「MacはLinuxだった」って本当？ 「そうだね……」元Mac雑誌編集者は昔語りを始めた
「MacはLinuxだった」って本当？ 「そうだね……」元Mac雑誌編集者は昔語りを始めた：ヤマーとマツの、ねえこれ知ってる？（1/4 ページ） 経歴だけは長いベテラン記者・編集者の松尾（マツ）と、幾つものテック系編集部を渡り歩いてきた山川（ヤマー）が、ネット用語、テクノロジー用語で知らないことをお互い聞きあったり調べたりしながら成長していくコーナー。交代で執筆します。 マツ 「MacはLinuxだった」という趣旨のツイートが話題になっていて、ああそういうこともあったなあ、と思い出したので、ちょっと昔語りしようかなと。茶でも飲みながら。 ヤマー 私は紅茶を用意してきます。 戻ってきました。macOSは何がベースになっているかって話ですよね。 マツ 結論から言っちゃうと、現在のmacOSはUNIX系列のOSではあるけど、Linuxではないです。macOSのベースになっているのはDarwin。
Apple、顔認識技術のベンチャー企業「RealFace」を買収
MacRumorsが、Calcalistの伝えた情報として、Appleは、顔認識技術のベンチャー企業「RealFace」を買収したと報じている。 買収金額は200万ドル（約2億2000万円）とされ、Webサイトは削除されている。 同社の顔認識技術は、iOS SDK、Android SDKとして提供されていた技術で、顔の様々な部分を分析し、ディープラーニング＆OCRにより、年齢、性別、人種を判別することが可能だった。 関連記事 Apple、初の人工知能（AI）関連の論文発表 Appleが、同社としては初の人工知能（AI）関連論文を発表した。論文の第一筆者は4月にAppleに入社した研究者だ。 Apple、人工知能企業Turiを2億ドルで買収のうわさ Appleが、機械学習やディープラーニング採用の企業向けサービスを手掛ける新興企業Turiを約2億ドルで買収したとGeekWireが報じた。ティ
米司法省、「ロック解除に成功したのでAppleの助けはもういらない」
同地裁は2月16日、Appleに対し銃乱射事件捜査への協力を命令したが、Appleがこれを拒否した。この命令は、死亡した犯人のiPhone 5cのロックを解除するためのツールを米連邦捜査局（FBI）に提供せよというものだ。Appleはそうしたツールの提供は、ユーザーだけでなく、政府と国民のプライバシーを脅かすものになり得るとして拒否し、この問題を旧態然とした米国の法律を見直す機会にしようと社会に働き掛けていた。 FBIは当初、Appleの助けがなければiPhoneのロック解除は不可能であり、また、入手したツールはこの事件の解決にのみ使うと主張していたが、法廷審問が予定されていた22日の直前になって、第三者からロック解除方法を提示されたとして法廷審問の延期を要請し、4月5日までにこの方法が有効かどうか報告するとしていた。 本稿執筆現在、Appleからはまだ声明は発表されていない。 【UPDA
Apple Pay、中国でスタート 5カ国目
米Appleは2月17日（現地時間）、モバイル決済サービス「Apple Pay」の中国での提供を開始した。中国唯一の国内カード会社China UnionPay（中国銀聯）のクレジットカードとデビットカードをサポートする。 Apple Payは、同社が2014年9月に発表したiPhone、iPad、Apple Watchで利用できるNFCベースのモバイル決済サービス。クレジットカード情報を暗号化して端末に保存し、小売店の店頭に用意されたApple Pay用のセンサーに端末をかざしてTouch IDで指紋を認証させることで支払いができる。現在、米国、カナダ、英国、オーストラリアで提供しており、中国が5カ国目。日本での提供は未定だ。 Appleにとって中国は北米に次ぐ重要な市場だ。ティム・クックCEOは昨年中国を訪問し、その主な目的をApple Payの立ち上げだと語っていた。 関連記事 App
Apple Musicからテイラー・スウィフトがアルバム引き上げ「アーティストに3カ月支払いなし」に抗議
「Apple Musicは最初の3カ月無料だということはみなさんご存じでしょう。でも、その3カ月間、Appleが作詞作曲家、プロデューサー、アーティストに支払わないことはご存じですか？」──人気アーティストのテイラー・スウィフトは6月21日（現地時間）、自身のブログで、Appleが「Apple Music」の無料お試し期間中、アーティストらに対価を支払わないことに抗議するため、最新アルバム「1989」を引き上げると発表した。 スウィフトは、「Appleはずっと、そしてこれからも、私の音楽販売とファンとのつながりを作ってくれる最高のパートナーの1社であるはずなので、今回の決断について説明する必要があると思います。私は同社を尊敬しています」としつつも、3カ月アーティストに支払わないことについて「ショッキングでがっかりし、これまで革新的で寛容だった同社らしくないことだと感じ」たという。 スウィフ
「Apple Music」、米州政府が独禁法違反の調査開始──米報道
米Appleが6月30日（現地時間）に開始する予定の音楽サービス「Apple Music」をめぐり、ニューヨーク州とコネティカット州の司法当局が共同で独禁法に抵触しているかどうかの調査を始めた。米New York Timesなど、複数の米メディアが9日に報じた。 Appleが、スウェーデンSpotifyなど、競合他社との競争を有利に進める目的で、音楽レーベル各社に圧力を掛けたり、共謀したりした疑い。 Appleはかつて、iBookstoreでの価格設定をめぐって米司法省に独禁法違反で提訴されている。 関連記事 「Apple Music」を迎え撃つSpotify、有料会員2000万人突破と発表 5億ドル超の増資も Appleの有料音楽サービス「Apple Music」が6月30日から世界100カ国以上でスタートするのに先立ち、音楽ストリーミングサービス大手のSpotifyが、有料会員数が1年
Apple、約2300億円投じ欧州に2つのデータセンター建設へ
米Appleは2月23日（現地時間）、17億ユーロ（約2300億円）を投じて欧州の2カ所にデータセンターを建設すると発表した。同社の欧州への投資としては最大規模になるという。 100％再生可能エネルギーを利用するというこれらのデータセンターは、アイルランドのゴールウェイ州とデンマークのユトランドで2017年から稼働する見込み。iTunesやマップ、iMessageなど、同社の欧州でのサービス全般をこれらのデータセンターで処理することになる。これにより、欧州のユーザーの個人情報は欧州内に保存され、米連邦政府による個人情報収集の恐れが減る。 Appleはこのデータセンターは欧州での新たな雇用創出につながり、デンマークのデータセンターでは余剰熱を近隣の暖房システムに提供することで地域に貢献できるとしている。 同社はアイルランドの税控除措置を利用して不当に税金逃れをしている疑いがあるとして昨年6月
Appleも従業員構成を開示──男性が70％、白人が55％
米Googleは8月12日（現地時間）、従業員のダイバーシティ（多様性）を開示するWebページを開設した。 米Googleが5月に同様のWebページを開設して以来、LinkedIn、Yahoo！、Facebook、Twitter（公開順）などの米IT大手が追従している。 従業員の男女比は、全体では70％が男性で、技術系では80％、幹部では72％だった。 人種の比率（米国のみ）は、全体では白人が55％、アジア系が15％、ヒスパニック（ラテンアメリカ）系が11％、黒人が7％。幹部では白人が64％、アジア系が21％、ヒスパニックが6％、黒人が3％。 ティム・クックCEOはこのページで、「CEOとして、私はこの数字に満足していない。われわれはこの問題についてずっと懸命に取り組んできた」と語り、上級幹部としてエディ・キュー氏（ヒスパニック）、アンジェラ・アーデンツ氏（女性）、デニス・ヤング氏（黒人・
Amazonが買収するコミックアプリ、iOS版でのアプリ内購入機能を削除
米電子コミック配信大手のComiXologyは4月26日（現地時間）、iOS版コミック配信アプリをアップデートし、有料コンテンツのアプリ内購入機能を削除した。 ComiXologyについては、米Amazon.comが今月10日に買収することを発表している。AmazonはKindleアプリのiOS版にもアプリ内購入機能を付けていない。iOS版Kindleで有料の電子書籍を読むには、WebブラウザでKindle Storeから購入してからアプリで同期する必要がある。 米AppleはApp Storeにアプリを登録するメーカーに対し、アプリ内での課金やコンテンツ販売の手数料として売り上げの30％を要求しており、Amazonはこの手数料を回避するために上記のようなシステムにしているとみられている。 ComiXologyのアプリアップデートにより、同社の電子コミックをアプリで読むには、Kindleと
スマートフォンに盗難対策技術を実装へ、AppleやGoogleが協力表明
Apple、Google、Microsoft、Samsungなど主要メーカーの合意に基づき、2015年7月15日以降に米国で販売されるスマートフォンの新モデルに基本的な盗難対策ツールを提供する。 米無線通信業界団体のCTIAは4月15日、米国で販売されるスマートフォンへの盗難対策技術実装を定めた「Smartphone Anti-Theft Voluntary Commitment」を発表した。米AppleやGoogle、Microsoftなど主な端末とOSのメーカーが協力を表明している。 この取り組みにはApple、Google、HTC America、Huawei Device USA、Microsoft、Samsung Telecommunications Americaなどのメーカー各社と、AT&Tなど米国の主要通信事業者が参加する。 各社の合意に基づき、2015年7月15日以降に米
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