現地住民を人体実験の犠牲とした731部隊（関東軍防疫給水部本部）。731部隊研究の第一人者である常石敬一神奈川大学名誉教授は3年前、神奈川大学定年退職の時にこの研究を一度終えた。しかしその翌年の2015年、防衛省が大学などの科学技術研究への補助金を創設したという報道を受け、再び研究を開始させた。（前の記事「731部隊長石井四郎はなぜ人体実験を」「15才の少年隊員も人体実験に」「731部隊の空しい成果」） 軍事予算の中で731部隊が育っていった過程を明らかにしたい 2018年1月21日、ＢＳ１スペシャル「731部隊 人体実験はこうして拡大した／隊員たちの素顔」は大きな反響を呼んだ。人体実験の非人道さはもちろんだが、医学界と軍部とのかかわりの深さは72年の時を経ても、人々に衝撃を与えた番組の製作に協力した常石先生は
＜米空軍＞大学研究者に８億円超 日本の延べ１２８人 （毎日新聞） - Yahoo!ニュース
◇１０～１５年度 軍事応用の恐れ 米空軍が２０１０年度以降の６年間に、日本の大学研究者ら少なくとも延べ１２８人に総額８億円超の研究資金などを提供していたことが、毎日新聞の調査で分かった。また、１０～１６年度に京都大と大阪大の教授ら１１人が米空軍と海軍から計約２億円の研究費を受けたことも、両大学への情報公開請求で判明した。 米軍からの資金受領に法的問題はないが、科学者の代表機関・日本学術会議は１９６７年、研究者や学会が米軍から資金提供を受けていたことをきっかけに、軍事研究を禁じる声明を出した。今回、資金受領が判明した教授らは「研究は平和目的で軍事研究には当たらない」と説明しているが、研究成果を米軍が軍事応用する可能性がある。 米空軍が毎日新聞に開示した資料によると、１０～１５年度（米会計年度）に日本国内の研究者延べ１２８人に研究費として約７億５０００万円を提供していた。さらに国際会議の
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関西大：「軍事研究」研究者の申請を禁止 | 毎日新聞