YouTuber or VTuber どちらで配信する方が支持される？ 明治大などの研究者らが比較調査
このコーナーでは、2014年から先端テクノロジーの研究を論文単位で記事にしているWebメディア「Seamless」（シームレス）を主宰する山下裕毅氏が執筆。通常は新規性の高い科学論文を解説しているが、ここでは番外編として“ちょっと昔”に発表された個性的な科学論文を取り上げる。 X： ＠shiropen2 明治大学やソフトバンク、NTTドコモ、ドワンゴに所属する研究者らが2023年1月に発表した論文「カテゴリ別におけるVTuberとYouTuberの配信スタイルによる印象評価」は、動画配信における顔出し、2DCGアバター、3DCGアバターの3種類の配信スタイルが視聴者にとってどれほど影響があるのかを比較調査した研究報告である。
契約にかかる時間「60→15分」に短縮も 不動産取引のデジタル化がもたらす効果とは？
契約にかかる時間「60→15分」に短縮も 不動産取引のデジタル化がもたらす効果とは？（1/2 ページ） 気になる物件の内見予約をしたのに「入居申し込みが入った」などの理由で、内見ができなくなるようなケースがある。航空券を予約したのに飛行機に乗れない、といった事態が起きれば大問題なのに、同じようなことが不動産業界でまかり通っているのは、よく考えてみるとおかしな話だ。 「在庫情報が正しく管理できていないことが原因」――。こう話すのは、不動産テック企業、GAテクノロジーズの子会社であるイタンジ（東京都港区）の広報担当者だ。同社は「テクノロジーで不動産の賃貸取引をなめらかにする」とのミッションを掲げ、SaaS型の不動産DXサービスを手掛ける。 不動産業界は、今も契約は紙のやり取りが主流で、電話やFAX文化が根強く残るなど、ビジネスサイドの課題が山積する。そのために、顧客は契約時に大量の書類に署名、
激しい運動をしても体重は増加する そのワケは？ 筑波大学などが実験で検証
その結果、激しい運動群でのみ、運動後のNEPAと体温の有意な低下が見られた。この低下は運動後2日目まで続き、体重増加につながった。一方、食事量に群間の差はなかった。つまり、激しい運動で疲れ切ってその後の日常の動きが減少したから体重が増えた可能性を示唆する。 さらに、激しい運動では、NEPAの概日リズム（サーカディアンリズム）が体温の概日リズムに対して遅れる現象を観察できた。このことから、激しい運動がNEPAと体温の同期性を乱していることが示唆された。 また、運動6時間後の血中コルチコステロン濃度と運動前後のNEPA変化率に正の相関が見られた。コルチコステロンは、ストレスホルモンの一種で、そのサーカディアンリズムは身体活動と同期している。そのため、激しい運動によるコルチコステロンリズムの乱れが、NEPAの代償的な低下に関与している可能性がある。
署名「画像生成AIからクリエイターを守ろう」が賛同1万件間近に 「AI生成物のみ非親告罪に」などを主張
“非親告罪化”にさまざまな意見 この署名ページを巡っては、漫画家の森川ジョージさん（＠WANPOWANWAN）が同署名に賛同してほしいと自身のXアカウントに投稿。「漫画やイラスト作画の近い将来のツールとして使用できるものを大変な労力で作っている技術者もいます。その人達のためにも必要なことだと思います」と説明していた。 一方で森川さんは、具体案として記載のある「AI生成物に関してのみ、親告罪ではなく非親告罪とする法律」に関しては「非親告罪はどうかと思う」と異を唱えている。親告罪とは、告訴がなければ起訴されない罪を指す。例えば、著作権侵害罪は現状一部を除き親告罪となっているが、もし全て非親告罪となれば、著作権者ではない人たちも違反者を訴えることが可能になる。 X上でもこの部分について、さまざまな意見が上がっている「非親告罪化したら、二次創作はもちろんネットの拾い画像も全部しょっ引けて焼け野原に
企業「ChatGPTは使っちゃダメ」→じゃあ自分のスマホで使おう──時代はBYODから「BYOAI」へ
企業「ChatGPTは使っちゃダメ」→じゃあ自分のスマホで使おう──時代はBYODから「BYOAI」へ：事例で学ぶAIガバナンス（1/3 ページ） 会社はChatGPTを禁止しているが、自分のスマートフォンからChatGPT（しかも有料契約している高性能版）にアクセスして、使ってしまえば良いではないか――。生成AIのビジネス活用が進む中で、そんな発想が生まれつつある。 サイバーセキュリティ企業の米BlackBerryが2023年8月に発表した調査結果によると、職場でChatGPTやその他の生成AIサービスの禁止を実施、検討している企業の割合は、世界全体で75％に達するそうだ。調査後にはChatGPT、生成AI全般への注目度がさらに高まっていることを考えると、この割合はその後さらに上昇している可能性が高い。 従業員が、社内の機密情報をChatGPTなどを入力した場合、それらの情報が外部サーバ
住宅情報サイトの「おとり物件」9割検知 ライフルが自社開発AIで
住宅情報サイトを運営するLIFULLは4日、自社開発AIによる募集終了物件（通称：おとり物件）の検知精度を月あたり87％まで向上させたと発表した。 住宅情報サービス「LIFULL HOME'S」を運営するLIFULL（東京都千代田区）は12月4日、自社開発AIによる募集終了物件（通称：おとり物件）の検知精度を月あたり87％まで向上させたと発表した。AIが検知した物件について、管理会社に電話で確認して募集終了率を測定した。 同社は、データベースに蓄積した過去の物件情報などを学習させたAIによるおとり物件検知の検証を2019年に開始。20年10月時点では検知精度が平均26％ほどにとどまっていたが、複数の学習モデルを考案して並行して検証を行ったところ、22年10月以降は平均87％まで向上。23年3月単月では特定の学習モデルによる検知精度が99％に達したという。 ライフルは「これまで学習内容の検討
「LK-99は超電導体ではない」 Nature誌が掲載 世界中の科学者の追試結果を紹介
LK-99は超電導体ではない──英学術誌「Nature」は8月16日（現地時間）、そんなタイトルの記事を公開した。韓国の研究チームは7月、「常温常圧で超電導性を示す物質を合成した」とする査読前論文を公開。世界中の科学者が関心を示していたが、Natureは「この物質が超電導体ではないという証拠が発見された」と複数の研究者の証言を紹介している。 LK-99が超電導体である証拠として韓国チームは、コイン状のサンプル物質が磁石の上で揺れている動画を公開。「サンプルは『マイスナー効果』（磁場を物体内部から押し出す現象で超電導体の特徴の一つ）によって浮いている」と主張していた。また、超電導を示す証拠として、104度付近でLK-99の電気抵抗率が急激に低下することも挙げていたことから、「常温超電導が実現するのでは？」と期待が寄せられていた。 しかし、さまざまな研究者たちが検証した結果から「LK-99の不
その「￥」表示、本当に日本円？ ネット通販で価格が20倍になるトラブル 国民生活センターが注意喚起
国民生活センターは4月19日、ネット通販サイトにおける「￥」表記について注意喚起する声明を発表した。一部のネット通販サイトの利用者から「『￥』表示を見て申し込んだら、日本円（JPY）ではなく、中国人民元（CNY）で決済され、約20倍の価格で購入したことになっていた」という相談が複数寄せられているという。 ￥は日本円の通貨記号として使われ「円記号」と呼ばれている一方、中国人民元の通貨記号にも使われている。19日時点でのレートは、1元＝19.56円。 国民生活センターが問題を指摘しているのは「Calli-Calli」という通販サイト。同センターがサイト内の表示を確認したところ、申し込みが完了するまでの画面では、￥表示が中国人民元であるとの表記は見られなかったという。サイトは日本語で作られているため、日本円と誤認する可能性があると指摘している。 国民生活センターには「画像共有SNSで広告を見て通
マイナンバーをほかの人に知られたらどうしたらいいの？
申請数が9600万を超えたマイナンバーカード。多くの人が持つカードになった一方、その取扱については、よく知られていないことも多い。マイナンバーとマイナンバーカードの素朴な疑問について、マイナンバー制度やマイナンバーカード、マイナポイント事業に造詣が深い野村総合研究所の冨田勝己氏に聞いた。 マイナンバーをほかの人に知られたらどうしたらいいの？ 保険証に続き運転免許証代わりにも使えるようになる予定のマイナンバーカード。これまで以上に持ち歩くことが増えるわけだが、すると心配になるのが裏面に記載されたマイナンバーだ。国民一人一人に固有の番号とされるマイナンバーは、以前から個人情報として取り扱いが注意されてきた。 ではこのマイナンバーを、うっかりほかの人に知られてしまったらどうしたらいいのだろうか？ 「マイナンバーを他の人に知られても、それだけでは、マイナンバー以外の個人情報がその人に知られることは
キャラ名に「ソ」があると画面がフリーズ Switchの新作ゲームにバグ 制作会社が謝罪
関連記事 25人のAIが一緒に暮らしたら、自我は芽生えるか？ ゲームの中で検証 バレンタインなど勝手に企画 米スタンフォード大学とGoogle Researchに所属する研究者らは、ChatGPTなどで制御したキャラクター25人が1つの町で一緒に生活したらどうなるかを検証した研究報告を発表した。 「サーバに致命的な不具合」のスマホゲー、「修正不可能と判断」でそのままサービス終了 問題発生から2日で ゲームの開発・運営を手掛けるインゲームは、スマートフォンゲーム「戦策三国志」（iOS／Android）の不具合を修正できず、サービスの提供を終了したと発表した。 任天堂「ご迷惑をおかけし申し訳ございません」 「ポケモンSV」アップデート配信 SNSではバグ報告の声多数 任天堂とポケモン社が、「ポケットモンスター スカーレット・バイオレット」の更新データを配信する。新機能を追加した他、いくつかのバ
25人のAIが一緒に暮らしたら、自我は芽生えるか？ ゲームの中で検証 バレンタインなど勝手に企画
Innovative Tech： このコーナーでは、テクノロジーの最新研究を紹介するWebメディア「Seamless」を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。Twitter: ＠shiropen2 米スタンフォード大学とGoogle Researchに所属する研究者らが発表した論文「Generative Agents: Interactive Simulacra of Human Behavior」（プレプリント）は、ChatGPTなどで制御したキャラクター25人が1つの町で一緒に生活したらどうなるかを検証した研究報告である。それぞれ架空の人格を持ったキャラクター達がバーチャル世界で創発的な行動を繰り広げ、その様子を観察し考察する。 研究者らは、ChatGPT（GPT-3.5）とカスタムコードで制御する25人のキャラクターが、高度にリアルな行動で
「やらないよりマシ」 徳丸氏が語る“セキュリティチェックシートの問題点”
企業を狙ったサイバー攻撃は複雑化、巧妙化している。特にサプライチェーンを狙った攻撃は増加傾向にある。情報処理推進機構（IPA）が2023年2月28日に公開した「情報セキュリティ10大脅威 2023（組織）」では「サプライチェーンの脆弱（ぜいじゃく）性を悪用した攻撃」が第2位にランクインした。 サプライチェーンセキュリティ対策が難しいのは「自社だけでは守れない」ことだ。ビジネスが複雑化している中、サイバー攻撃者は中堅・中小企業のセキュリティ対策が十分ではない部分を突いてくる。これに対し、企業はどのように対策を講じるべきか。 アイティメディア主催のオンラインイベント「ITmedia Security Week 2023 春」に、業界のご意見番であるEGセキュアソリューションズの徳丸 浩氏（取締役CTO）が登壇。「古くて新しいサプライチェーンのセキュリティ問題、実のところどうすればよいか」と題す
数学の未解決問題「アインシュタイン問題」が解決？ 1つの図形だけで敷き詰めても“周期性が生まれない”
Innovative Tech： このコーナーでは、テクノロジーの最新研究を紹介するWebメディア「Seamless」を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。Twitter: ＠shiropen2 英国の数学者らと、カナダのウォータールー大学と米アーカンソー大学に所属する研究者らが発表した論文「An aperiodic monotile」（プレプリント）は、繰り返しパターンを作らず、2次元の表面を無限に敷き詰めることができる単一のタイル形状を発見した研究報告である。 このような図形を非周期的なタイルと呼び、2次元の平面にタイルを隙間なく敷き詰めるが決して周期的ではない形状を指す。 非周期的なタイルの最初の集合は、1966年に発見された2万種類以上のタイルの組み合わせだった。その後、タイルの種類を減らす方向に研究が進んだ結果、最も有名な非周期的なタ
「AIが自動生成＝著作権なし」「人間の創作＝著作権あり」 米著作権局、AI生成コンテンツの登録ガイドライン公表
「AIが自動生成＝著作権なし」「人間の創作＝著作権あり」 米著作権局、AI生成コンテンツの登録ガイドライン公表 絵画や本、音楽といったコンテンツの著作権登録を管轄する米国の政府機関・著作権局は3月16日、AIで生成した画像の著作権登録についてのガイドラインを発表した。 AIが自動生成したコンテンツは原則、著作権が認められないが、AIと人間が協働したコンテンツで、人間の創造力が反映された部分には著作権の保護が及ぶとし、登録申請の際に「AIが自動生成した部分」と「人間が創作した部分」を分けて明記するよう求めている。 米国の著作権法は日本と異なる。日本では、著作物が創作された時点で自動的に著作権が発生し、著作権が侵害された場合に訴訟を提起できる。米国でも著作権は創作時点で発生するが、著作権侵害訴訟を起こすには著作権局への登録が必要だ。 米国では、AI画像自動生成サービス「Midjourney」を
Google Pixelのスクショ編集機能に脆弱性 3月更新で修正済みだがPNG画像の個人情報漏えいの恐れ
米GoogleのPixelシリーズに搭載されているスクリーンショット編集機能「マークアップ」の脆弱性が、エンジニアのサイモン・アーロンズ氏とデビッド・ブキャナン氏によって3月18日にツイートで明らかにされた。この脆弱性により、PNG形式の画像でトリミングや塗りつぶしを行った部分が復元可能となっていた。Googleは3月のセキュリティ更新でこの問題を修正したが、暗号化されない画像アップロードサービスでは注意が必要だと、エンジニアたちは警告している。 マークアップは、Android 9から利用できるようになっているスクリーンショットの編集機能だ。スクリーンショットを撮影し、画面左下に表示されるサムネールをタップすることで編集画面を表示できる。 例えばマークアップで電話番号などの個人情報部分を塗りつぶしたり、見せたくない部分をトリミングしたりしたPNG画像は、アーロンズ氏が「aCropalyps
書籍「ゲームの歴史」にツッコミ相次ぐ 「内容が事実と異なる」との声 講談社は「確認中」
講談社から出版された書籍「ゲームの歴史」に、業界人から「内容が事実と異なる」「主張のために事実を拡大解釈している」「思い付きから逆算している」との指摘が相次いでいる。 「ゲームの歴史」はヒット作「もし高校野球の女子マネージャーがドラッカーの『マネジメント』を読んだら」で知られる岩崎夏海さんとライターの稲田豊史さんによる著書（全3巻）で、2022年11月発売した。同書に対して「内容が事実とは異なるのではないか」と批判する声が3月ごろからTwitter上で挙がっている。 前書きによると同書はコンピュータゲームの成り立ちを順を追って網羅的に書いたもの。著者たち独自の視点「岩崎・稲田史観」に基づいて、任天堂のゲーム機、ファイナルファンタジーVIIが業界に与えたインパクト、3D表現の進化、業界動向などについて語っている。
GPT-4にGPT-4の発表を要約させてみた 人間よりも良い記事になるか？ 超長文をChatGPTに読ませる方法も
GPT-4にGPT-4の発表を要約させてみた 人間よりも良い記事になるか？ 超長文をChatGPTに読ませる方法も（1/4 ページ） 日本時間の3月15日午前2時ごろに発表があった、米OpenAIの大規模言語モデル「GPT-4」。筆者は起床していたので即対応でき、おそらく日本の商業メディアでは最速で記事を掲載できたが、時間との戦いかつ、準備がない深夜の働かない頭で記事を書くのは、大事な点をしっかり網羅できたか不安な部分もあった（いま見返しても問題はないと思うがあったら随時指摘してほしい）。 何より、米国司法試験の模擬問題で受験者上位10％であるとか、日本語を扱わせてもGPT-3.5英語版より性能が高いだとか、とにかくその言語処理性能がずば抜けているという話だ。執筆しつつ、自分という人間が書いていることにやや滑稽さも感じた。 であれば、まずはやってみるのが一番だ。GPT-4はGPT-4の発表
「当社なら必ず有意差を出せます！」 臨床試験を絶対クリアさせるサービスが登場し物議 意図を聞いた
「オルトメディコのノウハウを駆使すれば必ず有意差を出せます！」──そんなプレスリリースが3月7日に公開され、臨床試験を実施する意義と認証制度の信頼性を損なうのではとTwitter上で物議を醸している。 プレスリリースを出したのは臨床試験の受託事業を展開しているオルトメディコ（東京都文京区）。「ヒト臨床試験有意差保証プラン」の内容は特定保健用食品や機能性表示食品などの臨床試験において必ず有意差を出すというもの。同様のサービスは業界初としている。 プランの対象になるのは食品の「体脂肪を減らす機能」「中性脂肪を抑える機能」「コレステロール値を改善する機能」「尿酸値を下げる機能」「健康な肝臓の機能を維持する機能」の5種類。オプションとして論文執筆代行や、機能性表示食品の届出代行サービスも提供する。 臨床試験においては適切な実験計画や得られたデータの分析を基に、健康に与える効果を証明する必要がある。
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