「コスト削減が狙いではない」、住友電工OpenOffice導入の真相
住友電工は5月からオープンソースのオフィス・ソフト「OpenOffice.org」（OpenOffice）の導入を開始した。単独売上高が1兆円を超える大企業が、全社レベルでOpenOfficeの導入に乗り出す例は少ない。同社情報システム部セキュリティ技術グループ主席の大釜秀作氏に導入の経緯や狙いを聞いた。 （聞き手は白井 良＝日経コンピュータ） OpenOffice導入に至った背景を教えてほしい。 まず、誤解がないようにしておきたいが、マイクロソフトの「Microsoft Office」（MS Office）の利用を止めるわけではない。システム部門として利用部門に推奨するオフィス・ソフトとして、OpenOfficeを追加したという位置付けだ。現在はMS Office、OpenOfficeともに推奨ソフトで、導入の優先度は同程度だ。どちらを導入するのかは利用部門の判断に任せている。 Open
Darwin Information Typing Architecture - Wikipedia
Darwin Information Typing Architecture (DITA)は、技術情報を制作・発行・配布するためのXMLに基づいたアーキテクチャ。DITAは、OASIS（構造化情報標準促進協会）の支援の下にIBMが開発し、コミュニティに寄贈されたものである。2015年にOASIS標準として、1.3版が公開されている。 本アーキテクチャを特徴づけるのは、継承の概念を用いた「特殊化」である。DITAにより提供される各基本要素を特殊化することで、利用組織の目的に合わせた情報アーキテクチャを構築することが可能となる。特殊化においては、継承される親要素の情報を含むことにより、組織外において利用される場合でも、特殊化された要素を、基本要素に代替解釈して処理することが可能となる。本アーキテクチャに、進化論の提唱者であるダーウィンの名が冠せられているのは、このような特徴による。 DITAで
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