「クソでもいいから植えろ」ギャングスタ園芸家がロサンゼルスを変える | 園芸はコミュニティを守る抗議行動だ
ロサンゼルス南部で野菜、花、果物を育てる“ギャングスタ園芸家”ロン・フィンリー Photo: Todd Williamson / Getty Images for Airbnb 黒人やラティーノが多く住む米ロサンゼルス、サウスセントラル地区に暮らす“ギャングスタ園芸家”ロン・フィンリーは、10年ほど前から道路の脇や空き地などでゲリラ的に野菜を育ててきた。 最初は「農薬まみれじゃないリンゴ1個買うのに45分も車を走らせなきゃならない」ことに対する彼なりの抗議行動だったが、いまではその活動はロサンゼルス中に広がり、数十のコミュニティ菜園が作られるまでになった。 英紙「ガーディアン」が取材した。 「俺は菜園に夢中になんだ」と、“ギャングスタ園芸家”として世界で知られるロン･フィンリーは言う。「朝9時に家を出て、気がついたら午後7時だ。畑仕事をしてると何もかも忘れる。みんな庭を耕すべきだ」 手入れ
破産相次ぎトランプ憎しに転じ始めた米大豆農家 一度壊れたサプライチェーン再構築は困難、来年の大統領選に逆風強し(1/6) ーJbpress(日本ビジネスプレス)
特に大豆を生産する農家の中には生計を立てられず、破産に追い込まれているところもある。 実態を眺めていくと、農家の破産とドナルド・トランプ大統領（以下トランプ）の選挙とに因果関係が見受けられる。どういうことなのか。 破産する農家が増え始めたのは昨年の春頃からで、悪天候が引き金になっているわけではない。 破産農家が増えている場所はノースダコタ州からアーカンソー州に至る米国の中央部の諸州と五大湖を取り巻く諸州で、農家の破産率は2017年比の2倍に達している州もある。 主な原因は穀物価格の下落と、米中両国が相互に課した関税のせいで、中国が米国産大豆を買わなくなったことにある。 何十年も中西部の広大な土地で穀物を生産してきた生産者にとっては深刻すぎるほどの打撃である。 ミネソタ州の農業団体に努めるロナルド・ワーツさんは、廃業に追い込まれた農家の多くは「トランプの制裁関税のせい」であると述べている。
無能な研究者のずさんな仕事……なのか？ 除草剤アトラジン問題のゆくえ - HONZ
除草剤アトラジンをめぐる長年の論争がひとつの山場を迎えているようで、『ニューヨーカー』の２月１０日号にホットなレポートが載っていました。アトラジンは日本でも使われている除草剤でもあり、今後の成り行きが注目されます。 が、今回の記事はアトラジンの性質というよりもむしろ、医薬品や農薬などの安全性を調べている科学者が、その製品を製造販売している企業にとって好ましくないデータを出してしまったらどうなるのか－－しかもそこに巨額の金が絡んでいるときには－－という、われわれとして知っておくべき残念な事実に関するものでした。 除草剤アトラジンの問題は、両生類（とくにカエル）の内分泌学を専門とする、タイロン・ヘイズという研究者を抜きにしては語れないようで、『ニューヨーカー』の記事もヘイズを軸として展開されていました。 ヘイズは、サウスカロライナ州出身のアフリカ系アメリカ人で、彼が生まれ育った地域では、人口の
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
