［IT資格戦略編］営業効果と一時金からみた有望資格とは？
従業員の立場で、今回の結果を見てみよう。次に狙うべき資格は何か。これを探るため、営業効果で上位15位に入った資格を対象に、一時金の平均額の推移を示した（図2）。 「一時金と営業効果がともに増えている」資格があれば、それを取得するのが無難といえる。残念ながら、今回はこれに合致する資格は見当たらない。 そこで「一時金の減少額が少なく、営業効果が上がっている」資格を探してみた。図2を見ると、ITIL資格と情報処理技術者試験 情報セキュリティアドミニストレータ、情報処理技術者試験 システムアナリストなどが、これに相当することが分かる。 ITコーディネータと情報処理技術者試験 プロジェクトマネージャは、一時金の減少額が大きいものの、営業効果は確実に上がっている。これらの資格は、資格取得時の自己負担が、従業員にとって気になるものだろう。資格取得を検討する場合は、必要な経費の負担がどうなっているのかを、
第1回：社員に取らせたいIT資格
公的IT資格の受験者数が減少する中、逆にソリューションプロバイダの公的IT資格への評価は大きく高まった。主要企業75社の人材開発担当者の大半が、取らせたいIT資格として公的IT資格を挙げた。ベンダー系のIT資格も、営業効果に対する評価は高い。その半面、資格取得時の一時金は公的資格より減額する企業が増えるなど、ベンダー系資格の拡大に警戒感も出てきた。案件が増加局面を迎えたことを反映して、IT資格にメリハリを付けようとする実態が浮き彫りになった。 図1●社員に取らせたいIT資格 主要ソリューションプロバイダ75社が回答。10件以上の回答を得た資格のうち上位10資格を掲載した [画像のクリックで拡大表示] 「受注したシステムに不具合が生じても、自身では対応できないSEが増えた」（日本ユニシスの村上拓史人材育成部HR戦略推進室長）。 原因は、現場で活躍し始めたSEが、プログラミングの実装を経験して
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