グーグル「メール送信者のガイドライン」の急所とDMARC対応の実際［後編］ | IT Leaders
IT Leaders トップ ＞ 経営課題一覧 ＞ 法制度対応／CSR ＞ 技術解説 ＞ グーグル「メール送信者のガイドライン」の急所とDMARC対応の実際［後編］ 法制度対応／CSR 法制度対応／CSR記事一覧へ [技術解説] グーグル「メール送信者のガイドライン」の急所とDMARC対応の実際［後編］ 大量メール配信者は、2024年2月からSPFとDKIMに加えてDMARC対応が必須 2024年1月22日(月)増田 幸美（日本プルーフポイント チーフ エバンジェリスト） リスト メールを介したサイバー攻撃/詐欺への防御策として、急がれる送信ドメイン認証技術への対応。前編では「DMARC（ディーマーク）」の仕組みと効果について解説した。後編では、2024年2月1日から対象の環境に送信ドメイン認証を義務づけるグーグルの「メール送信者のガイドライン」に沿って、DMARC対応および運用作業のポイ
Gmailの新スパム規制対応全部書く
[2024年1月10日、19日追記] GmailとYahoo!側のアップデートに合わせていくつか細かい説明を追加しています（大筋は変わっていません）。変更点だけ知りたい方は「追記」でページ内検索してください。 2023年10月3日、Googleはスパム対策強化のため、Gmailへ送るメールが満たすべき条件を2024年2月から厳しくすると発表しました。また米国Yahoo!も、2024年2月 第一四半期[1] から同様の対策を行うと発表しています。端的に言えば、この条件を満たさないと宛先にメールが届かなくなるという影響の大きな変更です。 この記事では、Gmailや米国Yahoo!の規制強化への対応方法を解説します。ただし米国Yahoo!にメールを送る人は多くないと思うので、フォーカスはGmail寄りです。また、メール配信サービス（海外だとSendGridやAmazon SES、国産だとblas
クラスメソッド社内のAIサービス利用のガイドラインを策定しました | DevelopersIO
GPT-4が公開され、GoogleがPaLMやGoogle WorkspaceへのジェネレーティブAIの統合を発表するなど、AIサービスの進化のスピードは目を見張るものがあります。 この状況のなか、社内でもAIサービスの利用について方針がほしい、という声も上がってきていました。それに応えて本日AIサービス利用のガイドラインを策定し、リリースを行いました。せっかくですので、どんな内容なのかを共有したいと思います。 全文 基本 AIサービスを業務利用する場合は、原則として上長の許可を得ること。 検証目的で、業務に直接関連しない情報（テストデータなど）を入力して試すことは問題ない。 業務情報を利用したい場合は、この後の「業務利用する場合」のガイドラインに沿うこと。 サービス利用前に、データの取り扱いの規約を必ず確認すること。 AIサービスを業務利用する場合 業務情報を用いる場合は、利用規約を確認
高木浩光さんに訊く、個人データ保護の真髄 ——いま解き明かされる半世紀の経緯と混乱
（語り手）JILIS副理事長 高木 浩光 （聞き手）JILIS出版部 編集長 小泉 真由子 （撮影）宇壽山 貴久子 この1年、過去の海外文献を調査していたという高木浩光さん。これまでの研究の一部は情報法制レポート創刊号の特集として掲載されましたが、高木さんに言わせると「あれはまだ序の口」とのこと。本日お伺いする内容は近々高木さん自身が論文にされる予定とのことですが、まだ時間がかかりそうということで、急ぎ、インタビューとしてお話しいただくことになりました。なお、このインタビューは大変長くなっております。ぜひ、最後までお付き合いいただければと思いますが、時間のない方は、目次を参照していただき、気になるトピックからお読みください。 —— 今日は、高木さんがどうしても今すぐみなさんに伝えたいことがあるとのことで、インタビューでお話を聞くことになりました。 高木： はい、よろしくお願いします。話はと
学術論文における時制の使い分け
英語は汎用性の高い言語ですが、時制の使い分けに苦労する人も多いのではないでしょうか。とくに科学論文を執筆するときは、どの時制で書くべきかに頭を悩ませることでしょう。科学論文で使うべき時制は、IMRaD形式の各セクションによって異なり、それぞれのセクションにふさわしい時制があります。主題となっている研究プロセスの側面に応じて、使用すべき時制は、より細かく複雑になっていきます。以下の図は、研究論文を書くときに選択すべき正しい時制を、セクションごとにまとめたものです。この図を参考にして、論文出版というゴールに一歩近付いて頂ければ幸いです！ ※こちらの図は PDF版のダウンロードが可能です。プリントするなどして参考資料としてお気軽にご利用ください。 【科学論文における時制の使い分け】 1. イントロダクション 以下の内容は単純現在形で書く： ・研究の背景と目的 ・テーマに関する先行研究 ・普遍的な
『VR等のコンテンツ制作技術活用ガイドライン2018』公開のご案内 | 【VIPO】映像産業振興機構
2018.04.20 事業報告 先進コンテンツ技術による地域活性化促進事業 『VR等のコンテンツ制作技術活用ガイドライン2018』公開のご案内 VIPOは経済産業省の平成29年度予算「先進コンテンツ技術による地域活性化促進事業」により作成した『VR等のコンテンツ制作技術活用ガイドライン2018』、『コンテンツ制作に向けて』を公開しました。 本ガイドラインは、「平成29年度先進コンテンツ技術等流通促進事業 報告書」の第Ⅰ部にあたるもので、VR/AR技術によるコンテンツ制作の導入により「市場に上質なコンテンツ体験が提供され、新しい分野も含めた業界の市場拡大が実現することを目的」としており、各分野の有識者によりまとめられています。 対象読者層として、これからVRコンテンツの制作を始めたいと考えている制作者や、VRを使ったプロモーションを考えている広告代理店、地域の観光振興としてVRを活用したいと
経産省によるVRコンテンツ制作のガイドラインが公開
経産省によるVRコンテンツ制作のガイドラインが公開 特定非営利活動法人映像産業振興機構（VIPO）は、「VR等のコンテンツ制作技術活用ガイドライン2018」および「コンテンツ制作に向けて」を一般に向けて公開しました。こちらから全文ダウンロードが可能です。 本ガイドラインは、経済産業省の平成29年度「先進コンテンツ技術による地域活性化促進事業」を活用し作成されました。作成には株式会社Moguraが携わっており、2018年2月、「経産省・文化庁 合同VRコンテンツセミナー」にて概要説明を行っています。 VR/AR技術によるコンテンツ制作の導入により、市場に上質なコンテンツ体験が提供され、新しい分野も含めた業界の市場拡大が実現することを目的としています。また各分野の有識者によりまとめられた、VIPOによる平成29年度「先進コンテンツ技術等流通促進事業」の報告書（全2部構成）にあたります。 「先進
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