ChatGPTを社内に配ってもあまり使われない本当の理由 - Qiita
はじめに 2023年はChatGPT元年とも言われ、いわゆるテック業界だけでなく、あらゆる業界でChatGPTが話題となりました。 この空前のChatGPTブームの中で、企業内でもChatGPTを利用しようという取り組みが進み、連日ニュースでも取り上げられていました。 皆さんも「〇〇会社、ChatGPTを従業員約1万人に展開。全従業員の業務効率化を目指す。」といった内容のニュースをよく見かけたのではないでしょうか？ 先行企業に遅れを取らないよう「うちも早くやらないと！」と、同じようにChatGPTを社内に配る取り組みを進める企業が相次ぎました。 しかし、最近になって先行導入を進めた企業のデータが出始めており、実際の利用状況を見てみると、2023年これだけChatGPTが注目され、メディアを騒がせたにも関わらず、全体の利用状況は1割程度かそれ以下に留まっているという状態になっています。 この
ウニを倒すと海が平和に？！「プロダイバーのウニ駆除クエスト」をお勧め - てすてっど(testedquality)県外の水産高校受験の記録
こんにちは。 現在五十肩のリハビリを受けているのですが「痛くない範囲で積極的に動かしてください」という指示が難しすぎる！と悩みつつ生活してます。 後ろに手が回せないので、ワンピースの後ろファスナーが締められないなど影響も大きく、色々買い替えしております。最大の発見は、昭和の漫画で「ずぼらなおばちゃん」を表現するときにブラジャーを後ろ前で付け、ぐるぐる回して着用するシーンが結構ありました。あれは、肩が上がらなくなって仕方なくやってたんですね！ 下着の付け方講座で「してはいけません」と習ったのですが、現状「背に腹は代えられないんじゃ！」でございます。 さて、そんな状況なのでプライベートでのPC利用を控えていますが、水産資源を日本は何故保護しないのか？という悩みを書いた直後、ある本に出合って勉強になったので紹介いたします。 前回「鉄腕DASH」のウツボ駆除が誤っているのでは？という指摘が多く寄せ
「GitHub Copilot」でAIが提案したコード、業務でどれぐらい採用された？ サイバーエージェントが公開
ただし、サイバーエージェントが導入しているビジネス版「Copilot for Business」では、エンジニア個人のGitHubアカウントをひも付ける形での利用が必要なので、全てが業務上のデータとは限らないという。 また、サイバーエージェントではVisual Studio Code以外の開発環境でGitHub Copilotを使うユーザーもいることから、他環境での利用状況も合わせると、採用率などの数値が上振れる可能性もあるとしている。 同社における開発環境の利用率は、Visual Studio Codeが48％、チェコJetBrains製のツールが45％、その他は「NeoVim」や「Vim」など。Visual Studio Code以外でのデータは集計していないが「採用率は倍近くになると思われる」との見立てを示している。 サイバーエージェントはGitHub Copilot導入の効果につい
日本における「名寄せ」と「照合」の黒歴史
健康保険証、銀行口座、年金記録――個人のマイナンバーに別人の情報がひも付けられるトラブルが後を絶たない。多くの事案に共通するのは、自治体や関係機関の職員が氏名や生年月日などを基にマイナンバーや住民データを照会した際に、誤って同姓同名の人の情報を引き出してひも付けてしまうというケースだ。 こうした情報のひも付けをする際、職員が住民データの照合や突合、本人確認に使うのが「氏名」「生年月日」「性別」「住所」、いわゆる基本4情報といわれるものだ。 だがこの4情報は、コンピューターによる自動処理とは絶望的に相性が悪い。例えば氏名は「邊」「邉」など旧字・異体字の揺らぎや外字の処理が煩雑なうえ、婚姻による改名もある。よくある氏名の場合、氏名も生年月日も同一というケースが頻発する。住所は時期によって変わるうえ、人によって書き方が「一丁目四番」から「1―4」まで一意ではない。 こうした曖昧な識別符号を代替す
海の厄介者が社会課題を解決する？
海産物を捕食したり、漁網に大量にかかって廃棄処分が必要になったりするなど、ヒトデは漁業者にとって海の厄介者である。このヒトデを活用し、様々な商品を展開する企業が「ヒトデを科学する」というキャッチコピーを掲げる北海道環境バイオセクターだ。ヒトデが鳥避けや消臭洗剤といった製品に生まれ変わる理由とともに、環境問題の解決という次なる大きな挑戦を聞いた。 現在、世界には約2000種、日本近海には約300種のヒトデが生息しているといわれる。漁網にかかるヒトデの量は、北海道だけで年間約1万5000トン。ヒトデがホタテなどを捕食することによる漁業被害も深刻化している。また、漁具にかかった大量のヒトデの廃棄処分も、自治体や漁業者にとって大きな負担となっている。 とはいえ、ヒトデは人間に害をもたらすだけではない。漁業者を悩ませるヒトデも、やり方次第では“宝の山”となる可能性を秘めている。抗菌・滅菌作用や抗酸化
紅白歌合戦を｢視聴率以外｣のデータから可視化してみる｜こちら徒然研究室(仮称)｜note
2022年の紅白歌合戦については既に視聴率を元にした論評がたくさん出ていると思いますが、当研究室ではデジタル空間上でアクセス可能な様々なオープンデータとプログラミング言語Pythonを使って、その影響を分析してみたいと思います。その結果、世帯視聴率のみから論ずるのとはまた異なった紅白像がみえてきました。 実は過去最高のツイート数今回の紅白のテーマは「LOVE & PEACE -みんなでシェア！-」でした。この時点で紅白が、主にSNSを通じて番組が多数シェアされることを目指し、そのための企画を準備してることが推察できますね。ロゴもTwitterやInstagramでの「いいね」ボタンのアイコンを想起させるものでした。 「第73回NHK紅白歌合戦」 出場歌手発表は 今日・11月16日(水)17:00頃を予定 今年の紅白のテーマは 「LOVE & PEACE -みんなでシェア！-」 そこで今年は
Ado｢新時代｣はどれくらい海外の人に聴かれてる？Youtubeデータから分析する(22-12-30追記あり)｜こちら徒然研究室(仮称)｜note
Ado｢新時代｣はどれくらい海外の人に聴かれてる？Youtubeデータから分析する(22-12-30追記あり) 2022年9月1日現在、もの凄い勢いで国内チャートを席巻しているAdoさんの新曲「新時代（ウタ from ONE PIECE FILM RED）」ですが、グローバル・チャートにもランクインしたと報じられています。 2022年8月27日付の米ビルボード・グローバル・チャート“Global Excl. U.S.”（“グローバル・エクスクルーディング・U.S.”、米国のデータを除外したランキング）のTOP10のうち6曲が〈中略〉スペイン語楽曲で占められた。このチャートの国際色をさらに広げたのは、18位から8位に浮上した「新時代（ウタ from ONE PIECE FILM RED）」を筆頭に7曲を同チャートに送り込んでいる日本人歌手のAdoだ。 Billboard JAPAN｜http
「データ分析の民主化」の在り方を、「社員全員Excel経営」が「社員全員データサイエンス経営」へと進化していった事例に見る - 渋谷駅前で働くデータサイエンティストのブログ
以前こんな記事を書いたことがあります。 「社員全員Excel経営」で名高い、ワークマン社のサクセスストーリーを論評したものです。2012年にCIOに就任した土屋哲雄常務のリーダーシップのもと、取引データの完全電子化を皮切りに「全社員がExcelを使いこなして数字とデータで経営する」戦略へと移行し、社内のExcelデータ分析資格を一定以上取得しないと管理職に昇進できないとか、はたまた幹部クラスの企画・経営会議ではデータに基づかない議論や提案は相手にすらされないとか、「Excelを社員全員が使えるようになるだけでもここまで企業カルチャーは変わり得るのか」という事例のオンパレードで、関連記事や書籍を読んでいて舌を巻いたのを覚えています。まさしく「ワークマンのすごいデータ活用」だったのです。 一方、個人的に強く印象を受けたのが土屋常務が様々なところでコメントしていた「我が社には突出したデータサイエ
日本の「幸福度」は本当に低いのか？ ～国際比較調査でみる10点法での評価スコアの国別傾向 - 知るギャラリー by INTAGE
アンケート調査において、評価を0点から10点の11段階で取得する方法は幅広く行われており、グローバルな調査でもよく用いられている。この聴取方法で取得したアンケート結果について、国ごとの比較を行うと、日本の調査結果が低くなることが度々指摘されている。なぜ、そのようなことが起きるのだろうか。 本記事では、この要因について、インテージグループR＆Dセンターで行っている研究の途中結果を紹介する。 各分野における10点法（11段階スケール）の活用 医療分野では痛みの強さの指標であるヌーメリック・レイティング・スケール（NRS：numerical rating scale）というものがある。全く痛みがない状態を「0」、自分が考え想像しうる最悪の痛みを「10」として、今感じている痛みの点数を聞く方法である。 個人的な感想となるのだが、自身が病院での検査後にこれを聞かれると回答に大いに迷う。「少しだけ痛み
CCCがトレジャーデータと提携しTポイントの個人データを販売することで炎上中なことを考えたー個人情報保護法（追記あり） : なか2656のblog
（CCCマーケティングサイトより） １．CCCがトレジャーデータと連携し7000万人分のT会員の個人データを販売開始 マイナビニュースの2022年7月28日付の記事「CCC、Tポイントデータをオープン化 - 7000万人の会員データが利用可能に」が、TポイントのCCC（カルチュア・コンビニエンス・クラブ）が、トレジャーデータと業務提携し、約7000万人分のT会員の個人データの販売を始めると報じ、ネット上では「CCCは正気か」と炎上しています。 記事によると、このCCCの新しい事業で注目すべきは、「利用する各企業が持っている自社データ（1st Party）を個人識別単位でT会員データと連携できる点」であるそうです。つまり、CCCからデータを購入する会社に提供されるのは、匿名加工情報などではなく、１対１で突合・名寄せされた個人データを分析・加工したものであるとのことです。（個人識別符号はメール
データ：値上げ一目瞭然｢主要商品の価格動向｣
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「NHK全国ハザードマップ」を公開した理由 34テラバイトのデータと格闘 - NHK
34テラバイトのデータと格闘して「全国ハザードマップ」を公開した理由 5月下旬に公開を開始したNHKの「全国ハザードマップ」。川の氾濫による洪水リスクを中心に掲載し、多くの方に活用頂いています。 ⇒「NHK全国ハザードマップ」の紹介記事はこちら 一方で、「市町村が出しているハザードマップがあれば十分だ」「リスクを網羅していない不完全なマップの公開は良くない」「NHKではなく国が取り組むべき仕事ではないか」といった意見も頂きました。 今回なぜ、このような取り組みを行ったのか。どうやってデータを収集して地図を作ったのか。詳しく説明します。 なぜ「デジタルデータ」を集めたのか？ 私たちはこれまで「ハザードマップを見て下さい」という呼びかけを、テレビやラジオのニュースや番組、ネット記事、SNSなどで繰り返してきました。 なぜなら、自分の暮らす場所のリスクを知ることが、災害から命を守るスタートだから
事業所データ整備を中断したデジタル庁、「撤退」の次こそDX司令塔の真価が決まる
デジタル庁が注力する政策の1つとして取り組んでいる、法人や国土など日本の公的基礎情報をデータベース化する「ベース・レジストリ」の整備事業。このうち事業所のデータ整備方法を検証するパイロット事業を中断し、デジタル庁は2022年3月下旬から順次、システム調達の取りやめを官報などで告示した。 なぜ中断の判断を迫られたのか、その原因を報じた日経クロステックの記事は読者から大きな反響があった。経緯を取材した記者にとっては、その反響は予想外でもあった。TwitterやFacebookなどソーシャルメディアで記事への感想を見ると、「デジタル庁が早い段階で『撤退』を判断したのは素晴らしい」「判断が早かったので軽微な費用負担で済んだ」といった肯定的な意見が多かったからだ。 パイロットの初期段階で中断を決断したことは、確かに無駄なシステム投資を避ける点で好ましい。ただし事業本来の目的を考えれば、「これからどう
デジタル庁の「事業所」データ整備事業が中断、目玉政策が実現困難と判明した経緯
デジタル庁が目玉政策の1つに据える、法人や国土など公的データの整備事業。先行したはずの「事業所」のデータ整備が突然、中断に追い込まれた。公募していた入札途中の案件は取りやめ、既に開発したシステムは当面凍結される。原因は、行政分野ごとに「事業所」の概念が多様すぎると判明したからだ。分野を超えて事業所データを統合し多目的に使う政府構想は、簡単には実現できないと判断した。 「いったい何が起こった」─。 2022年3月下旬、デジタル庁からのシステム開発受託を狙っていたITベンダー各社は騒然となった。デジタル庁が存在意義をかけた目玉政策に関わるシステム調達案件の取りやめが、官報や電子調達システムで相次いで公表されたからだ。 注力してきた目玉政策とは、住民や法人、国土の情報など日本の根幹をなす公的基礎情報を多目的に使えるようデータベース化する「ベース・レジストリ」の整備である。その中でも企業や団体など
高木浩光さんに訊く、個人データ保護の真髄 ——いま解き明かされる半世紀の経緯と混乱
（語り手）JILIS副理事長 高木 浩光 （聞き手）JILIS出版部 編集長 小泉 真由子 （撮影）宇壽山 貴久子 この1年、過去の海外文献を調査していたという高木浩光さん。これまでの研究の一部は情報法制レポート創刊号の特集として掲載されましたが、高木さんに言わせると「あれはまだ序の口」とのこと。本日お伺いする内容は近々高木さん自身が論文にされる予定とのことですが、まだ時間がかかりそうということで、急ぎ、インタビューとしてお話しいただくことになりました。なお、このインタビューは大変長くなっております。ぜひ、最後までお付き合いいただければと思いますが、時間のない方は、目次を参照していただき、気になるトピックからお読みください。 —— 今日は、高木さんがどうしても今すぐみなさんに伝えたいことがあるとのことで、インタビューでお話を聞くことになりました。 高木： はい、よろしくお願いします。話はと
メタバースの技術限界の解説 - Qiita
これらの試算から、1人あたりのトラッキングによる通信量はおおよそ16.88kbpsから112.50kbpsと考えられます。 スター型ネットワークの場合 ここでメタバースでスター型のネットワークを採用することを考えます。 どのような構成かというと、クライアントがトラッキングデータをサーバーへ送信します。各クライアントへのトラッキングデータの送信はサーバーが行います。 こうした構成を行う場合、全てのクライアントのデータがサーバーを介し、各クライアントへ流れ込みます。そのため、通信速度は下り速度がボトルネックとなります。ここでは人口75%ラインの88Mbpsを上限として考えます。 先ほどの1人当たりのトラッキングに関わる通信量から算出すると、スター型の場合、801～5,340人が通信の限界になります。 フルメッシュ型ネットワークの場合 一方で、サーバーを介しないクライアント同士が直接つながるフル
論文に何を書くべきか→これだけは埋めろ→論文作成穴埋めシート
こう言い換えろ→論文に死んでも書いてはいけない言葉３０ 読書猿Classic: between / beyond readers を書いたとき、「あとは穴埋めしたら論文を出力してるものが作れないか」みたいな話があったので、作ってみた。 何であれ、文章を書く骨法は、書きたいことではなく、書くべきことを（そしてそれだけを）書くことである。 問題は何を書くべきかであるが、幸いにして、論文については後述するようにほとんど決まっている。 結論から言えば、以下の表を埋めていくだけで、論文の骨組みができあがる。 必要な項目は揃い、しかるべき順序で並ぶ。 論文穴埋めシート こんな簡単な穴埋め表がこれまであまり取り上げられなかったのは、わざわざ作るまでもないことも勿論あるが、その他にも次のような理由がある。 つまり、こうした穴埋め表が、 あなたは論文が書けないのではない。 研究ができないのだ。 という目の当
デジタル庁「教育データ利活用ロードマップ」は個人情報保護法・憲法的に大丈夫なのか？ : なか2656のblog
このブログ記事の概要 2022年１月７日にデジタル庁が公表した「教育データ利活用ロードマップ」は、個人情報保護法違反（15条、16条、23条）のおそれが高く、内心の自由（憲法19条）やプライバシー権侵害のおそれ（13条）や教育の平等（23条）違反のおそれがあり、さらにプロファイリングや信用スコアリングの危険およびマイナンバー法９条違反のおそれがあるため、デジタル庁など政府与党は計画の中止や再検討を行うべきである。 １．デジタル庁が「教育データ利活用ロードマップ」を公表 2022年1月7日にデジタル庁は「教育データ利活用ロードマップ」を公表しました。この「教育データ利活用ロードマップ」は、「教育の個別適正化」と「国民の生涯学習」を目的として、教育業界やIT業界などさまざまな企業に児童・生徒の教育データという個人情報・個人データを広く利活用させる内容です。 また、国民一人一人に「教育ID」を付
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住民税が高い／安い自治体はどこ？ 差額はいくら？ 全47都道府県＋5市町をランキングにして比較してみた【2023年版】
面倒な「ダミーデータ作成」をChatGPTに任せる〜Code Interpreterの限界までリアリティを追求した作業の記録【イニシャルB】
